目的：原町赤十字病院における過去10年間の医科歯科連携の取り組みの意義を検証する．また当院入院患者の口腔内の実態について調査し，今後の活動について考察する．

方法：医科歯科連携に関するアンケート結果や実態調査からその成果を見出す．また歯科医師による口腔アセスメント開始後の現状を，歯科医師不在時の状況と比較する．

結果：平成17年に院外の歯科衛生士が当院のNST回診に参加する．その後，入院患者に対する口腔内アセスメント，手術，化学療法前患者の歯科医受診の奨励，医療者を対象とした

セミナーを行う．この結果，病院職員のに対する意識や手技は向上した．平成25年から歯科医師による口腔アセスメントおよびケアを開始したが，外科入院中の患者の口腔内の問題の割合や術後肺炎の頻度は必ずしも低下していない．

考察および結論：医科歯科連携には一定の効果があった．今後は一般住民に対する歯科検診や歯周病対策の啓蒙も必要と考える．

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本研究の目的は，看護学生の「

に関する学習意欲」の影響要因を明らかにすることである。1年次の看護学生119名を対象に質問紙調査を行い，109名（回収率92％）のデータを分析した。本研究結果では，に関する学習意欲と進路選択に対する自己効力感に相関が認められ（r＝0.344，p<0.01），進路選択に対する自己効力感が高い方がに関する学習意欲が高くなる傾向があった。したがって，「に関する学習意欲」の影響要因として，「進路選択に対する自己効力感」が確認された。学習習慣，友人関係，口腔のセルフケアと「に関する学習意欲」の関連は認められなかった。の学習が始まる前の看護学生が持つ「に関する学習意欲」を高めるには，に関する教育とともに，看護専門職の選択に自信が持てる教育が必要であると考えられた。

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本研究は，訪問看護を利用する高齢在宅療養者の

の実施者を対象として，高齢在宅療養者とその家族が抱えるに関する困難感を明らかにすることを目的とした。訪問看護ステーション1施設の利用者を対象に，先行研究を基に作成した自記式紙質問紙調査を実施した。調査を打診した129人中，67人が参加し（応諾率51.9%），の実施者の内訳は，本人が46人（68.7%），家族が21人（31.3%）であった。調査の結果，高齢在宅療養者のの実施者が家族である場合，本人が実施している場合より，全体的な困難感が有意に高かった（p＝0.04）。対象者全員を含めた分析では，「方法」，「舌苔」，「開口困難」への対応の困難さと「全体的な困難感」の間に中程度の相関（Spearmanのρは各0.45，0.54，0.47）を認めた。中でも，の実施者が家族である場合，「方法」，「口腔内乾燥」，「舌苔」，「開口困難」，「実施者自身の身体的つらさ」，「好み」，「の拒否」と全体的な困難感の間に中程度の相関（Spearmanのρは各0.45，0.44，0.61，0.64，0.51，0.40，0.67）を認めた。得られた知見から，高齢在宅療養者のの支援として，特にの実施者である家族の困難感を軽減できるように，の正しい方法や症状別の対応だけでなく，高齢在宅療養者の認知機能の低下を考慮した方法の提供の必要性が示唆された。

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近年, 誤嚥性肺炎の治療と予防に対する新しい戦略が構築されつつあるが, その中でがにわかに注目されている. われわれは数年にわたると誤嚥性肺炎発症に関する介入研究からが誤嚥性肺炎を予防しうる可能性をつかんだ. 本ワークショップでは, これを裏付ける2つの研究を取り上げ, その内容を紹介する.
特別養護老人ホーム入所者を対象に, 5カ月にわたり歯科医師と歯科衛生士による専門的を受けた高齢者 (群, 7名) と, 同時期入所者自身によって口腔清掃を行った, 高齢者 (対照群, 8名) にわけ, 両グループの咽頭における総細菌数, 連鎖球菌数および黄色ブドウ球菌を含むブドウ球菌数がどのように変動するかについて検討した. その結果, 長期間専門的を継続した5カ月後の群と対照群を比較すると対照群に比べて群の総細菌数および連鎖球菌数は共にt検定により統計学的有意差 (p<0.01) をもって減少した. さらに群では, 急性呼吸器感染症の主たる起因菌の一つであるブドウ球菌が, 3カ月後より検出限界以下に減少した.
一方, 全国11カ所の特別養護老人ホーム入所者366名を対象として, 肺炎発症に関する介入研究を行った. 各施設毎, 無作為に従来通りののみにとどめる群 (対照群) と看護婦もしくは介護職による毎食後の歯磨きと1%ポピドンヨードによる含嗽, さらに週に1回の歯科医師もしくは歯科衛生士によるブラッシングを行う群に分類した. そして2年間にわたって37.8℃以上の発熱日数および肺炎罹患者数を追跡調査した. その結果, 群は対照群に比較し, 発熱日数および肺炎罹患者数とも統計的に有意の差をもって抑制された.

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が誤嚥性肺炎の発症を予防する効果があることが報告されている．は多くの施設で取り入れられているが，その実際は施設により異なり，効果判定も困難なことが多い．口腔内にはおよそ600種の微生物が存在し，常在菌叢を形成している．これらは容易に歯垢によるバイオフィルム形成をもたらし，その除去には物理的なブラッシングに頼る部分が大きい．本稿では，と関連する細菌学的事項，病棟におけるの実際，各種職種の役割分担，ケアにおける考え方などにつき，当院での経験を述べた．

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はじめに
高齢化社会の影響を受けて当病棟に入院する患者の平均年齢も高く、70床のうち寝たきり度ランクＢ２からＣ２の患者が約半数を占める。このような状況のなかで高齢者のは重要視されるところであるが、これまで当病棟で用いてきたイソジンガーグル希釈液による清拭法では口腔内の乾燥、出血などの問題があった。そこでより効果的なの方法を検討する必要性を感じ、早田らのカテキンを利用した研究を参考に緑茶スプレーを用いたを試みた。その後スタッフの意識調査を行い効果と課題を確認したので報告する。
研究方法
期間　平成18年９月１日～平成19年１月31日
対象　病棟看護師27名
方法
1.自力でのが困難な患者７名に対しイソジン液使用の口腔清拭に1日６回緑茶スプレーを用いたを実施（90日間）
2.質問紙調査（留め置き法）
結果
実施後の看護師アンケートの結果、口臭が気にならない16名、気になる11名。乾燥は良くなった16名、出血は減った14名。ケアの優先度については、１番にを挙げた人は0名でオムツ交換14名、次いで体位変換８名、清拭３名、洗面介助２名であった。今までのの実施回数では１日１回25名、２回２名。その他の感想としては口腔内が潤い口臭が減った、患者の表情がよくなった、手軽で退院後も継続できるなどの反面、準備に手間がかかるなどの意見もあった。
考察
イソジンガーグル希釈液によるは口腔内の殺菌を目的として実施してきたが、ケアのたびに乾燥、出血をきたし結果的に口腔内を傷つけていた。緑茶は口腔粘膜への刺激が少なくイソジンによる清拭後にスプレーすることによって乾燥、出血が減り、さらに口臭も和らいだ。また、を嫌がる患者が緑茶によるケアには協力的で自ら口を開けるなど意外な結果もみられた。このことはイソジン液の臭い・味など薬品特有の刺激があるのに対し緑茶は飲用物として普段から馴染みがあり刺激が少ないためと考えられる。また、緑茶成分のカテキンの殺菌作用への過信は避けるべきであるが味や香りが好まれ、比較的安く手に入ることから患者や家族の負担の軽減となり、長期的ケアとしては有効で退院後も活用できると思われる。更に今回の見直しに取り組んだことにより、患者とのコミュニケーションの機会が増え、患者の表情の変化にも気づくことができの重要性を再認識できた。
今後も緑茶を取り入れていきたいがイソジン液によるケアとの併用の是非や病棟のケア手順に組み入れる上での検討が必要である。
結論
１、緑茶使用のは手軽で口臭、乾燥、出血予防に有効であった
２、に対する重要性の再認識につながった
３、緑茶によるの導入方法についての具体的検討が今後の課題である

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人工呼吸器関連肺炎（Ventilator-associated pneumonia 以下 VAP）は、気管挿管下の人工呼吸患者におこる、重要なデバイス関連院内感染である。VAP の起炎菌の多くが口腔内細菌由来であり、VAP 予防のためのの重要性が見直されている。筆者らは新型コロナウイルス感染症（以下 COVID-19）中等症専用病棟の限られた時間や人数で行うことのできる、VAP 予防の観点でのを実施した。では、カフ圧管理を行い、感染を避けるため人手を少なく、簡便かつ安全に効果的に行えるようアンカーファストや洗口液を使用し、のタイミングを考え実施したため症例報告をする。

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【目的】理学療法の分野でも誤嚥性肺炎やについて多くの研究が報告され，それらの講習会も多く組まれてきている．しかし当院ではに対する認識がまだ低い．そこで，理学療法士(以下PT)として誤嚥性肺炎後のリハビリだけでなく予防に対して新たな関わりができるよう，当院でのの現状を調査し，問題点を解決すべく考察したのでここに報告する．
【方法】平成17年7月現在，当院入院患者171名に対し，看護師(以下Nrs.)による実施状況・回数，看護業務を調査・分析し，また患者像を調査．加えて当院PTにアンケートにて『Nrs.によるを必要』と評価する患者数，及び理由を調査した．
【結果】必要患者(以下必要患者)数:19名．Nrs.による実施患者(以下実施患者):10名．回数:平均1.9回/日．実施患者は，全介助の方が大半であった．非実施患者は，動作はできるが，みがき残し，舌の汚れ，誤嚥がある，肺炎の既往がある，との理由でが必要と判断された．
【考察】必要患者は19名であるが，実施患者は10名と約半数しかおらず，を必要とする患者が潜在的に存在することを意味している．回数は毎食後が予防に望ましいが，当院では不足している．における看護業務を分析すると，朝・夜の整容については夜勤者が2人のため，1人が重症者に集中的にケアし，1人が多くの患者にケアする現状より『はみがき』になってしまい，適切なを実施できる状況にない．また必要患者数と実施患者数に差が出た要因は，病棟とPTのADL評価の違いが挙げられる．病棟でのADLは担当Nrs.の主観により評価され，PTは評価スケールを用いる為，Nrs.との間にずれが生じ，差が出たと考えられる．以上のことから，適切なを行なうには人員不足，回数不足，ADL評価の違い，などの問題が挙げられた．そこで，誤嚥性肺炎予防の為，PTもに関わり患者・家族に指導する．整容に実際関わることの多い看護助手に指導を行なう．ADL評価はNrs.と共に行い自立度を決める．などの取り組みを今年から行なっている．チームとしても患者の食事の摂取状況，体温の変化，リハの進行状況などの情報を共有できるよう，看護記録への記載と確認を約束事としている．また患者の小さな変化にも対応できるようミニカンファレンスを頻回に行い，病棟専属PTの利点を活かし他スタッフとの対話を多く図り，チームの一員として予防に努めている．
【まとめ】誤嚥性肺炎の予防にはチームとして取り組むことが必要で，PTも専門性を活かした関わりが求められてくる．予防に対する取り組みを継続することでに対する意識を高めることができ，ひいては，患者のADL・QOL向上へと繋げられ，個々の患者に合った質の高いリハを提供していけると考える．

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近年, 口腔状態と種々の全身疾患との関連性について興味が持たれている. とくに, 誤嚥性肺炎は, 要介護高齢者にとって一般的かつ医療費のかかる疾患である. 誤嚥性肺炎による病死は老年者の健康の主要な問題と認識されている. 一方, 歯科医師や歯科衛生士によって行われる専門的は, 施設入所高齢者の誤嚥性肺炎の危険性を減少させたと報告されている. しかしながら, 専門的は, 在宅や施設入所の要介護高齢者に常に提供できるものではない. 高齢者の口腔自己管理能力は加齢とともに低下し, その分野における看護・介護職員の役割の重要性は高まりつつある. 看護・介護職員は, 有効なを提供する重要な役割を担っている. しかし, 要介護高齢者のをいかに提供するかに関する研究はほとんど見られない. 看護・介護職員によるは, 時間的制約, 他人の歯を磨く技術の困難さ, 要介護高齢者の非協力性および必要性の認知の欠如により, 必ずしも適切であるとはいい難い. 加えて, 看護・介護職員によるは不十分な視野と不適切な姿勢で行われている. ゆえに, を十分行えない患者に対する単純かつ有効な手順(システム)の開発が緊急の課題となっている. システム化された手順はいまだ発表されておらず, 看護・介護職員は適切なガイドラインすら提供されていない. かかる背景のもと, われわれは要介護高齢者向けの支援機器を開発し, その概略を本稿に記載した.

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Home visit dental service provides not only emergency dentistry but also oral healthcare and wellness by conducting regular and continuous visits. This activity may prevent not only dental diseases but also medical issues ex. aspiration pneumonia and malnutrition. Consequently, it may reduce the number of hospitalized and transported patients, and increase the rate of patients remaining at home after discharge. Therefore, it plays a significant role in community-based integrated care system in Japan. In order to provide high-quality and efficient services, we are using the business improvement platform "kintone" (Cybozu, Inc., Tokyo, Japan) to create a suitable system for on-site operations. This presentation will report the issues we faced before introducing the system and how we solved them by producing the system in-house.

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術後肺炎は，生命予後に大きな影響を及ぼす．手術の前後に

を行うことで，肺炎のような口腔とは関係のない臓器の疾患の予防につながることが示され，注目されている．兵庫医科大学病院ではだけでなく，オーラルマネジメント（OM）として取り組んでいる．OMとは、だけでなく歯科治療や患者や医療スタッフへの教育を重視したものである。歯科治療として、術前に動揺歯の抜歯や固定を行っておき、術後のを実施しやすいよう口腔環境を整備しておく。また、の際に発生する咽頭の汚染物の回収方法や保湿を看護師に教育するなど、包括的に取り組むことで、よりも術後肺炎の予防効果を高めることができる．

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はじめに 重症心身障害児（者）（以下、重症児（者））が入院しているA病棟は、毎食後を実施している。しかし、口を開けない等の反応がありが十分に行えていない患者がいる。そこでを嫌がる理由を明らかにし、の方法を検討したいと考えた。 目的 を嫌がるに重症児（者）対する効果的なの方法を検証する。 方法 研究期間：2018年6月〜12月 方法 ①対象者：｢を嫌がる評価基準」を作成し、A病棟入院患者58名中｢重度｣と判定された患者 ②を嫌がる要因を明らかし対応策を実践する ③「アセスメントシート｣を作成し評価点数で介入前後の効果を評価する 結果 ｢を嫌がる評価基準｣で｢重度｣と判定された患者はB氏とC氏であった。 嫌がる要因は｢過去の時の不快な経験」「顔などに触れられるのを不快に感じる過敏がある」と考え、脱感作手順等を含めた｢の方法｣を作成し、2か月間昼食後に実施した。介入前と介入後1週間毎に評価した結果、B氏はを嫌がる口の状態と身体の状態は介入1週後から拒否がなくなり、顔の状態は介入6週後から拒否がなくなった。C氏は、を嫌がる口の状態は介入前後で変化がなかったが、身体の状態は介入1週後から、顔の状態は介入6週後から変化が見られた。 考察 時に不快な思いをさせないように導入段階から声がけしコミュニケーションをとったことや脱感作手法を取り入れた方法が緊張を緩和したと考える。また、脱感作で過敏が取り除かれ、統一した継続的な関わりがリラクゼーションとなりの受け入れにつながった。 結論 コミュニケーションを良好にしてを実施することが、口腔衛生の維持、向上に繋がる。また、を嫌がる重症児（者）に対し、脱感作手法を取り入れたは効果的である。 申告すべきCOIはない。

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はじめに A病棟は、毎食後と非経口摂食者は1日1回のを行っているが、定期歯科検診で同じ箇所の磨き残しの指摘がある。今回A病棟スタッフのに対する意識や知識、患者の口腔内状況の理解度調査を行い、「歯と口・口腔機能の治療管理書」（以下、治療書）を活用しに関する意識向上に向けた取り組みを行った。 対象・方法 研究期間：令和2年4月〜令和3年2月 対象：A病棟看護師33名 療養介助員5名 方法： 1．質問紙法にての意識調査を介入前後で実施 2．重度心身障害児（者）ののビデオ学習、および資料配付 3．の手順を見直し、治療書をファイリングして活用 倫理的配慮 院内倫理審査委員会にて承認を得た。 結果 の学習会を全対象者が受講し、治療書を確認してを実施する体制を整えることができた。取り組み前後の調査結果で以下の変化があった。「口腔内状況を把握してを実施できた」の回答が18％から82％に上昇した。に「満足している」は39％から71％へ上昇し、「あまり満足していない・満足していない」は58％から26％へ低下した。そして、「口腔内の状態の把握・清潔の保持ができている」との意見も多くなった。また、清潔ケアの優先度でを1位と選択する回答が増えた。 考察 重度心身障害児（者）へのの学習と治療書を活用したことで、口腔内状況を把握し、指摘されている箇所に注目してを実施することにつながっていた。またそのことは「口腔内の状態の把握・清潔の保持ができている」と肯定的な意見が多くあったように職員のに対する満足度を上昇させたと考える。 結論 の手順や注意点を明記したファイリング活用は効果的な手段であった。の知識習得や情報の共有で、に関するスタッフの満足度が上がり、意識向上につながった。

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通所介護施設に合築された全国唯一の1次歯科医療機関である熊本市長寿の里歯科診療所において, 歯科受診者数は経年的に減少したにも拘らず, 利用者数は増加した。は, 通所介護の一環として, 要介護度に関わらず希望者の任意で, 歯頸部のバイオフィルム除去を目的とした専門的として行われた。
介護保険導入の平成12年度以降, 歯科受診群と群について比較検討した。
歯科受診群と群の要介護度に着目すると, 歯科受診群では要介護度1の比率が, 群では要介護度2以上の比率が有意に高かった。
継続群の間には, 咬合支持の有無に有意差が認められ, 継続群では咬合支持が保たれていると言える。
専門的継続の有無, 咬合支持の有無いずれもが介護度変動に有意に影響しており, これらには相互作用が認められた。
歯科受診とを比較すると, その受け入れに関して, レディネスに差があることが示唆された。
専門的を継続することにより歯科疾患発生を抑制し, 咬合支持が維持されていれば, 要介護度が維持されていると考えられる。

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　近年, がん治療における周術期口腔機能管理が, 誤嚥性肺炎や口腔粘膜炎の軽減に効果があることが報告されている. とくに頭頸部領域悪性腫瘍の治療では, 治療前の徹底した口腔衛生管理が術後創部感染予防, 誤嚥性肺炎予防, 口腔粘膜炎軽減につながる. 放射線治療においても, しばしば問題となる放射線性顎骨骨髄炎の予防に, 照射前後の計画的な口腔衛生管理が効果的である. 広範囲顎骨摘出後の再建手術に3次元実体模型を用いた再建用金属プレートのプレベンディングにより手術手技の効率化や術後の咀嚼能力向上が期待できる. 本稿では大阪医科大学附属病院における頭頸部がん治療への口腔機能管理の役割について述べる.

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