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全文: "捕鯨"
1,555件中 1-20の結果を表示しています
  • 機械學會誌
    1936年 39 巻 235 号 646-647
    発行日: 1936/11/01
    公開日: 2017/08/01
    解説誌・一般情報誌 認証あり
  • 機械學會誌
    1937年 40 巻 244 号 540-
    発行日: 1937/08/01
    公開日: 2017/08/01
    解説誌・一般情報誌 認証あり
  • 機械學會誌
    1937年 40 巻 243 号 484-
    発行日: 1937/07/01
    公開日: 2017/08/01
    解説誌・一般情報誌 認証あり
  • 浜口 尚
    日本文化人類学会研究大会発表要旨集
    2015年 2015 巻
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    ベクウェイ島のザトウクジラ捕鯨は、1875年頃にアメリカ帆船式捕鯨から技術を習得したベクウェイ島民によって創始された。1987年以降、その捕鯨は国際捕鯨委員会によって「先住民生存捕鯨」として承認されてきた。ところが、2012年にNPOが同島のザトウクジラ捕鯨をホエール・ウォッチングに転換する運動を開始した。本発表においては、同運動がベクウェイ島にもたらした諸問題を報告、考察すると共に同島の捕鯨の将来を展望する。
  • 岸上 伸啓
    日本文化人類学会研究大会発表要旨集
    2017年 2017 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/05/26
    会議録・要旨集 フリー
    20世紀の反捕鯨運動は、おもに商業捕鯨を対象としたものであった。しかし、動物福祉や動物の権利を強調する動物保護運動は、年々、エスカレートし、その余波は先住民生存捕鯨にも及びつつある。本発表では、イヌピアットのホッキョククジラ漁とマカーのコククジラ漁を事例として、動物福祉団体や環境保護団体による反捕鯨運動の先住民生存捕鯨に及ぼす諸影響と先住民側からの対応について検討を加える
  • 浜口 尚
    日本文化人類学会研究大会発表要旨集
    2018年 2018 巻 A12
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/05/22
    会議録・要旨集 フリー
    アイスランドでは、首都レイキャヴィクを取り囲むファクサ湾の内側において、ミンククジラほかを対象とするホエール・ウォッチングが実施され、その外側ではミンククジラ捕鯨が実施されている。海図上に引かれた一本線がホエール・ウォッチング専用海域と捕鯨海域を隔てる境界となっているだけである。発表者は両海域の間に緩衝帯を設定することにより捕鯨とホエール・ウォッチングの平和的共存は可能と考えている。
  • 地学雑誌
    1938年 50 巻 8 号 392-393
    発行日: 1938/08/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • 人文地理
    2010年 62 巻 5 号 493-503
    発行日: 2010年
    公開日: 2018/01/19
    ジャーナル フリー
  • 青野 壽郎
    地理
    1939年 2 巻 3 号 388-391
    発行日: 1939/07/01
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 地学雑誌
    1938年 50 巻 4 号 194a-195
    発行日: 1938/04/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • 岸上 伸啓
    日本文化人類学会研究大会発表要旨集
    2013年 2013 巻 F03
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/05/27
    会議録・要旨集 フリー
    アラスカ北西沿岸のイヌピアットは、ホッキョククジラ(クジラと略称)を捕獲している。本報告ではアラスカ州バロー村におけるクジラの解体後に捕鯨者が行なっている第1次分配について報告する。第1次分配では、捕獲に成功した捕鯨者の取り分は全体の約5パーセントであり、それ以外は彼らを助けた捕鯨者や村人、捕鯨祭に提供されるので、クジラの第1次分配は村全体のウェルビーングに貢献していると考えられる。
  • 浜口 尚
    民族學研究
    1990年 55 巻 2 号 238-239
    発行日: 1990/09/30
    公開日: 2018/03/27
    ジャーナル フリー
  • 上野 由希子
    日本地理学会発表要旨集
    2016年 2016s 巻 707
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/08
    会議録・要旨集 フリー
    はじめに
    本研究の目的は、鯨と地域との関わり方の変容を文化地理学的な視点により明らかにする事である。本発表では、産業的には衰退しているが、文化的には現在も利用が続いている鯨を取り上げ、山口県の長門市と下関市の鯨に関する文化の利用の違いを比較考察する。
    長門市通地区の事例
    鯨に関する文化を観光に利用している事例が山口県長門市の通(かよい)地区である。ここは江戸時代古式捕鯨を行っていた島の漁村である。捕獲した鯨に戒名を与え、解体の際に母鯨から出てきた胎児には墓を設けて供養した事が通地区の特徴としてあげられる。さらに鯨を供養するための法要が現在も続けられている。鯨墓建立300年を記念して1992年から通くじら祭りが行われるようになった。この祭りでは海で鯨の模型を捕獲する古式捕鯨の再現が行われている。翌年には、水産庁の沿岸漁業改善事業の一環でくじら資料館という博物館が設置され、旧鯨組主の早川家に伝わる捕鯨具などを収蔵展示している。通地区の小学生は古式捕鯨時代から伝わる鯨唄を習う時間がある。このように通地区では鯨に関する文化を地域文化資源として利用しているが、捕鯨自体すでに廃絶しているためその文化を継承することが目的となっている。
    下関市の事例
    下関は交通要衝の都市に位置し、大洋漁業(現マルハニチロ)の捕鯨部門とともに発展してきた町である。下関市は現在調査捕鯨のキャッチャーボートの母港となっているが、今後規模を拡大することを目指し、それに向けて行政主導で鯨を利用した地域づくりが進められている。鯨に関する研究機関として水族館の海響館、下関市立大学には鯨資料室があり、鯨に関する情報を収集している。そして食を通した住民への普及活動を実施している。大きなイベントでは鯨を食べられる場を設け、「鯨を食べる習慣がある地域」であることを舌で覚えてもらう。特に鯨料理教室や、学校給食に鯨を使ったメニューを復活させるなど日常的に鯨を食べる機会を増やし、下関の人々に対して、鯨に愛着を持ってもらう事を期待していると考察した。これらの鯨に対して親しみを持つよう働きかける活動は、調査捕鯨船団を受け入れやすい地域を形成することを目的としていると考えた。調査捕鯨母船の新船建造誘致を目指し、捕鯨がもたらす経済効果を狙って下関市は行政主導で鯨に関する文化を地域づくりに利用している。
    考察
    両地域の共通点は3点ある。時代が異なるが捕鯨基地として栄えたこと、鯨を食べる習慣があること、鯨に関する博物館施設が設置されていることである。しかし両地域には地域資源としての鯨の利用の仕方に違いがある。通地区では鯨墓や鯨唄などの鯨に関する文化の伝承を目的としている。一方下関では調査捕鯨船団を受け入れやすい地域を形成するため、行政主導で鯨に関する文化を地域づくりに利用しているという違いがある。つまり、通地区の鯨に関する文化の基盤は生業的な古式捕鯨で、捕鯨が廃絶した島嶼の村落に立地している。それに対し、下関の鯨に関する文化の基盤は企業的な近代捕鯨で、現在も調査捕鯨の基地である交通要衝の都市に立地している。これが両地域の違いが表れる原因であると考える。
  • 高橋 順一
    民族學研究
    1987年 52 巻 2 号 158-167
    発行日: 1987/09/30
    公開日: 2018/03/27
    ジャーナル フリー
  • 渡邊 洋之
    環境社会学研究
    1998年 4 巻 219-234
    発行日: 1998/10/05
    公開日: 2019/03/22
    ジャーナル フリー

    本稿では捕鯨問題について、歴史‐社会学的視点より考察を加えた。多様なクジラと「日本人」とのかかわりは、近代以降、拡張主義的方向性を背景とし、捕鯨業が一つの大きな産業として成立したことで、捕鯨というかかわりに単一化されていった。しかし、「捕鯨文化」を主張する人類学的研究は、日本の捕鯨擁護という政治的目的によりなされたため、上記の過程を無視または的確にとらえずに、捕鯨を実体化した「日本人」の「文化」であるとして正当化するという誤りを犯した。

    今後のクジラとのかかわりは、野生生物を守ることを基本姿勢とし、その上でかかわりの多様性を維持するという方向で検討されねばならない。その際には、国家・民族・地域を実体化しその「文化」であると表象して正当化すること、また逆に、「文化」と表象することである国家・民族・地域を実体化することは、慎重かつ批判的に考察されるべきである。

  • 上野 誠一
    工業化学雑誌
    1938年 41 巻 10 号 643
    発行日: 1938/10/05
    公開日: 2011/09/02
    ジャーナル フリー
  • 神長 英輔
    ロシア史研究
    2001年 69 巻 2-15
    発行日: 2001/10/19
    公開日: 2017/07/25
    ジャーナル フリー
  • 岸上 伸啓
    文化人類学
    2016年 81 巻 3 号 539-542
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/02/23
    ジャーナル フリー
  • 大崎 晃
    地学雑誌
    2000年 109 巻 1 号 87-105
    発行日: 2000/02/25
    公開日: 2010/10/13
    ジャーナル フリー
    Various studies have been carried out on whaling mainly by American vessels throughout the Atlantic, Pacific and Indian Oceans in the 18th and 19th centuries. The studies cover firstly the natural history of whales; secondly, an enlarged geographical view in accordance with the expansion of operating areas, almanac of whaling activities, and studies on whaling from the standpoint of the social sciences. Naturally, there are many unsolved problems in social science studies with their relatively short history. Nevertheless, the writer seeks to identify-by approaching new resources and references-the conditions that made New England the center of whaling in the 18th and 19th centuries.
    The writer wishes to point out that the favorable environment for investors made it possible for them to acquire enough funds to start whaling businesses. In those days, new vessels were built and used ones were purchased by consortiums supported by joint small investments in each vessel. A consortium, unlike companies today, did not try to increase the number of vessels. It dissolved itself when a vessel was no longer used or was sold. There are two explanatory theories; deficiency of capital for ship building and losses due to various accidents. These two theories do not necessarily seem to match the facts. As for the former case, investors allocated small amounts for many vessels at the same time. As for the latter, there already existed insurance to cover sea accidents although not a poor hunt. Accordingly, many consortiums were repeatedly established or dissolved. At the same time, each consortium provided good opportunities for investors.
    Under these circumstances, no individual risked owning a whaling vessel by investing a substantial amount. Instead, investors left the management of their vessels to an agent. The agent was one of the investors in a consortium, but his investment was modest. He was also a merchant who handled supplies of necessities for voyages of vessels, and sales of whale products upon a vessel's return. Therefore, an agent, like other investors, tried to expand his sales by investing small amounts in many vessels, and at the same time protected himself from a poor catch. Even if a loss was incurred, it was covered by profits from other vessels and sales. Thus the fund provided by other investors was also protected.
    Profits from whaling to the crew members were distributed by a lay system. According to this system the crew had to share the risks of fluctuating whaling fortunes, but even in this case the investors' fund was always protected.
    Conventional social restrictions upon employing crew members had already been removed, and a new employment custom based on a distribution of profit was established. The contract between the whaling management and the crew was renewed at each voyage. In this case, head hunters were active. They provided crew members with information on the personal experience of each master of a vessel, and on the productivity of each vessel. These facts were very important because they affected the distribution of profits, and the crew selected the next vessel based on such information provided by head hunters.
    Under such circumstances, investments encouraged further investments in New England, and whaling developed into an industry. New England attracted many people with professional skills and knowledge, and became the center of the American whaling business. It lasted much longer in the region than in any other parts of the country.
  • 末田 智樹
    日本地理学会発表要旨集
    2003年 2003f 巻
    発行日: 2003年
    公開日: 2004/04/01
    会議録・要旨集 フリー
     近世の捕鯨業に携わっていた大規模経営体を鯨組と称していたが、本報告では、西海地方に焦点をあわせて、近世前期から幕末期にかけての鯨組の変遷を地域的に捉えつつ、捕鯨業の実態に迫りたい。 17世紀初頭に紀州の太地で成立した捕鯨業は、17世紀中頃になると紀州地方からの技術伝播によって、西海地方でも盛んに行なわれるようになった。とくに平戸藩の特権商人によって本格的に行なわれるようになり、その後大村藩、五島藩、唐津藩、福岡藩の領域内へと拡大していき、多くの中小の鯨組の勃興をみた。 近世後期になると、中小の鯨組の中から一段と大きな鯨組が出現するようになり、なかでも平戸藩生月島の益冨組が代表的である。この益冨組は、大村藩や五島藩の他領国の漁場にて積極的に捕鯨業経営を展開するようになり、幕末期には、西海地方最大の鯨組へと成長していった。 以上のように西海地方の捕鯨業は、近世前期から多くの藩内で行なわれるようになり、幕末期には、藩を越えた、いわゆる藩際捕鯨業が展開されるようになっていった。
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