本研究の目的は、職務上の困難に起因し病院を退職した看護師の退職に至る経験を表す概念を創出し、その特徴を考察することを通して、退職した看護師を客観的に理解するための資料とすることである。病院を退職後３年未満の看護師13名に半構造化面接を実施し、退職を思案する６ヶ月前から退職に至るまでの経験をデータとして収集した。看護概念創出法を適用しデータを分析した結果、病院を退職した看護師の退職に至る経験を表す21概念を創出した。21概念とは、【臨床経験累積による円滑な職務遂行と惰性での職務遂行】【就業環境への適応困難による心身負担蓄積】【目標喪失による新たな目標模索と目標設定不可による退職決意】等である。考察の結果、病院を退職した看護師の退職に至る経験を表す21概念が、「看護師として職務を遂行していることを表す経験」「職務上の困難に直面していることを表す経験」「目標を喪失し職業継続意思に影響を及ぼす経験」等、８つの特徴を持つことを示唆した。本研究成果は、退職を思案する看護師が、自身の職務遂行状況や直面している問題を客観視し、問題への対処や自身の将来を方向づけるために活用可能である。また、退職を思案する看護師と協働する看護職が、退職を思案する看護師を理解し、必要な支援を検討するための資料となる。

　複数医療機関を受診する患者情報管理では、情報の一元化が求められる。そこで、地域医療における情報共有媒体として、お薬手帳の活用を検討した。情報共有は新たに連携フォーマットを作成し、手帳に組み込むこととした。

　連携フォーマットは医療関係団体で協議し、さらに医療従事者の意見を反映した。フォーマットは医療現場で機能するか否か確認するため、患者と医療従事者を対象に半構造化インタビューを行い、有用性や問題点などを抽出した。

　医療関係団体による協議で提示された記述式とチェック式のフォーマットに対して、利用者のインタビュー結果を評価したところ、発話データからは69件が抽出され、「有効活用」31.9％、「阻害要因」8.7％、「課題」23.2％、「有用情報」36.2％の4領域に分類することができた。作成したフォーマットは患者や医療従事者間の連携や健康管理に活用され、今後更に広く利用されることが期待できた。しかし、解読困難な文字への対応や記載方法の習得などの改善も必要であることが明らかとなった。

　これらを踏まえてチェック欄と記載欄を別項にし、さらに残薬に関する項を追加するなどフォーマットを修正した。本調査で作成したフォーマットはお薬手帳に組み込み、2012年6月に市販した。今後、この手帳が医療連携に活用され、地域医療の質向上につながることが望まれる。

本研究では，1自治体に所在する訪問看護ステーションにおける新卒看護師の採用や採用意向の実態，およびその関連要因を明らかにすることを目的とした。

横浜市内の全ての訪問看護ステーション248ヶ所の管理者を対象とし平成28年3月に郵送法による無記名自記式質問紙調査を行った。

66施設から回答が得られた。新卒看護師を「積極的に採用したい」「条件が整えば採用したい」と回答した訪問看護ステーションが37.9％であった。実際に新卒看護師を採用したことがある訪問看護ステーションは3施設であった。新卒看護師の採用意向に関連する要因について検討したが，調査した全ての訪問看護ステーションの特性において，採用意向の有無と統計的に有意な関連は見られなかった。なお，「訪問看護ステーションで病院の看護職員の研修を受け入れる意思がある（p＝0.094）」は，新卒採用意向の有無に対して関連する傾向がみられた。そのため，どのような条件を整えると新卒看護師を採用できるのかさらに検討していく必要がある。

目的：千葉県内の病院における看護研究の実施状況及び支援状況の実態を明らかにし，支援体制の方向性を検討する。
方法：千葉県内 100床以上の病院 184施設の看護部長を対象に，質問紙調査を 2016年９月に実施した。調査項目は看護研究の取り組みの現状と看護研究実施の課題である。
結果：回収数は 92部（有効回答率 100％）で， 2015年度に看護研究に取り組んだ病院は 71.7％と多かったが，研究支援環境を整えている病院は半数程度であった。支援ができた病院は，看護研究の実施が有意にできていた。とくに，研究時間の確保が研究実施に強い関連があった。看護部長は，看護師の知識・意欲・研究時間や指導できる人材の不足を認識し，院内で研究指導ができる人材の育成への要望が多かった。
結論：看護研究を実施する基盤はできているものの，院内で看護師の身近にいて助言や指導ができる人材の育成を早急に取り組む必要性がある。

〔目的〕看護学生の訪問看護ステーションへの就職意向と訪問看護実習での経験との関連を明らかにする。

〔方法〕看護系大学4年生387名に、webアンケートによる無記名自記式質問紙調査を行った。単純集計後、訪問看護ステーションへの就職意向と基本属性、訪問看護実習での経験との関連をみた。

〔結果〕102名を有効回答（26.4％）とした。訪問看護ステーションで将来働きたい者は29.4%で、卒後すぐに働きたい者はいなかった。訪問看護に関心がある者は57.8%で、実習時期は4年次（62.7％）が最も多かった。訪問看護ステーションへの就職意向は、訪問看護に関する関心、実習時期、実習の満足度、訪問看護師の学生のことを知ろうとする関わりと関連がみられた。

〔考察〕看護学生の訪問看護ステーションへの就職意向には、訪問看護実習での経験が重要と示唆された。訪問看護ステーションへの就職を検討するには、インターンシップや新卒訪問看護師に関する情報提供と、就職活動以前に訪問看護実習を経験することが重要と考えられた。