は、1964年東京パラリンピック大会のレガシーのひとつとして、翌年に全国身体障害者スポーツ大会として開催されたのが始まりである。その開催の意義は、当時のパラリンピック大会による社会的インパクトを背景に、すなわちスポーツを通した「障害のある人の社会参加」と「社会の障害者理解」を国内に展開することであった。実際、この大会は毎年約3000人の障害のある選手を受け入れていることから、障害のある人にスポーツ機会を与えている。しかし、障害のある人の社会参加が促進されたかについては、必ずしも十分に検証されているわけではない。そこで本研究では、20XX年にが開催されたA都市にある一般の公共スポーツ施設と商業施設1箇所において、大会開催の約半年前後の時期に、障害のある人の利用者数を定点計測した。加えて障害者スポーツ施設2箇所において、大会開催前後の障害のある利用者数を調べた。その結果をもとにの開催地域への社会的インパクトの可能性と限界について検討した。

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【目的】食道癌をはじめ消化器癌に対する内視鏡手術は近年急増し,術後患者への負担は軽減されつつある。しかし開胸および開腹を余儀なくされる切除術は侵襲が大きく,術後早期は創部痛や呼吸機能低下により離床が妨げられることが多い。また周術期の心肺機能強化トレーニングを怠ると,退院後の早期社会復帰やQOL低下が危惧される。今回,障害者スポーツで活躍中の選手が消化器癌を罹患し,開腹切除術後再び全国トップクラスへの復帰に成功した。この2症例について検証し復帰する際に留意した点について報告する。【対象】当院で消化器癌切除術を施行され,周術期心肺機能強化トレーニングを実施した2例。いずれも術前5年以内にに出場し,術後も運動を継続して2年以内に同大会に選抜された。症例1は50代男性,胸部食道癌に対し内視鏡および開腹切除術を施行された投擲選手。障害は左足部の一部切断。術前大会参加時の体重は65Kgで,術後（復帰後）は53Kg。症例2は60代男性,肝臓癌に対し開腹切除（逆L字切開）術を施行されたフライングディスク選手。障害は左前腕切断。術前大会参加時の体重は72Kgで,術後（復帰後）は68Kgだった。【方法】術前および術後に,に出場した際の成績をそれぞれ比較した。また周術期リハ担当PTと参加時の帯同スタッフとで情報を共有した。心肺機能強化トレーニングについては,術前に50-70％HRR負荷で1日2回エアロバイクとハンドエルゴで30分以上の有酸素運動やスクワット等筋力トレーニングを実施した。術後は翌日から離床して歩行を開始し,1週間以内でリハ室でのトレーニングを再開している。【倫理的配慮，説明と同意】両例には競技成績と入院中の状況について報告することと,個人の特定を避けるために,参加日時や手術時期について公表しないことを説明し文書で同意を得た。周術期のトレーニングについては,本大学倫理審査会により承認されている研究の一環として行っている。【結果】2例とも術前と術後の大会参加では5および7歳加齢し,体重は2例とも低下を認めた。症例1はソフトボール投げでは,術前55mで全国1位,術後は52.04mで1位だった。ジャベリックスローでは,術前32.22mで1位,術後は33.76mで3位と順位はさがったが距離は延長していた。症例2はフライングディスク競技のディスタンスで,術前39mで1位,術後は26.63mで4位と距離および順位で低下を認めた。アキュラシーでは術前3位,術後は2位と順位は高位となった。【考察】障害者では健常者と比較し,日常的な活動量が少ないことが知られている。また癌患者でも,告知後の抑うつ状態や創部痛,低栄養等により易疲労が危惧される。今回2例とも周術期の運動と早期離床,早期スポーツ復帰を実践し,今もなおパフォーマンス維持向上が出来ている。症例1は消化の良い食事を少量で回数多くとるようこころがけ,大会参加中も脱水予防と体重や排便状況について確認を行った。また脊柱や肩甲帯の柔軟性を高めるためセルフストレッチを説明し,術前のフォームに近づけるよう指導したことが結果につながったと考える。症例2にもセルフストレッチや鏡での姿勢確認を指導した。また倦怠感やむくみの有無,食欲について確認し競技帯同スタッフは飲酒を控えた。結果は,正確性が求められるアキュラシーでは順位が上昇したが遠投では距離が低下した。L字切除は縦横に切開創があり,術後は脊柱伸展や回旋時に創部痛が出現し,術後の動作や姿勢に影響を及ぼすことがある。フライングディスク遠投は脊柱の可動性が重要な役割を果たすため,距離低下に至ったと考える。【理学療法学研究としての意義】障害をもつ癌患者であっても周術期に運動を行い臓器特有の術後対応を行えば安全なスポーツ復帰可能で,継続によりパフォーマンスを維持向上できることが証明された。本報告は,普段からか活動量が低下しがちな障害者や癌患者への,スポーツ奨励の励みになると考える。

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【はじめに】静岡県理学療法士会は県からの要請を受けて、平成15年11月に開催された「第3回わかふじ大会」の陸上と水泳競技にコンディショニングルームを開設した。その活動状況とスタッフ教育を中心に報告したい。
【活動状況】期間は水泳3日間・陸上4日間開催。スタッフ人員は水泳15名・陸上24名（延べ105名）。利用者数は水泳延べ121名・陸上延べ341名であった。両競技とも練習・競技前後における疼痛と疲労を訴えての利用者が多く、部位としては水泳で上肢・下肢・体幹でほぼ同数（約30％）で、陸上は圧倒的に下肢（約60％）に多く体幹・上肢の順であった。実施内容は両競技共にマッサージ（約40％）・ストレッチ（約30％）・モビライゼーション（約9％）が多く、陸上ではテーピングが約7％（45件）であった。物理療法は水泳で約1割の方がレーザー・ホットパック・干渉波の順で併用され、陸上では約2割の方がアイシング・ホットパック・干渉波の順で併用されていた。
【利用者・スタッフアンケート結果】利用者の満足度は7／10以上が86．2％を占め、ほとんどの利用者が再度利用を希望していた。スタッフも活動に対しては概ね満足しており、今後こうした活動への参加、県士会の活動としての継続を希望していた。
【スタッフ教育】研修会は外部講師を招き実技を中心とした。頻度は月1回で6時間の講義を全9回行った。内容はスポーツトレーナー基礎と実技・救急法・PNF・テーピング・スポーツマッサージ・アイシング・ストレッチ・物理療法であった。教育効果の判定を目的に研修会前と大会後にVASを実施した。マッサージ・ストレッチ・アイシングは3～4点が7点台に物理療法・テーピング・PNF・救急法は2～3点が4～6点台に改善された。技術的に難易度の高い、テーピングやPNFは短期間での学習は難しかった。
【まとめ】静岡県理学療法士会としては、この大会が障害者スポーツに精通した人材を育成する良い機会と捉えていた。平成16年度も県内における活動を継続してゆくなかでコンディショニングルームも少しずつ認識されてきている。最後に活動を通しての問題点を挙げる。1．法律上の制限（理学療法士及び作業療法士法の医師の指示の下に・マッサージの施術について・損害保険加入に苦慮した）2．人材育成（即在の知識でも対応できるが専門的な技術習得までには長期を要す）3．損傷予防（実際の場面では損傷を招く寸前の選手もいる）などである。この活動は未だ多くの問題を抱えているが、話すだけのPTではなく実践ができる人材育成を目指して活動の機会を作り、公益活動のひとつとしても確立させて行きたい。

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【目的】平成29年，第17回「愛顔（えがお）つなぐえひめ大会」（以下，愛媛大会）が開催される。愛媛県理学療法士会では県の要請を受け，平成24年から理学療法士（以下，PT）が愛媛県選手団へ帯同している。今年も「長崎がんばらんば大会」へ帯同したので，その活動と今後の課題について報告する。【活動報告】帯同は平成26年10月30日～11月4日。選手団は計87名（PT2名，看護師2名を含む）で，平均年齢36.8±16.7歳であった。選手の障害区分は身体17名（肢体11名，視覚4名，聴覚2名）知的15名，精神10名であった。移動は，バスとフェリーでの長時間移動であったため，予め車中でできる体操の冊子を作成配布し，PTが積極的に呼びかけて実施してもらうことで，循環障害等の予防を心がけた。競技会場や宿舎では選手と積極的にコミュニケーションを図ることや，毎朝の健康チェック表への記入で体調把握を実施した。主な訴えとしては競技に由来する疼痛や疲労感で，これらの訴えがあった25名（37部位）中15名（27部位）にテーピングやアイシング，ストレッチ等の処置を実施した。上記以外では睡眠不足や便秘などの症状を17名の選手が訴えた。このような中でも全選手が棄権することなく競技へ参加することができた。【考察】今回，愛媛県選手団に帯同した。選手の健康状態を把握する中で競技特性に即した訴えも多くあったが，その一方で生活環境の変化や緊張が原因と思われる睡眠不足や便秘などの訴えも多く見られた。選手が万全の状態で競技に臨むために，PTとして傷害や競技特性に関する知識のみならず，障害者の心身機能についての理解も重要であると思われた。【結論】平成29年の愛媛大会に向けて障害者スポーツの普及はもとより，障がい者スポーツ協会や障がい者スポーツ指導者協議会をはじめとした他団体との連携を図り，より高い専門的知識を有したPTの人材育成が必要と考える。

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【目的】第17回 （愛媛大会） の車いすバスケットボール、卓球、サウンドテーブルテニス、グラウンドソフトボールの会場に設置した、鍼灸マッサージによるコンディショニングルームの利用実態を報告する。 【方法】対象は、コンディショニングルームに来訪した、選手および監督・コーチである。期間は、公開練習を含めた4日間とした。対象者より、施術を希望する“部位”、来訪の“目的”と“症状”を聴取した。統計解析は、SPSS Ver.26(IBM製)を用いてχ2 検定を行い、有意水準を5%とした。 【結果】来訪者は、225名(車いすバスケットボール52名、卓球128名、サウンドテーブルテニス31名、グラウンドソフトボール14名)に及んだ。単回利用は84名(59.6%)で、複数利用は57名(40.4%)だった。施術希望部位は、肩関節が128名(56.9%)で最も多かった。来訪の目的は“体の調子が悪い(傷害)”が146名(64.9%)、“疲れを取りたい(疲労回復)”が91名(40.4%)、“身体のキレをつくりたい(パフォーマンス)”が24名(10.7%)であった。症状は“痛み”が最も多く111名(49.3%)、“疲れ・だるい”が100名(44.4%)、“凝っている”が78名(34.7%)であった。施術内容は、マッサージが200名(88.9%)と最も多く、その後、鍼は55名(24.4%)、ストレッチは53名(23.6%)と続き、灸は0名であった。鍼治療の競技別利用者は車いすバスケットボールで最も多かった(15名、28.8%)。また、鍼利用者の症状は“痛み”と“しびれ”が統計学的に有意に多かった。 【考察】多くの者がコンディショニングルームを利用し、複数回利用者も約4割に及んだこと、選手が多くの傷害を訴えていたことから、障がい者スポーツ領域におけるメディカルサポート体制が普段から十分ではないことを推測させた。また、鍼灸の利用者は少なく、10年前と変わらなかった。スポーツに鍼灸が貢献するためには、今まで以上の普及活動およびエビデンスの構築と発信を進めなければならない。

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平成23年に制定されたスポーツ基本法において，初めて障害者のスポーツについて言及された。さらに，平成27年10月にスポーツ庁が発足し，東京オリンピック・パラリンピックムーブメントが高まっている。東京オリンピック・パラリンピックにむけて，障害者の社会参加や自立を支援する理学療法士の役割は大きく，幅広い活動が期待されている。「障害者のスポーツ」という特別なスポーツが存在しているのではなく，障害のためにできないことを，ルールの変更や用具の工夫により補って行うスポーツである。現在，クラス分け，用具の開発・工夫，コンディショニングなどの分野で，多くの理学療法士が活躍している。スポーツは生活を豊かにしてくれるものであり，心身の健康を与えてくれるものである。障害者も例外ではない。障害者とともに歩む立場にいる理学療法士は，多くの支援ができる。東京オリンピック・パラリンピック競技大会にむけて，前進していきたい。

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本研究の目的は、障害者スポーツにおける統合化の解釈とこれからの方向性について、大会役員を対象に行った「第1回」の評価に関する調査を通して検討することであった。調査結果から、大会全般の評価については、障害の機能的な違いからハード面に対する評価が身体障害者担当役員の方が低い傾向が示された。また、競技性を加味した開催基準要綱の変更点については知的障害者と身体障害者にたいするスポーツ観が競技役員と監督・コーチの間に差異があることが明らかになった。障害者スポーツイベントにおける統合の国際的理解を深め「身体-知的」の障害間のスポーツにおける統合化に関する概念的理解から理念構築を行うとともに、統合化に伴う身体障害者と知的障害者の同等の価値の引き上げへの支援と社会資源の整備が重要であることが示唆された。

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【目的】
サッカーはコンタクトプレーのため、外傷と障害を明確に分類するのは困難であるが、障害の原因には天候や季節などの外的環境や連戦による身体的疲労と緊張状態が続くことによる精神的疲労などの内的環境が関係していると思われる。これらと外傷や障害の発生についての関係を明らかにする目的で受傷状況と受傷後の復帰日数を公式戦期間とその前とで比較した。
【方法】
全国大会出場常連校の男子中学サッカー部員32名（3年生14名、2年生18名）を対象に1年間に参加した公式大会を期間別に3つのグループ（秋季公式戦（以下、G1）、春季公式戦（以下、G2）、夏季全国大会（以下、G3））に分類した。そして、グループ間の受傷状況を練習、練習試合、公式戦で比較し、受傷後の復帰日数を1週間以内とそれ以上に分類し、比較した。
【結果】
G1は28日間に5試合、1試合平均5．6日間。G2は49日間に13試合、1試合平均3．77日間。G3は37日間に20試合、1試合平均1．85日間。グループ間の受傷状況で最多であったのは、G3の3年生の大会期における公式戦での外傷6件、次いでG1の2年生の準備期における練習試合での外傷4件、G2の3年生の大会期における練習試合での外傷3件であった。G1とG2の公式戦における受傷はみられなかった。復帰日数では上記期間では、全例1週間以内であった。
【考察・まとめ】
G1からG3にかけて対戦相手の技術や戦術レベルが高度となり、気温もG3が最も高い。さらにG3では公式大会の1試合平均日数2日以内及び夏季開催であるため、外的環境から身体的疲労が受傷数に関係していると考えられる。また、学年要素から3年生にとっての最後の大会であるなどのモチベーションのような精神的要素が選手に作用し、内的環境として影響ていると考えられる。これは、復帰日数が全例1週間以内であることからも考えられる。このことから外傷・障害発生には、外的・内的環境が何らかの要素として関係しているようであり、その予防にはウォーミングアップやクールダウンでのストレッチによる身体面のみではなく、試合日程を考慮した大会運営の両面から見ていく必要性が示唆された。

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【はじめに】埼玉県理学療法士会では平成16年11月12日～15日に埼玉県下で行われた第4回全国障害者スポーツ(以下、全スポ)において水泳・アーチェリー・陸上競技・車椅子バスケットボールの4会場にコンディショニングルーム(以下、CR)を設置し、選手に対して競技前後のコンディショニングを行った。今回、CRを利用した選手、関わったスタッフにアンケートを実施し、活動内容と今後の課題について検討したので報告する。
【活動概要】開設期間：平成16年11月12日～15日の4日間。開設場所：水泳・アーチェリー・陸上競技・車椅子バスケットボールの各会場に設置。開設時間：競技開始30分前～競技終了30分後。動員スタッフ：埼玉県理学療法士会員84名。
【活動内容】活動期間は大会期間と同様で、各競技会場の一部にCRを設置。室内には治療用ベッド・物理療法機器・テーピングなどを用意し、応急処置やコンディショニングに対応できるようにした。人員配置は各会場1日9～22人の理学療法士が2人1組となり対応した。
【実施状況・結果】各会場の利用者延べ数は陸上が227名、水泳が336名、車椅子バスケットボールが65名、アーチェリーが9名であり、全会場とも大会2日目の利用者数が一番多かった。競技前後で見ると利用者はほぼ同数で、競技前後とも痛みや疲労感の訴えが多かった。施行内容ではマッサージ、ストレッチが多く、次いでテーピング、物理療法、Icing、PNFの順であった。また、利用者からのアンケート結果では「痛みが楽になった」、「競技・試合への不安が和らいだ」という意見が多く、利用者の満足度も高かった。次回の全スポや他の大会でも利用したいという意見が多かった。
【今後の課題】埼玉県理学療法士会では全スポの1年前よりスポーツリハビリテーション推進委員会を立ち上げ、委員会が中心となり、月に1度研修会を行い大会に備えてきた。障害者スポーツに関わった経験がないPTが多く、スタッフからのアンケート結果ではCRに対する満足度は高かったが、個人の活動に対する満足度はそれほど高くはなかった。理由としては知識不足・経験不足により十分な対応が出来なかったことなどが挙がった。また、今大会では競技により利用者数の偏りがみられた。利用者数の多かった競技はこれまでの大会でCRを設置していた競技で、選手や関係者間の認知度は高かったが、利用者数の少なかった競技は前回大会でCRを設置しておらず、選手や関係者間の認知度が低かったことなどが考えられる。スタッフからも今後も理学療法士会としてこういった活動を継続していくことが必要だという意見が聞かれ、こうした機会があれば参加したいと多くのPTが考えている。今回、埼玉県理学療法士会として組織的に全スポに関わったことで、PTとしての職域の拡大と利用者への認知度の向上が図れたと考えられる。

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内部障害者におけるスポーツ参加に向けての医学・生理学的課題と運動による炎症性サイトカイン上昇の検討…中村　　健，幸田　　剣，西村　行秀，後藤　正樹，佐々木裕介，梅本　安則，河崎　　敬，坂野　元彦，尾川　貴洋，田島　文博，古澤　一成，井手　　睦　404

心臓・循環障害者の運動効果とスポーツ…牧田　　茂　408

膀胱・直腸機能障害のスポーツ参加…山本　　満，前川　宗之，國澤　洋介，武井　圭一　413

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〔目的〕平成15年11月8日から11月10日に第3回が静岡県で開催される。静岡県では平成12年度から陸上競技をはじめとする選手強化育成事業が開始されている。静岡県は障害者スポーツセンターが設置されていない県である。候補選手の練習会場はまだ不十分であり，練習会場の確保が課題となっている。障害者スポーツの普及や障害者の健康管理においても地域のスポーツ関連施設の役割は大きいと考え，静岡県内のスポーツ関連施設での障害者の受け入れ状況を調査し，今後の障害者のスポーツ環境を検討する。〔対象と方法］平成14年 9月15日から10月15日に静岡県内にあるスポーツ関連施設 356施設に対して1.施設で一般に実施している内容2.障害者の利用状況3.利用してきた障害者の障害内容4.現在の障害者が利用できるスポーツ関連施設と障害内容5.将来、障害者が利用できるスポーツ関連施設についてアンケートで調査した。〔結果〕 回答の得られたスポーツ施設の数は177施設で回収率は49.7％であった。1.施設で実施している内容は主として水泳（75施設42.4％),筋力トレーニング (66施設37.2％),エアロビクス（59施設33.3％)である。2.障害者が利用してきたスポーツ施設の数は 113施設68.3％であった。3.障害内容は，肢体不自由者で車椅子不使用者（92施設81.4％),車椅子使用者（62施設54.9％),視覚障害者（35施設31.0％),聴覚障害者（64施設56.7％),知的障害者（65施設56.6％),精神障害者（32施設28.3％）であった。4.現在、障害者が利用可能な施設数は 110施設62.4％と多少減少している。障害内容は肢体不自由者で車椅子不使用者（94施設85.5％）車椅子使用者（66施設60.0％),視覚障害者（45施設40.9％),聴覚障害者（84施設76.4％),精神障害者（53施設48.2％）であった。障害者が利用可能なスポーツ内容は水泳（44施設40.0％),筋力トレーニング（32施設29.1％)テニス（24施設21.8％）などである。5.現在は利用されていない施設においても検討されており，将来スポーツ関連施設として利用可能な施設数は142施設80.2％である。〔考察〕静岡県として障害者スポーツの活動拠点と考えられる障害者スポーツセンターを設置しないで，障害者が利用できる地域のスポーツ関連施設の活用をノーマライゼーション理念から展開してきた。しかし，障害者スポーツに対する一般市民の理解と障害者自身の活用方法に課題があった。今回の調査によりスポーツ関連施設の受け入れ状況について把握できたと思われる。その中で視覚障害者と精神障害者の受け入れに難しいことが示唆された。しかし，全体として障害者を受け入れる可能性がある施設が回答施設全体の約８割の回答率を得たことは，今後の静岡県の障害者スポーツの発展に寄与するものと考えている。将来，障害者スポーツ啓蒙のためにも地域統合型のスポーツ施設の姿が望ましいと考える。

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パラリンピックをはじめとする国際大会への帯同医は，障害の存在やクラス分けなどパラリンピック競技の特殊性を理解したうえで，日本選手団の活動を医療面からポートする重要な役割がある．傷病の治療だけでなく選手団内の感染症予防や体調管理，生活環境の管理など，必要とされる業務は多岐にわたる．また，長期間の活動期間を通じて，選手だけでなくスタッフについても身体的・精神的に健康な状態に保つよう努めることも重要である．

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