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クエリ検索: "山田優" モデル
135件中 1-20の結果を表示しています
  • 藤田 篤, 山田 優, 影浦 峡
    自然言語処理
    2020年 27 巻 4 号 975-981
    発行日: 2020/12/15
    公開日: 2021/03/15
    ジャーナル フリー
  • 和田 かおる, 山本 幸司
    土木計画学研究・論文集
    1995年 12 巻 61-68
    発行日: 1995/08/31
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    都市土木工事の需要拡大に伴い, 建設残土の発生量も年々増加の一途をたどっており, 大きな社会問題となっている. そこで残土利用の拡大を図るべく工事現場間での残土の相互利用を進めなければならない. 残土を利用する際には, 要求される品質を確保するための再処理施設, さらには需給の量および時期を調整するためのストックヤードを含めて総合的に残土再利用計画を策定しなければならない. そこで本研究では, 複数の再処理施設およびストックヤードを考慮した残土再利用計画を線型計画法によって定式化し, 総運営費を最小とする最適計画案が得られることをを明らかにする.
  • 冨田 安夫, 徳永 大輔
    土木計画学研究・論文集
    2000年 17 巻 129-134
    発行日: 2000/09/30
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    工事間土砂流用計画を立案するための手法として, 数理計画手法を用いた工事間土量配分
    モデル
    が開発されてきている. しかしながら, 建設工事の開始時期・工期・土量に関する不確実性を扱うことのできる
    モデル
    は, 見波・嶋津 (1988) の
    モデル
    を除いてほとんどなく, この
    モデル
    においても工事開始時期に関する不確実性を考慮しているに過ぎない. そこで, 本研究では, 見波・嶋津の
    モデル
    を拡張することによって, 工事開始時期・工期・土量の不確実性を考慮した
    モデル
    を開発し, 適用例を通して適用可能性について確認した.
  • 坪井 正道
    高分子
    1975年 24 巻 6 号 398-400
    発行日: 1975/06/01
    公開日: 2011/09/21
    ジャーナル フリー
  • 水谷 大二郎, 貝戸 清之, 小林 潔司, 平川 恵士
    土木学会論文集F4(建設マネジメント)
    2014年 70 巻 3 号 63-80
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/10/20
    ジャーナル フリー
     舗装路面のポットホールの発生は,晴天時に比べ,融雪・降雨時に多発することが経験的に知られている.ポットホールの放置は事故発生等の管理瑕疵につながる危険性がある.本研究では,気象状況に応じてポットホール管理水準を増加させるような状況依存的管理重点化ルールを提案する.具体的には,降雨状況に応じたポットホールの発生過程をポワソン発生
    モデル
    で表現する.さらに,気象状況の推移により,ポットホール発生過程が遷移するメカニズムをマルコフ・スイッチング・ポワソン発生
    モデル
    を用いて表現する.また,マルチ・ムーブ・サンプラーによる潜在変数サンプリングを考慮したマルコフ連鎖モンテカルロ法を用いた
    モデル
    推計法を提案する.最後に,高速道路を対象として,提案したポットホールの管理重点化ルールの有効性を検討する.
  • 通訳翻訳研究
    2021年 21 巻 169-173
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/05/09
    ジャーナル フリー
  • 藤原 栄吾, 小濱 健吾, 貝戸 清之, 小林 潔司, 沢田 康夫
    建設マネジメント研究論文集
    2008年 15 巻 239-247
    発行日: 2008/12/10
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    積雪寒冷地の道路舗装では, 冬季の除雪対策として散水が行われることがある. その結果, 路面は常に滞水状態におかれることが少なくなく, ポットホールが多発する要因となっている. ポットホール等の路面異常に対しては, 通常補修合材を用いて迅速に応急補修がなされるが, 補修合材本来の性能を発揮するだけの施工条件を満たすことが難しく, すぐに合材が剥離してしまう事例が多い. したがって, 積雪寒冷地の維持管理では, 積雪寒冷地に適した補修工法, 補修材料を選定していくことが必要となる. 本研究では, そのための基礎検討として, ポットホールの補修に用いられる補修合材の耐久性を統計的見地から考察する.具体的には, ポットホールの発生過程をワイブル劣化ハザード
    モデル
    で表現し, 積雪寒冷地の一般国道に生じたポットホールに関する点検記録および補修後の経過履歴データを用いて
    モデル
    の推計を行うとともに, 補修合材の耐久性を実証的に分析する.
  • 森 典彦, 増山 英太郎, 道官 克一郎
    感性工学研究論文集
    2007年 7 巻 2 号 289-297
    発行日: 2007/12/10
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    When a person reads some well-known poem aloud himself, he often finds that the poem gives him a kind of great impression. If the impression is what is associated with beautifulness, the poem gives him happiness.
    Our purpose is to inquire into factors related to poetic beautifulness. For that purpose, equations acquired from multiple regression analysis and rules acquired from graded rough set analysis are investigated.
    As a result, through successive use of these two analyses, several important factors for poetic beautifulness are revealed, and moreover their combination effects are definitely shown.
  • 大谷 貴美子, 中北 理映, 饗庭 照美, 康 薔薇, 冨田 圭子, 南出 隆久
    日本食生活学会誌
    2003年 14 巻 1 号 14-27
    発行日: 2003/06/30
    公開日: 2011/01/31
    ジャーナル フリー
    幼児期の好ましい食生活体験が, 親子間の基本的信頼感を養い, 青年期の自我同一性を促し, 独立意識を確立させるという仮説のもと, 青年期後期にあたる大学生等を対象に, アンケート調査を行い検証を行った. そして, 過去の食生活体験や日常生活で起こる様々な危機場面での親の関わり方, また本人の親子関係の認知や自分自身の認知が, どのように相互に関係し, 本人の独立意識に関わっているかを, 男女別, 居住形態別に重回帰分析を行い, パス
    モデル
    を構築した.
    「自己独立性」の因子得点は男子の方が女子を有意に上回り, 自我同一性の形成がなされている者ほど「自己独立性」が高いことが示された.
    「自己独立性」には, 「自分が好き」(自尊感情) の他, 「我が家の味」, 「孤食頻度」, 「食卓での嫌な思い出」, 「一人で食事をするのが楽しい」など食にまつわる過去の体験が深く関わっていることが示された. 食事時間を通した楽しい親子の心の交流は, 好ましい親子関係 (親子関係の満足度, 親への尊敬度) を構築し, また依存欲求を満たしてくれる場を与え, そのことが青年期の独立意識を促すことが示唆され, 仮説は実証された.
  • 比村 治彦
    電気学会論文誌A(基礎・材料・共通部門誌)
    2010年 130 巻 10 号 977-982
    発行日: 2010/10/01
    公開日: 2010/10/01
    ジャーナル フリー
    Recently, extended MHD plasmas have been proposed, especially in both theoretical and computational fields of plasma physics. To test those experimentally, we propose a new project using two nonneutral plasmas: pure ion and electron plasmas. The experiment is performed on a linear machine in which a pair of positive and negative electrostatic potential wells is externally produced. In the positive potential well, an 7Li+ plasma is confined, while an electron plasma in the negative potential one. Then, those nonneutral plasmas are merged into an extended MHD plasma. The most remarkable advantage to employing nonneutral plasmas is that the ion skin depth, that is a typical scale length of the extended MHD plasmas, can be extended to the plasma radius. This actually alleviates experimental difficulties in diagnosing properties of the extended MHD plasmas. With precisely controlling densities of both pure 7Li+ ion and electron plasmas, the proposed method may explore an unrevealed research field of extended MHD plasmas.
  • 小林 潔司, 貝戸 清之, 藤原 栄吾, 森 悠, 山本 真悟, 藤岡 芳征, 山田 優
    土木学会論文集E1(舗装工学)
    2011年 67 巻 1 号 22-37
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/02/18
    ジャーナル フリー
     積雪地の道路舗装では,冬季の除雪対策として散水が行われることがある.その結果,路面が常に滞水状態におかれ,ポットホールが多発する要因となっている.ポットホール等の路面異常に対しては,通常常温混合物を用いて迅速に応急補修がなされるが,常温混合物本来の性能を発揮するだけの施工条件を満たすことが難しく,すぐに混合物が剥離してしまう事例が多い.本研究では,積雪地に適した補修工法,補修材料を選定するための基礎検討として,常温混合物の耐久性を統計的見地から考察する.具体的には,混合物の剥離過程をワイブル劣化ハザード
    モデル
    で表現し,積雪地の一般国道に生じたポットホールに関する点検データ,および補修後の経過履歴データを用いて
    モデル
    を推計するとともに,常温混合物の耐久性を実証的に分析する.
  • -食品安全性問題を中心としたアンケート調査から-
    中村 哲也, 丸山 敦史, 慶野 征じ, 佐藤 昭壽
    農業経営研究
    2007年 45 巻 2 号 73-78
    発行日: 2007年
    公開日: 2012/10/29
    ジャーナル フリー
  • 細川 吉晴
    農業土木学会誌
    1995年 63 巻 5 号 461-466,a1
    発行日: 1995/05/01
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    コンクリート廃棄物から再生した骨材をコンクリート用材として再利用可能かどうかを検討するために, 再生粗骨材の製造工程とその物理的性質, そしてこの骨材を用いた二次製品コンクリートの特性, また, 破砕次元の異なる再生粗骨材を使用した二次製品コンクリートの特性を論じた。とくに, コンクリート廃棄物から三次破砕して得た再生粗骨材を用いたコンクリートは砕石コンクリートと比較して強度・耐久性の面で劣らないものであり, コンクリート廃棄物の高度なリサイクル技術として製造工程を増やせば再生粗骨材がコンクリート用に十分使えることを明らかにした。
  • 加藤 春實, 佐野 修, 水田 義明
    資源と素材
    1994年 110 巻 7 号 559-565
    発行日: 1994/06/25
    公開日: 2011/01/27
    ジャーナル フリー
    Relaxation of rock after removal from in situ state consists of an elastic (instantaneous) component and an anelastic (time-dependent) component. Technique using anelastic strain recovery (ASR) have been aimed to determine the direction and magnitude of in situ principal stresses by measuring changes in geometry of recovered core with time immediately after retrieved from deep boreholes. Timedependent microcrack growth has been suggested as a possible mechanism for the strain recovery process, although it has been modeled by using viscoelastic theories. Time-dependent microcrack growth driven by the tensile residual stress as well as an instantaneous microcracking by the relaxation of the stresses was modeled by considering an homogeneous inclusion containing mocrocracks that grow due to subcritical crack growth. The inclusion having circular cross section was embedded in coaxial himogeneous matrix which was less stiffer than the inclusion. The model was able to predict the dependence of the time-strain curve of the inclusion on the initial stress level and agreed with the observed ASR data.
  • ~宝塚市N小学校高学年の児童を対象とした事例報告~
    成瀬 祐子, 脇本 景子, 冨田 圭子, 大谷 貴美子
    日本食生活学会誌
    2007年 18 巻 3 号 270-276
    発行日: 2007年
    公開日: 2008/02/06
    ジャーナル フリー
      A questionnaire study of elementary school children from the 4th to 6th grades was performed to investigate the role of not only the frequency of communication, but the subject matter of the communications at meal time with family members regarding their feeling of happiness.
      The questionnaire was composed of the mealtime details, frequency of communication with family members and their intimate feeling toward their parents and themselves.
      Significant differences were observed between the boys and girls regarding the answers to “Do you like cooking? ” and “Do you feel loneliness at school?” and between their grades at school regarding the answers to “Do you help with the cooking at home?”, “Do you feel loneliness at home?”, “Do you have a dream about what you will do in the future?” and “With whom do you usually have breakfast?” The children who lived with their grandparents felt a greater sense of fulfillment than those who lived with only their parents. Three factors, conversation, feeling of happiness and felling of loneliness, were extracted by a factor analysis using the Promax rotation technique. Pass model according to our hypothesis that communication with the family has a positive correlation with children's sense of fulfillment and respect for their parents, and has a negative correlation with their loneliness showed that the more children who had communication about various subjects with their family members, the more they respected their parents and had a sense of fulfillment. In addition, the best chance for children to have communication was shown to be at mealtime.
  • 資源と素材
    1997年 113 巻 7 号 583
    発行日: 1997年
    公開日: 2011/01/27
    ジャーナル フリー
  • Le Thanh NAM, 貝戸 清之, 小林 潔司, 起塚 亮輔
    土木学会論文集F4(建設マネジメント)
    2012年 68 巻 2 号 62-79
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/07/20
    ジャーナル フリー
     道路舗装マネジメントでは,ポットホール等の局所的損傷に対する補修費用と,オーバレイ等の舗装表層・基層部の補修・更新費用で構成されるライフサイクル費用の評価を行うことが重要である.本研究では,舗装の劣化過程を比較的発生頻度が高い局所的損傷と,相対的に変化の遅い路面の劣化過程で構成される複合的な劣化過程として
    モデル
    化する.その際,路面健全度の経時的変化過程をマルコフ劣化
    モデル
    で表現し,局所的損傷の発生率が路面の健全度分布に依存するようなポアソン隠れマルコフ劣化
    モデル
    を定式化する.さらに,マルコフ連鎖モンテカルロ(MCMC)法を用いた
    モデル
    推計手法を示すとともに,具体的な適用事例を通して,提案したポアソン隠れマルコフ劣化
    モデル
    の適用可能性について実証的な分析を試みる.
  • 小森谷 一志, 池田 拓哉, 谷口 聡
    舗装工学論文集
    1997年 2 巻 181-188
    発行日: 1997/12/19
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    歩道を舗装する場合の最近の傾向として、景観を考慮した新しい舗装材料が多用されているが、これらの材料の歩きやすさという観点からの評価手法は確立されていないのが現状である。
    土木研究所構内に施工した歩行者系道路試験舗装工区において、被験者によるアンケート調査および物理性状測定を行った。アンケート調査および物理性状測定結果から各種物理性状に関する測定装置を選定し、良好な物理性状の範囲を示すことができた。また、歩行者系舗装の歩きやすさに関する評価式を作成し、評価方法を提案した
  • 回復期リハビリテーション病棟において
    *山田 優子, 新美 佳子, 戸田 恵美子, 鈴木 重行
    理学療法学Supplement
    2004年 2003 巻 744
    発行日: 2004年
    公開日: 2004/04/23
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     回復期リハビリテーション病棟(以下回復期リハ病棟)は「寝たきりの予防」と「家庭復帰」を目的としてリハビリテーションを集中的に行うための病棟である。当院回復期リハ病棟の自宅復帰率は全国平均と比較して高い数値を得ているが、自宅復帰に至らなかった患者の原因追究は十分ではなく、自宅復帰に導くための的確なアプローチの手掛りを掴むためにも現状を把握し、転帰に影響を及ぼす因子の検討が必要と思われた。今回、Functional Independence Measure(以下FIM)を用い移乗移動動作に焦点を当てた疾患別調査を行ったので報告する。
    【対象と方法】
     対象は平成14年9月から平成15年6月に当院回復期リハ病棟に入院していた患者のうち、廃用症候群を除いた142名(中枢性疾患69名:男性40名、女性29名、平均年齢71.9歳、整形外科疾患73名:男性15名、女性58名、平均年齢77.9歳)とした。年齢、性別、疾患名、発症から入院までの期間、在院日数、移乗移動動作に関するFIM5項目、同居家族の有無、転帰先を調査したうえで中枢性疾患、整形外科疾患別に転帰先を自宅と転院(施設入所も含む)の2群に分けて比較を行った。年齢、発症から入院までの期間、在院日数はt検定、それ以外の項目はχ二乗検定を行い、危険率5%未満を有意な差とした。
    【結果】
     移乗移動動作に関するFIM5項目では中枢性疾患は階段以外の4項目、整形外科疾患は階段、浴槽移乗の2項目に有意差を認めた。同居家族の有無においては両疾患ともに有意差を認め、その他の項目で有意差を認めたものは整形外科疾患における発症から入院までの期間、在院日数であった。
    【考察】
     疾患特異性による相違が今回の調査結果にも反映されたが両疾患ともに移乗移動動作の重要性が明確になり、中枢性疾患ではベッド・椅子・車椅子移乗、トイレ移乗等といった基本動作の獲得、整形外科疾患ではさらに難易度の高い応用動作の獲得が自宅復帰に影響を及ぼすことが示唆された。従って、自宅復帰に向けてより早期から将来を見越した具体的な目標設定とそのアプローチを展開するとともに家族構成や介護力の把握、環境整備や介護サービス等の情報を提供していくことが必要であると思われた。
  • *岩下 佳弘, 村上 陽子, 井手上 抄子, 伊藤 潤, 城戸 達也, 山中 紘
    理学療法学Supplement
    2004年 2003 巻 743
    発行日: 2004年
    公開日: 2004/04/23
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】長期療養型病院へ転入院してきた脳卒中患者を早期自宅退院へと継げるための着目すべきADL項目は何かを検討することを目的として,ADLの分析を行った.さらに,今後のADLアプローチの方向性も交えて考察したのでここに報告する.
    【対象】H13年1月1日からH15年8月31日の期間に当院に入院した急性期治療を必要としない脳卒中患者114例(平均年齢80.2歳,M/F=45/69)を対象とした.ただし,自宅以外への退院患者,主病名の重複例,ショートステイによる入院例,季節による再入院例は除いた.
    【方法】対象患者を6ヶ月以上の入院継続群と6ヶ月以内の自宅退院群に分類した.入院時および退院時のADL各項目と6ヶ月以内の退院との関連を多変量解析により検討した.ただし,入院継続群の退院時ADLは,入院日から6ヶ月以上経過した時点のADLとした.ADL評価にはBarthel Index(以下BI)を用い,1.全10項目での検討,2.Self-care Index(食事,着替え,整容,入浴,トイレ,排尿コントロール,排便コントロール)の合計とMobility Index(移乗,トイレ,入浴,歩行,階段)の合計で検討,3.入院時と自宅退院時,または6ヶ月以上の入院継続時点でのBIの改善点数差で検討を行った.なお多変量解析には,転帰(入院継続群か自宅退院群)を従属変数,BIの各項目を独立変数とし,多重ロジスティック
    モデル
    を用いた.
    【結果】1.院時および退院時BI(全10項目)の多変量解析の結果, いずれの項目においても自宅退院との有意な関連は認められなかった. 2.入院時Self-care Index合計とMobility Index合計の多変量解析の結果,Self-care Index合計に自宅退院との有意な関連を認めた(P<0.05).退院時については有意な関連は認められなかった.3.改善点数差の多変量解析の結果,Mobility Index合計に6ヶ月以内の自宅退院との有意な関連を認めた(P<0.05).
    【考察】今回の結果からMobilityの改善がよい患者ほど自宅退院が可能となっていることから, Mobilityの問題が十分に解決できなかったことが転入院の原因になっていると考えられた.また,現在のADLアプローチではSelf-careの改善は困難であることが示唆された.今回の検討結果を踏まえて,Self-careの自立度が高い患者に対しては,入院早期からMobilityの改善に向けたプログラムを施行することで,自宅退院を積極的に促していくことが可能と思われた.
    【まとめ】1.入院時からSelf-careの自立度が高い患者では,早期に自宅退院へ継げられる可能性が示された.2.Mobilityの改善が早期の自宅退院を促進できる可能性が示された.
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