下に基部も持ち食道内に下垂していた巨大脂肪腫瘍2例を経験した.いずれも診断的治療目的で内視鏡的切除術を施行し,症例1は脂肪肉腫,症例2は脂肪腫と組織学的に診断された.両者の術前検査を比較すると内視鏡所見,食道造影では両者に差を認めなかったが,CT,　MRI,特に超音波内視鏡所見で,腫瘍内部所見が症例1は不均一であるのに対し,症例2は均一であった.稀な巨大下脂肪11瘍の2例を経験したので報告する.

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上部消化管内視鏡検査時の下・喉頭部病変発見の実態をretrospectiveに検討した.過去5年間に直視型パンエンドスコープを用いた17,388件の検査で41件(0.24%)の下,喉頭部病変が発見された.良性病変は28件(0.16%),悪性病変は13件(0.07%)であった.悪性病変の内訳は,下癌が7例と最も多かった.更に,喉頭,下癌8例中5例(63%)に異時性あるいは同時性の重複癌が認められた.悪性病変例の10例はすべて有症状者であったが,上部消化管X線検査で異常が指摘されたのは5例にすぎなかった.以上のことから,上部消化管内視鏡検査時の下・喉頭部の観察の重要性を強調した.

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症例は83歳，男性．嚥下時違和感を主訴に受診した．内視鏡検査にて下

右梨状陥凹に表面平滑で黄色調の粘膜下腫瘍を認めた．CT検査では右梨状窩付近に境界明瞭な低吸収腫瘤を認め，MRI検査ではT1及びT2強調画像で高信号，脂肪抑制T1強調画像で低信号を呈し，著明な拡散異常や内部造影効果は認めなかった．以上の検査結果より脂肪腫の診断で，耳鼻咽喉科の協力の下，彎曲型喉頭鏡にて喉頭展開を行い，内視鏡的粘膜下層剝離術（ESD）で一括切除した．摘出標本は45×13×15mmであり，病理組織学的に脂肪腫と診断した．術後経過は良好で，術後数日で嚥下時違和感は消失した．

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近年，口唇裂・口蓋裂に対する治療はチームアプローチが基本となっているため，患者個人の治療計画は一貫性がある。しかし，複数施設で手術を受けた患者では必ずしも治療計画に一貫性があるとは限らず，治療に苦慮することがある。今回，われわれは弁形成手術が終了している患者の顎変形症手術を行った。患者は16歳女性で，6歳時に粘膜下口蓋裂の診断のもと他施設にて口蓋形成術，弁形成術を受けた。その後，当院の矯正歯科にて治療を開始し，16歳時に上顎裂成長のため，Le-Fort I骨切り術を施行することになった。手術に際し経鼻挿管困難であるが，気管切開は患者が希望しなかった。そこでわれわれは，2005年8月，気管切開を避けるために，開口状態のシーネを用い経口挿管を行い，Le-Fort I型骨切り術を行った。術後も咬合は安定し，術後4年現在後戻りの傾向もなく良好な結果を得ている。

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京都大学医学部形成外科にて折り畳み弁形成術を行って,少なくとも1年を経過した23症例と他施設で他の方法による弁形成術を受けた6例の造影頭部X線規格写真または頭部規格computed radio-graphyを安静時および「シ」発声時で撮影し比較検討し,次の結果を得た.
1.弁と他法で有意差は認められなかった.
2.安静時の弁が他法に比較して有意に厚かった(棄却限界1%)・両者ともに咽髄弁の厚さは「シ」発声時に厚くなっていた.
3.弁と他法で有意差は認められなかった.安静時の弁鼻腔側の高さは,折り畳み弁が有意に高い位置にあり(棄却限界5%),鼻咽腔閉鎖部位とほぼ一致した・両者ともに弁鼻腔側の高さは「シ」発声時に高くなっていた・
4.弁が有意に広かった(棄却限界5%).
5.軟口蓋の傾斜角は両者に有意差は認められなかった.両者ともに「シ」発声時に傾斜角は増加していた.
以上の結果より折り畳み弁については長さは短くなく,厚みがあり鼻咽腔閉鎖には有利で,かつ,弁の位置もほぼ鼻咽腔閉鎖部位に一致していることが証明できた.

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慢性上

擦過療法（EAT）が行われている．EATが自律神経機能に及ぼす経時的効果の検討を行なった．慢性上炎39名に能動的起立試験を行い，心拍変動解析を行った．起立試験は安静座位時をphase 1，起立時をphase 2，立位時をphase 3，着席座位時をphase 4とした．評価項目としてHR，CVRR，ccvHF，L/H，SBP，MAP，DBPを4つのphase毎に求めた．治療開始前と治療後を比較して統計学的検討を行なった．結果，EATの経時的効果として副交感神経活動の抑制が認められた．血圧変動の比較からEATには圧受容器反射を改善して血圧の恒常性を保つ作用があると考えられた．EATによる自律神経刺激作用と免疫刺激作用は，相互に影響を及ぼしあい，効果を発現していると考えられた．

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著者は, 以前から正常者及び難聴者について不快レベルの測定を行って来ているが, 通常のオージオメータでは不足することが多い. その為, リオン製オージオメータA-1002DにブースタAE25を接続して出力を増強して検査を行っている. なお, 測定は純音で行っているが, 125Hz, 8000Hz, はブースタを使用してもスケール・アウトすることが多いので, 250Hz, 500Hz, 1000Hz, 2000Hz, 4000Hzを中心にその成績を分析してみた.
従来, 諸家が指摘しているように不快レベルの個人差によるバラツキは, かなり大きいものであるが, 両耳間の差に着目すれば, 充分に臨床的に利用し得るものである.
得られた結論は以下の如くである.
(1) 正常者の不快レベルは個人差によるバラツキはかなり大きいが, その左右耳間の差は15dB以内である.
(2) 感音性難聴では, 例えば, メニエル氏病では比較的低値で, 老人性難聴では高値で不快レベルが現れ, 低音性感音性難聴では, 不快レベルが広い範囲にバラツクというように, 難聴の種類により幾分, 不快レベルの現れ方に差がみられる.
しかし, 一般的に云つて, 気導閾値の差が15dB以下であれば不快レベルの左右差が15dBを上まわることはない.
それ以上の気導閾値の差があれば,
気導閾値の左右差: 不快レベルの左右差
65, 65dB: 20dB以下
70, 75dB: 25dB以下
80, 85, 90dB: 30dB以下
95, 100dB: 35dB以下の関係があると推定される.
(3) この成績をもとに, 聴神経腫瘍や膿幹部腫瘍による (いずれも第一次ニューロン障害) 後迷路性難聴例を検討すると1周波数を1例として90%の周波数が, この基準を上まわる値を示していた.
なお, この場合, 聴力損失が軽度でも不快レベルの上昇が見られるので, 不快レベルの測定は聴神経や脳幹部腫瘍による難聴の早期診断にも役立つ.
(4) 不快レベルの測定値と, バランステストの関係を平衡図の上で見てみると, 殆んどが一致した値を示していた.
(5) 伝音性難聴では, 不快レベルの両耳間の差は気導閾値のそれの2分の1である.
(6) 語音明瞭度と不快レベルの間には, ある程度関係があるが, バラツキが大きいので語音明瞭度は, 不快レベルのみで規定されるとは云えない.
(7) 聴力障害を伴わないhyperacusisの症例の診断に不快レベルの測定が役立つことがある.

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　症例は食道狭窄で拡張術治療中の74歳女性で,拡張術の10日後より軽い痛,その後嚥下障害が出現した.内視鏡検査で下に潰瘍形成があり,造影検査での大きさは2cm大であった.生検で悪性所見なく酵母を認め,培養でCandidaalbicansが検出された.フルコナゾール1日100mg投与で嚥下障害は消失し,投与後50日目の内視鏡検査で病変は著明に縮小した.本邦Candida症の最近50年間の報告は,自験例を含め39例であった.

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折畳弁形成術は,弁を,創面を内側にして前後的に折りたたむことによって弁創面を被覆し,経時的な萎縮を防止する手法である.この術式は,折り畳んだ弁の尾根の粘膜と軟口蓋鼻腔側での対応する部位の粘膜を切除し,両者を結合することで鼻咽腔閉鎖不全部分を補填している.本報告症例は,鼻咽腔閉鎖不全症のために10歳時に折畳弁形成術を受けたものの,経年的な弁の萎縮に伴い,軟口蓋と弁との間の非結合部において呼気の鼻膣漏出が生じたこと,また弁基部が鼻咽腔閉鎖平面と一激していなかったことにより,鼻咽腔閉鎖不全症を再発した症例である.本症例に対して,折畳弁を軟口蓋より切離した上で,折り畳み面を前後的に展開し,鼻咽腔閉鎖平面に一致するように,新たな弁基部を設定した後,Unified Velopharyngoplasty (UVP)法を施行することによって鼻咽膣閉鎖不全症を良好に改善できた.本症例における弁再形成術を通じて,初回弁形成術施行時には,十分に鼻咽腔閉鎖平面の検討と経時的に弁の萎縮を防止するように術式を配慮する必要があると考えられ,またUVP法は弁再形成術として利用できることが示された.

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本研究は弁手術によって口蓋裂患者の鼻咽腔閉鎖機能および発語にいかなる変化が生じるかを明らかにしたものである.対象は鼻咽腔閉鎖不全を呈し二次的に弁手術を行った口蓋裂術後患者5名および口蓋形成一次手術に弁を併用した年長の粘膜下口蓋裂患者1名の計6名(弁群)である.正常人7名(正常対照群),鼻咽腔閉鎖機能良好な口蓋形成術後患者7名(口蓋裂対照群)を対照とした.
発音時・blowing・嚥下時の口蓋帆挙筋筋電図,鼻咽腔閉鎖圧,口腔内呼気圧の測定を全3群に行い,鼻腔気流量測定を弁群に,発語明瞭度検査は弁群,口蓋裂対照群に行った.弁群の測定を術前,術後3ヵ月,6ヵ月,1年に行なった.
結果は以下のとおりである.
1.弁群の術前では破裂音発音時およびblowing時の口蓋帆挙筋筋電図,鼻咽腔閉鎖圧,口腔内呼気圧は対照2群に比べ低値であったが,術後は上昇し対照2群に近い値となった.鼻呼気流量は術後著明に減少した.
2.術前の鼻音発音時における口蓋帆挙筋筋電図および鼻咽腔閉鎖圧は全動作中最低値を示し,嚥下時における値は最高値を示し,ともに口蓋裂対照群の値と近似していた.術後も変化は認めなかった.
3.口蓋帆挙筋筋電図と口腔内呼気圧は,術前には相関関係はなかったが,術後は両者間に有意の相関関係を認めた.
4.以上の結果,弁手術後は鼻咽腔閉鎖運動が増強され,口蓋裂対照群と同様の閉鎖運動を営んでいることが確認された.
5.発語明瞭度は術後,著明に改善された.特に破裂音が著しかったが,術後1年では口蓋裂対照群と比べ低い値にとどまった.

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　消化管の入口である中・下の内視鏡観察と同部の表在性の癌に対する内視鏡治療について紹介する.　中食道接合部にいたる局所解剖,特に喉頭の存在による複雑な立体構造を熟知し,高解像度の電子内視鏡を用いて系統的に観察して小さな表在性の癌を発見する.癌の高危険群を選別して観察するのが効率的である.発赤,白色調の粘膜肥厚,粘膜の微細な凹凸,白苔の付着,血管透見像の消失や異常が表在癌を疑う所見である.ヨード染色に頼れないので,充分な麻酔あるいは鎮静下に,通常観察と少数の生検で拾い上げ診断を行う.病変の広がりと多発病変の存在に注意する.拡大観察やnarrowband imagingも有用である.　中・下癌に対する標準的治療は切除手術と放射線治療である.内視鏡治療は未だ試験的治療であり,精密診断を兼ねて行われる.内視鏡治療の適応となるのは癌浸潤が筋層に及ばず最大径4cmまでの癌で,リンパ節転移のないものである.　治療は全身麻酔下に行う.ヨード染色で病変の広がりを明らかにした後,EMRC法による粘膜切除術あるいはアルゴンプラズマ凝固術を行う.EMRCでは一括切除にこだわらず,小範囲多分割切除を行うのが安全・容易である.治療中と治療後は誤嚥性肺炎と喉頭浮腫を予防するとともに,痛対策を行う.　本法は臓器が温存されるため治療後のQOLは良好に保たれる.しかし,再発・再燃に充分注意し,根治性に疑問があれば速やかに根治的手術や放射線治療などを追加することが大切である.

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　慢性上

炎が関連する症状は多岐にわたり, しかも, ありふれた疾患であるため, わが国における患者数は相当数に上る. 1960～1970年代に本疾患に対し盛んに行われていた１％塩化亜鉛液を盲目的に上に塗布する治療に取って代わって, 近年, 内視鏡を用いて上を観察し, 擦過する内視鏡下上擦過療法 (Endoscopic Epipharyngeal Abrasive Therapy: E-EAT) が開発された. 最近では, 新型コロナウイルス感染後遺症に対する E-EAT の有効性が注目され, 2019年には日本口腔・擦過療法検討委員会が設立された. その委員会では本疾患の診断基準は「1) 1カ月以上続く薬物療法などで症状が改善しない慢性上炎を疑う症状がある. 2) 鼻・副鼻腔, 中・下, 喉頭に器質的疾患がない. 3) 内視鏡によって上炎症所見 (粘膜の発赤, 腫脹, または上由来の後鼻漏粘液付着) を認め, かつ上擦過によって出血を認める, の3項目全てを認めること」と提唱した. また, EAT の作用機序としては, 1) 粘膜収斂作用, 抗炎症・抗ウイルス作用, 2) 瀉血作用, 3) 迷走神経刺激作用の3つを提唱した. さらに, 多施設共同前向き試験を行い, その結果 EAT の有効性に関する客観的エビデンスを得た.

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外側隙内で椎前筋の外側，内頸動脈の内側に位置しており，鼻副鼻腔，軟口蓋，上・中からリンパ流を受け内頸静脈に輸出リンパ管を送るリンパ節で，その最上方のものはルビエールリンパ節と称される。ルビエールリンパ節へは癌からの転移がしばしばみられるが，口腔癌の転移はまれとされている。ルビエールリンパ節に転移するような口腔癌への適切な治療方法は確立されておらず，その予後は極めて不良とされている。今回後方への浸潤がないにもかかわらずルビエールリンパ節に転移を生じた口腔癌2例を経験したので報告する。2例中1例は傍隙郭清を施行し，7年経過した現在無病生存で経過良好である。後方への浸潤のない口腔癌のルビエールリンパ節への転移機序，傍隙郭清の有用性について検討を行った。

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外側, 下癌でしばしばみられるが, 口腔癌においてはまれである。今回われわれは頭痛により発見された上顎歯肉癌の外側後リンパ節転移の1例を報告する。
76歳男性患者が右側上顎歯肉部の接触痛を主訴として当科を受診した。生検の結果は扁平上皮癌であった。初診時全身精査では他部位への転移は認められなかった。術前化学療法後, 上顎骨部分切除術を施行した。術後9か月に, 頭痛の訴えがあった。CT検査により右側外側後リンパ節への転移が確認された。同部および頸部に対して放射線治療を行い, 腫瘍は一時的に縮小し, 頭痛も消失したが, 最終的には転移発見の9か月後に腫瘍死した。

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