詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "実証研究"
23,239件中 1-20の結果を表示しています
  • 白畑 知彦, 横田 秀樹
    中部地区英語教育学会紀要
    2013年 42 巻 1-8
    発行日: 2013/01/31
    公開日: 2018/01/31
    ジャーナル フリー
  • 平石 界
    法社会学
    2013年 2013 巻 78 号 127-143
    発行日: 2013年
    公開日: 2021/05/04
    ジャーナル オープンアクセス
    Evolutionary psychology is an approach to psychological science that explores the functions of human mind based on the Darwinian theory of evolution. From the Darwinian point of view, the existence of altruism is an enigma since such tendency reduces one’s own fitness while enhancing those of others. Any behavioral tendencies that lower one’s own fitness should be selected out from the population by the process of natural selection. Even so, there are many examples of altruistic behavior among human and non-human societies. There are two major theories that explain the evolution of altruistic behavior; theory of kin selection and theory of reciprocal altruism. I introduce the theories and empirical evidence that support them. At first glance, these lines of research may appear to argue about the psychological foundation of justice. However, it seems that the strength of “empirical evidence” are overestimated among non-specialists of empirical studies. I introduce the methodology of empirical approaches to psychology and explain their limitations. Specifically, I present that the relationship between statistical significance and sample sizes are prone to be looked over thus making fallible impression large effect sizes among the “audience” of empirical research. In addition, psychological science is currently facing the problem of failing replication or lack of replication of reported experiments. Given the power and limitation of evolutionary and empirical approaches to human mind and behavior, I discuss the feasibility of arguing psychological foundation of justice.
  • 井上 浩一
    日本機械学会誌
    2012年 115 巻 1127 号 721-
    発行日: 2012/10/05
    公開日: 2017/06/21
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 吉田 丈人
    日本生態学会誌
    2007年 57 巻 2 号 217-220
    発行日: 2007/07/31
    公開日: 2016/09/15
    ジャーナル フリー
  • ―札幌市消防局の取組―
    菩提寺 浩
    日本臨床救急医学会雑誌
    2014年 17 巻 6 号 774-781
    発行日: 2014/12/31
    公開日: 2015/01/24
    ジャーナル フリー
    札幌市は,救急救命士の処置範囲拡大に係る
    実証研究
    に参加した。取組内容
    実証研究
    を行うため,関係機関との連携および市民への広報を実施し,当市所属全救急隊が参加した。また,有識者を交え有害事象発生時の傷病者初期対応フローを策定し,危機管理体制の強化を図った。結果:心肺停止前の静脈路確保と輸液の対象症例が多く発生し,三次救急医療機関への搬送が多かった。血糖測定と低血糖発作症例へのブドウ糖溶液の投与の対象症例については,三次救急医療機関以外への搬送が多かった。考察:心肺機能停止前の静脈路確保と輸液の対象症例では,血圧上昇等といった改善兆候がみられた。今後は,救急救命士の静脈路確保技術向上に向けた取組が必要である。結語:救急救命士制度発足後初となった
    実証研究
    への参加は,他の
    実証研究
    地域との情報共有が図られ,今後の救急救命士制度のあり方等について,参加者が共に考え,行動した非常に有益なものとなった。
  • 実証研究からの知見
    髙田 知実
    現代監査
    2020年 2020 巻 30 号 46-55
    発行日: 2020/03/31
    公開日: 2021/02/27
    ジャーナル フリー

    本稿の目的は,監査規制を巡る議論に対し,

    実証研究
    の含意を提示することである。具体的には,アーカイバル・データを用いた
    実証研究
    を中心に,監査規制に関する先行研究を考察する。

    本稿で議論するのは,大きく分けて次の2つのテーマに関する先行研究である。すなわち,(1)監査の経済合理性と,(2)監査規制の是非と帰結の分析である。これらの研究は,主に実施された年代も異なっており,前者についてはアーカイバル監査研究の黎明期である1980年代から長らく実施され,後者については2000年頃を皮切りに幅広く実施されるようになった。このような推移は,時代背景や研究環境に影響を受けていると考えられる。本稿では,まずそれぞれの研究テーマについて概括的にレビューをしたうえで,各研究テーマに関する先行研究がもつ性質を検討する。そして,アーカイバル

    実証研究
    の限界や特長を踏まえたうえで,最後に,監査規制を巡る議論に対する
    実証研究
    の貢献を議論する。

  • 吉井 清子
    保健医療社会学論集
    2004年 14 巻 2 号 45-54
    発行日: 2004/03/25
    公開日: 2016/11/16
    ジャーナル フリー
    欧米の研究の文献検討を通して、医師-看護師間の協働性概念を整理するとともに、協働性やその要素の把握を試みている研究の現状を概観した。協働性の定義の仕方は様々あるが、中心的な概念は「両職種の知識や技術や視点や判断の違いが最大に生かされる方法で、意思決定やケア提供が行なわれる関係性」と考えた。協働性の中心概念及び協働性を可能とする要素((1)同等な力関係、(2)各職種独自の領域と両職種が共に担う領域に関する認識の一致、(3)自職種と相手職種の意見・関心事を尊重するコミュニケーション・パターン)それぞれについて、参与観察、録音やビデオ分析、質問紙による把握などの実証的方法で検証した先行研究を整理した。最後に、医師と看護師の間の協働的関係の存在が、患者の生存や機能回復などのアウトカムや医師・看護師の態度に与える影響を検証した研究を整理し、協働性の測定方法の開発の必要性や実践上の方向性について考察した。
  • 今宿 裕, 朝倉 雅史, 作野 誠一, 嶋崎 雅規
    体育学研究
    2019年 64 巻 1 号 1-20
    発行日: 2019/06/17
    公開日: 2019/06/25
    [早期公開] 公開日: 2019/05/10
    ジャーナル フリー
     The present study had 3 objectives. First, we aimed to categorize the effectiveness of participation in school athletic clubs in accordance with findings from preceding studies (study 1). Second, studies on the effectiveness of athletic club activities were to be organized by generation with the changes observed in each generation also described with a view towards clarifying research tasks (study 2). Third, we aimed to clarify the effectiveness of athletic club activities that had not yet been demonstrated in previous research (study 3).
     In study 1, when we categorized the effectiveness of athletic club activities, we confirmed the construct, the subscale, and the observable variable that determined effectiveness in each study. Each concept was grouped based on similarity and made types having higher degree. The categories we derived were "school adjustment"; "scholastic ability"; "character"; "stress and mental health"; "psychosocial development"; "physical growth and development"; "sport as a habit"; "attitude towards sports"; "fatigue"; "lifestyle"; and "others".
     In study 2, when we investigated the transition of studies on the effectiveness of athletic club activities, we focused on the problem establishment in these studies. This was considered while examining the association between each problem establishment and social background or policies of the day. As a result, at first, researchers continued selecting students who participated in athletic clubs as appropriate subjects for examining the effectiveness of physical exercise or sports activity. Second, researchers are also interested in the negative effectiveness of participation in athletic clubs. Positive trends are particularly strong for "school adjustment" and "stress and mental health" studies conducted after 1998. Third, studies that demonstrated significance or effectiveness of athletic club activities increased after 1983, and the effectiveness that were determined diversified since that time. Researchers found out various significance and effectiveness of athletic club activities, and recognition of the potential for athletic club activities to address issues also increased. It can be said that we researchers don’t reach a common understanding on the significance and effectiveness of athletic club activities.
     In study 3, we brought attention to the effectiveness of athletic club activities that had been overlooked in previous studies by comparing effectiveness as determined in empirical studies how it had been determined in theoretical studies. Unnoticed effectiveness of athletic club activities was the acquisition of abilities and attributes necessary for developing sports society and culture.
  • 木村 史彦
    管理会計学 : ⽇本管理会計学会誌 : 経営管理のための総合雑誌
    2013年 21 巻 1 号 21-32
    発行日: 2013/03/31
    公開日: 2019/03/31
    ジャーナル フリー

    本稿では,アーカイバルデータを用いた

    実証研究
    (以下,
    実証研究
    とする)の特徴と課題を一般的な
    実証研究
    の枠組みに沿って概説し,管理会計研究における今後の
    実証研究
    のあり方について検討する.近年,日本の会計研究においても
    実証研究
    が増加傾向にあり,これは管理会計研究でも顕著である.
    実証研究
    は様々な研究テーマ・課題の下で設定された仮説を統計的な手法を通じて検証するものであり,その知見の蓄積は,管理会計研究および実務に対して大きな貢献を果たしうる.しかしながら,
    実証研究
    には多くの限界があり,それを把握しておくことは重要である.そこには,仮説設定におけるバイアス,変数を特定化する際の分析者の主観性,実証モデルの選択,検証結果の解釈の問題が含まれる.こうした問題を解決するためには,検証手続きの精緻化,適切な統計手法の適用とともに,他の方法を用いた研究とのコラボレーションが重要となる.

  • *池田 和子
    日本地理学会発表要旨集
    2019年 2019s 巻 208
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/03/30
    会議録・要旨集 フリー
    日本の農業および農業地域の活性化が議論されて久しい.農業地理学においても多くの蓄積がなされてきた.研究成果の多くは
    実証研究
    であり,先進的な取組みの成功事例として位置づけられているのではないだろうか.

    個々の
    実証研究
    からは,日本国内で地域の実情に合わせた多くの取組みが行われていることがわかる.しかし同時に,
    実証研究
    を統合するような研究も必要である.どのような要素が取組みを成功させているのか,あるいは成功事例と言われるような取組みであっても克服すべき課題を抱えているか,それはどのような課題かを,蓄積された事例から学ぶ必要がある.

    そこで本研究では,国内の主要な地理学雑誌で過去10年程度に発表された,農業に関する
    実証研究
    を分析していく.どのような課題に対する取組みが行われ,成功要因や残されている課題には何が認識されているかを抽出する.抽出された要素を整理し,今後の
    実証研究
    のための初動としたい.
  • 唐澤 豊, 高橋 均
    日本物流学会誌
    1997年 1997 巻 6 号 23-32
    発行日: 1997年
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    本研究は、ロジスティクス関係者が環境問題に対して、如何に取り組みかつ将来どのように対応するかについて日米のロジスティクス関係部門に同一内容のアンケート調査を実施し、日米の相異を分析し、その特徴を把握し、加えて将来の動向を洞察することを目的としたものである。結論としては、理論面では双方の差異は僅少であったが、実務面あるいは実施面については日本の遅れが顕著であった。但し、日米アンケート調査の実施時点は異なる。
  • 二瓶 泰範, 鈴木 英之, 宇都宮 智昭, 井上 俊司, 中條 俊樹
    日本船舶海洋工学会誌 KANRIN(咸臨)
    2021年 96 巻 56-61
    発行日: 2021/05/10
    公開日: 2023/03/07
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 研究方法に着目して
    *雲財 寛, 荒谷 航平, 大谷 洋貴, 小川 博士, 川崎 弘作, 下平 剛司, 田中 秀志, 中村 大輝, 長沼 祥太郎, 西内 舞, 藤原 聖輝, 三浦 広大, 渡辺 理文
    日本科学教育学会年会論文集
    2022年 46 巻 1
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/07
    会議録・要旨集 フリー

    本研究の目的は,1977~2020年の『科学教育研究』において,どのような研究方法が用いられてきたのかを明らかにすることである.本研究では,『科学教育研究』の第1巻First号~第44巻4号に掲載された研究論文を「1.理論的・哲学的研究」「2.

    実証研究
    (自然)」,「3.
    実証研究
    (人間・社会)」(「3.1実験」「3.2準実験」「3.3 観察」「3.4 その他(量的研究)」「3.5歴史学的アプローチ」「比較教育学的アプローチ」「解釈学的・現象学的アプローチ」「3.8その他(質的研究)」)という分類カテゴリーにもとづきコーディングした.1,109編の論文を対象に,複数カウントを認めコーディングした結果,1988年以降から,
    実証研究
    (人間・社会)(量的研究・質的研究)が上位,理論的・哲学的研究と
    実証研究
    (自然)が下位となり,傾向が固定化していることなどが明らかになった.

  • 友枝 敏雄
    社会学評論
    1996年 47 巻 1 号 33-46
    発行日: 1996/06/30
    公開日: 2009/10/13
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は, 戦後日本社会の変動とともに展開した社会学における
    実証研究
    の到達点を明らかにすることである。戦後50年の代表的な社会変動である高度経済成長と高学歴化によって, 知識の大衆化が進み, 戦後の学問は戦前までの教養主義にかわって, 実証主義によって特徴づけられるようになった。実証主義は, 社会学における
    実証研究
    を発展させる原動力となったし, そのような
    実証研究
    の代表としてSSM調査がある。SSM調査を第1回調査から第4回調査までふりかえってみると, 理論研究の裏づけのもとにスタートしたSSM 調査が分析手法を高度化するにつれて, 背景となる社会学の理論との関係を曖昧にしていったことが明らかになる。この
    実証研究
    と理論研究の乖離は, 社会学の
    実証研究
    全般にみられるものであり, ポストモダン思想の登場によって一層エスカレートした。そこで社会学における
    実証研究
    がこの困難を克服して, 今後進むべき方向を模索する。
  • ――組織倫理に関する実証研究の可能性を探る――
    中野 千秋
    組織科学
    2004年 37 巻 4 号 14-23
    発行日: 2004/06/20
    公開日: 2022/08/03
    ジャーナル フリー

     日本においては,組織倫理に関する

    実証研究
    や経験的データの蓄積が絶対的に不足している.本稿の目的は,この種の先行研究の成果を,組織における個人の倫理的意思決定モデルとの関連において位置づけ整理し,組織倫理に関する将来の
    実証研究
    の手がかりを提供することにある.

  • 青山 智佳
    電気設備学会誌
    2020年 40 巻 5 号 290-295
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/05/10
    ジャーナル フリー
  • 古賀 庸憲
    日本生態学会誌
    2007年 57 巻 1 号 1-12
    発行日: 2007/03/31
    公開日: 2016/09/10
    ジャーナル フリー
    カニ類の配偶行動についての生態学的研究は、まず主に水産重要種を含む海生のグループで行われたが、行動生態学の興隆とほぼ時を同じくして陸生・半陸生のグループで盛んになった。特に干潟に高密度で棲息するスナガニ科には行動生態学の実証的研究に適した特徴を幾つも持つものが多く、配偶行動や繁殖戦略に関連した研究が数多く行われている。シオマネキ属を含むスナガニ科の配偶行動は変異に富み、代替交尾戦術の頻度や雄間競争・雌の配偶者選択の程度が、空時的にまたエサ条件や捕食のリスクに反応して変化することが示されている。本稿ではカニ類の配偶行動および生態学的に関連の深い分野について最近の動向をまとめ、今後の展望を述べる。
  • 堀 敬一
    現代ファイナンス
    1999年 6 巻 47-97
    発行日: 1999/09/30
    公開日: 2018/12/07
    ジャーナル オープンアクセス

    本稿の目的は資産価格モデルの中でもFinancial Macroeconomicsと呼ばれる分野に焦点を当てて展望することにある.Financial Macroeconomicsは文字通り,マクロ経済学の立場から資産価格あるいは資産収益率を分析する分野であり,そこでこれらの変数は消費や投資と同じくマクロ経済変数の一つとして扱われる.本稿の特徴は計量経済学的手法の展開を中心にしているところにあるが,理論的展開と

    実証研究
    の結果についても考慮し,以下で述べるような問題について議論している.はじめに資産価格モデルについて基本的な説明を行う.さらに消費資産価格モデル等の具体例を示した上で,これらのモデルが示唆する
    実証研究
    上の含意について説明する.次に株価の分散の変動範囲検定,Generalized Method of Moments,割引率の分散が満たすべき制約を検定するテストなど具体的な
    実証研究
    の方法について説明するが,日米の資産市場を対象にした
    実証研究
    例も併せて紹介される.さらに複数の資産価格モデルのパフォーマンスを比較するための検定統計量が紹介され,消費データに関する問題点も議論する.最後に今後の研究の方針が検討される.

  • 浅井 智雄
    日本教科教育学会誌
    2006年 28 巻 4 号 41-50
    発行日: 2006/03/10
    公開日: 2018/05/08
    ジャーナル フリー
    テキストの概要把握には,トピックセンテンスや談話標識への着目が有効であると指摘されている。この読み方は高校生の場合,どの程度の汎用性があるのであろうか。本研究は,テキスト構造を階層構造と談話標識から捉え,それらの英語読解度への影響を実証的に探り,読解指導の基礎的知見を得ようとするものである。実験では,階層構造と談話標識の有無の組み合わせにより4種類のテキストが使用された。データ分析の結果,(1)階層構造が単独で英語読解度に及ぼす影響は,読解度が平均より上の群において顕著に見られたこと,(2)談話標識が単独で英語読解度に及ぼす影響は,すべての読解度群に見られなかったこと,(3)読解度が最上位の群及び平均よりやや下の群において,階層構造と談話標識の組み合わせにより英語読解度は影響を受けること,が明らかになった。結論として,読解指導においては,階層構造や談話標識は慎重に扱われるべきであることが指摘された。
  • 小松川 浩
    電気学会誌
    2009年 129 巻 9 号 604-607
    発行日: 2009/09/01
    公開日: 2009/09/01
    ジャーナル フリー
feedback
Top