複数医療機関を受診する患者情報管理では、情報の一元化が求められる。そこで、地域医療における情報共有媒体として、お薬手帳の活用を検討した。情報共有は新たに連携フォーマットを作成し、手帳に組み込むこととした。

　連携フォーマットは医療関係団体で協議し、さらに医療従事者の意見を反映した。フォーマットは医療現場で機能するか否か確認するため、患者と医療従事者を対象に半構造化インタビューを行い、有用性や問題点などを抽出した。

　医療関係団体による協議で提示された記述式とチェック式のフォーマットに対して、利用者のインタビュー結果を評価したところ、発話データからは69件が抽出され、「有効活用」31.9％、「阻害要因」8.7％、「課題」23.2％、「有用情報」36.2％の4領域に分類することができた。作成したフォーマットは患者や医療従事者間の連携や健康管理に活用され、今後更に広く利用されることが期待できた。しかし、解読困難な文字への対応や記載方法の習得などの改善も必要であることが明らかとなった。

　これらを踏まえてチェック欄と記載欄を別項にし、さらに残薬に関する項を追加するなどフォーマットを修正した。本調査で作成したフォーマットはお薬手帳に組み込み、2012年6月に市販した。今後、この手帳が医療連携に活用され、地域医療の質向上につながることが望まれる。

【目的】本研究では，病床機能別に摂食嚥下障害を有する高齢者への支援体制として，専門職の配置，対応を把握するとともに，これらと研修ニーズとの関係を検討することを目的とした．

【方法】8,270病院の看護管理者宛てに郵送法による無記名自記式質問紙調査を行った．調査期間は2014年2～3月であった．分析は病床機能別に，摂食嚥下障害に対し専門的対応が可能な職種，摂食・嚥下障害看護認定看護師，摂食嚥下障害患者への体制・対応，ならびにこれらと摂食嚥下障害患者への誤嚥予防のための研修ニーズとの関係をχ²検定で検討した．本研究は横浜市立大学倫理審査委員会の承認を受け実施した．

【結果】回収数は合計510件で分析データ数は473件（92.7％）であった．病床機能と摂食嚥下障害患者への体制・対応について「評価できる施設内の専門家」「ケア対応できる施設内の専門家」「胃ろう・経管栄養者の受け入れが積極的」「NST（栄養支援チーム）」「摂食・嚥下を支援するチーム」「VF（ビデオ嚥下造影）による評価」で有意差がみられた（p＜0.05）．研修ニーズの有無を病床機能別にみると，全体では「摂食・嚥下障害看護認定看護師がいない」「胃ろう・経管栄養者の受け入れが積極的である」，一般病床では対応可能な専門職として「医師，社会福祉士がいない」，医療療養病床では「相談できる施設外の専門家がいない」で，有意に研修を希望していた（p＜0.05）．

【考察】病院における摂食嚥下障害に対する支援はいまだ十分とはいえず，研修ニーズも高いことから教育提供の充実を図ることが重要である．