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全文: "名古屋税関"
14件中 1-14の結果を表示しています
  • 浜松 翔平, 岸本 太一, 岸 保行
    赤門マネジメント・レビュー
    2012年 11 巻 7 号 465-484
    発行日: 2012/07/25
    公開日: 2017/03/03
    ジャーナル フリー

    本稿では、静岡県中遠・西遠地域における1990年代以降の製造品出荷額の拡大の要因を輸出・国際化の観点から分析した。静岡県中遠・西遠地域 (静岡県) の出荷額の増加は、輸出額の増加が一因となっている。輸出の増加は、機械類、特に輸送用機器の輸出の増加によってもたらされた。地域別でみると、アメリカへの輸出が大幅に増加したことに加え、アジアへの輸出額の増大によって、全体の輸出額を引き上げたことが示された。さらに静岡県では、海外に拠点を持つ企業群が増加しており、海外進出企業は国内売上高成長率が高いことが判明した。海外に進出していない企業も堅実に国内売上高成長率は伸びていることから、全体の出荷額の増加に寄与していることを示した。

  • 安積 紀雄
    東北地理
    1990年 42 巻 4 号 245-255
    発行日: 1990/12/01
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    わが国の外貿コンテナ輸送の寄港地とその後背地との関係を考察した。まず, 寄港船舶会社数は神戸港を最大に, 次いで横浜港, 続いて東京港, または名古屋港, 以下, 大阪・清水港などが位置し, 寄港地間の格差が顕著である。これに関連するフィーダーの場合, 名古屋港はその貨物量が増大傾向を示すけれども, コンテナ貨物の量的拡大も著しいため, フィーダー率は漸減状況を呈し, そのフィーダー先は主に神戸港が選ばれる。
    それでは船舶会社の寄港の条件は当会社側の集荷能力が大きいが, 荷主に対するマーケティング志向や港湾管理者の誘致政策なども影響する。最後に後背地と船積港との関係はきわめて広範囲な地域が特定港湾に依存し, そこに他港とのフィーダーサービスが生じ, 港湾間の階層序列が認められる。
  • 三輪 三郎, 立松 晃
    分析化学
    1968年 17 巻 7 号 816-819
    発行日: 1968/07/05
    公開日: 2010/02/16
    ジャーナル フリー
    熱伝導度検出器で,ヘリウムをキャリヤーガスとした場合のα-オレフィンの相対モル感度については,すでにMessnerらの報告があるが,これはC2からC4までのα-オレフィンについての報告のみで,C5以上の化合物についてはまだ報告がない.著者らはC6からC14までの炭素数偶数の5種類のα-オレフィンについて相対モル感度を測定し,分子量(M)と相対モル感度(R)との関係について検討した.
    その結果,Messnerらが提出した関係式
    R=13.0+1.20M(C2~C4)
    とは若干異なる式が得られたので,それについて報告する.
  • 池田勝船舶事務所
    関西造船協会誌
    1981年 181 巻
    発行日: 1981/06/30
    公開日: 2018/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 黒崎 大吉
    日本釀造協會雜誌
    1980年 75 巻 12 号 974-975
    発行日: 1980/12/15
    公開日: 2011/11/04
    ジャーナル フリー
  • 河野 通男, R. MARUYAMA
    日本農芸化学会誌
    1938年 14 巻 5 号 626-633
    発行日: 1938年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
  • 大久保 猛
    日本航海学会誌 NAVIGATION
    1998年 135 巻 20-33
    発行日: 1998/03/25
    公開日: 2017/06/30
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 山本 勝彦, 森下 茂俊, 森山 繁隆
    食品衛生学雑誌
    1973年 14 巻 3 号 229-233
    発行日: 1973/06/05
    公開日: 2010/03/01
    ジャーナル フリー
    Recently, the addition of natural colors has been increasing instead of artificial dyes in commercial food. In the qualitative tests of tar dyes, we used the wollen yarn staining method for the clean up of dyes. By this method, carminic acid, the pigment of cochineal and laccaic acid, coloring matter in resin known as stick lac, produced by lac insect, is caught together with acid tar dyes. In the paper chromatographic identification of the dyes, doubtful spots were shown by the above-mentioned dyes in the chromatogram for amaranth when the solvent system of isoamylalcohol: acetone: water (5: 6: 5, v/v/v) was used. Further, when solvent systems were used, it was difficult to identify which color stuff was laccaic acid or carminic acid because they were mixtures of pigments having analogous chemical structures but different Rf values.
    Amaranth has three sulfonyl moieties in the molecule, laccaic acid has two carboxyls while carminic acid has one carboxyl. Therefore, electrophoretic analysis might be useful in the separation of these three color stuffs on a standpoint of negative charge in their molecules. Thus, we attempted the separation and identification of them by cellulose acetate membrane electrophoresis.
    Using M/15 phosphate buffer (pH 7.0, ionic strength 0.147) as electrolyte, electrophoresis was conducted for 20 minutes at a constant current of 0.6mA/cm across membrane. The running zones of pigments moved all to the anode, and separation was complete, with the degree of mobility in the order of amaranth, laccaic acid and carminic acid.
  • 平野 能子, 塩川 亮
    季刊地理学
    2016年 68 巻 2 号 87-99
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/09/15
    ジャーナル フリー

    近年における釜山港・上海港など東アジア諸港湾の著しい台頭により,かつて東アジアのハブ港として発展してきた京浜港・阪神港など日本の主要港湾は,相対的にその地位を低下させている。そこで,日本政府は,主要港湾の国際的な競争力の強化を目的として,「選択」と「集中」という港湾政策を打ち出した。本研究は,上記のような状況下で,地方港の中でコンテナ取扱量の多い清水港について,そのコンテナ貨物流動の実態を,内陸通関拠点や他港との関連で分析を試みた。
    まず,清水港の外貿コンテナ流動について,1980年代と2010年代の比較を行い,静岡県内で京浜港の影響力が低下し,清水港が京浜港のフィーダー港から脱却する傾向が見られるようになったことが明らかになった。次いで,静岡県内の港湾を利用している製造企業を対象としたアンケート調査により,コンテナ流動の実態について分析し,県中部地域は地理的に近い清水港からの積出が多いが,県西部地域は名古屋港の影響を大きく受けていること,貿易相手国が北米からアジア各国が主になったこと等が明らかになった。
    「選択」と「集中」を理念として,主要港湾を中心に高度化・効率化をめざした港湾政策の下で,清水港は生き残りのために独自の展開をしている。

  • 久恒 邦裕, 山神 真紀子
    大気環境学会誌
    2015年 50 巻 2 号 107-116
    発行日: 2015/03/10
    公開日: 2015/09/03
    ジャーナル フリー
    PM2.5の環境基準が定められ、各地で常時監視体制が整い多地点のデータを得ることが容易になりつつある。しかし、平均値などを比較しただけではそれぞれの測定地点の特徴を明確にとらえることは難しい。そこで今回、愛知県、岐阜県および三重県の測定局を対象にして、ベイズ統計を用いた条件付き自己回帰モデルにより常時監視データの解析を行った。PM2.5濃度の観測値を、全域に共通した月ごとの影響、0.1°×0.1°で区切られた領域的な影響と測定局ごとの影響の3つに分けて、それぞれ定量的に推定した。領域的な影響は、名古屋港を中心とする愛知県西部や三重県北部において高くなる傾向が、愛知県東部や岐阜県では低くなる傾向が示された。また、それら領域的な影響を排除した測定局ごとの影響についても示し、影響の割合を定量的に評価することが可能となった。ベイズ統計による地理的特徴の結果は、空間自己相関の指標であるLocal Moran's Iや、Conditional Probability Function (CPF) 解析の結果との整合性が確認された。また、領域的な影響と測定局ごとの影響の合計は、全域に共通した月ごとの影響に対して最大で1.50倍になり、逆に低い場合には0.67倍の値になった。観測値と、得られた3つの影響の推定値から計算した濃度の予測範囲を比較すると、観測値のほとんどが予測範囲の中に収まった。大量の極端な値や欠測がある場合には、一部で観測値が予測範囲を超えた。
  • 河越 重任
    社會政策学會年報
    1961年 10 巻 163-185
    発行日: 1961/12/25
    公開日: 2018/04/01
    ジャーナル フリー
  • 大村 秀章
    法政論叢
    2014年 51 巻 1 号 257-
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/11/01
    ジャーナル フリー
  • 安積 紀雄
    人文地理
    1991年 43 巻 4 号 368-378
    発行日: 1991/08/28
    公開日: 2009/04/28
    ジャーナル フリー
  • 安積 紀雄
    人文地理
    1983年 35 巻 6 号 481-498
    発行日: 1983/12/28
    公開日: 2009/04/28
    ジャーナル フリー
    The Meiko Center is a motor pool owned by Toyota Automobiles. It is the oldest one there and a central point of export. On the other hand the establishment of motor pools in Kinjo and Nishiyonku is comparatively recent, run by port shippers, and the property is leased from the Nagoya Port Authority. There is a public quay in this area, so it in particular is used by many automobile manufactures.
    Securing of the lot is an important condition for formation of a motor pool, and it is necessary to know the conditions of land ownership. The three kinds of the land ownership are: where the property is owned by the automobile company, where the property is leased from the Nagoya Port Authority, or where the property is leased from other private companies. The land consists of seaside reclained land, and the lots leased from the Nagoya Port Authority or from private companies are temporarily-leased unused land. In the above cases, the existence of unused land owned by the Nagoya Port Authority is the results of delays in carrying-out the land use plan.
    Assembly factories prefer, in principal, the port motor pool nearest to them. The motor pool for in-coming freight at Nagoya Port is necessary for those whose assembly factories are far away and whose freight is large. There is a hierarchial order in the distribution relations among motor pools: with the Meiko Center as a core, Kinjo Area second, and other areas following them. The distribution area from Toyota's Nagoya Port motor pool for domestic use extend to 400km.
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