本研究では，大学体育授業が社会人基礎力の育成にどのような効果をもたらすかについて，実技種目の特性に応じた授業設計や運営と関連付けて検討することを目的とした．研究の対象とした実技種目は，ビーチバレーボール（BV），卓球（TT）ならびにトレーニング（TR）であり，各種目の受講者人数はそれぞれ65名，85名，85名であった．いずれの実技種目においてもその特性を踏まえながら，学生が主体的に教え合い，学び合う対人相互作用を意図した課題解決型の授業を展開した．そのため，各種目とも受講者を3～6人で構成したグループ（BV：6人，TT：3人，TR：3人）に配属させ，グループ主体で授業課題に取り組むように指示した．また受講者には，第2週目（PRE-test）と第12週目（POST-test）の授業にて，社会人基礎力について所定の質問紙を用いて自己分析するよう指示した．その結果，ネット型スポーツゲームであるビーチバレーボールや卓球が，身体活動や運動を取り入れた演習形式のトレーニングと比較して，主体性，働きかける力，課題発見力，傾聴力，ならびに状況把握力において学生の達成度が有意に向上した．これらのことは大学体育授業が学生の社会人基礎力を向上させる可能性があると同時に，扱う実技の授業設計や運営が学生の達成度に影響を及ぼすことを示唆するものであった．また，大学体育で扱う教材や授業環境に応じて適切な教育プログラムや教授法を検討しなければ，アクティブラーニング型の授業形態であってもその効果は小さくなるため，教育プログラム実行上の条件を適切に設定することが重要であると考えられた．

本研究の目的は，母親がもつ担任保育士への信頼感の醸成プロセスを探索的に明らかにすることにある．2018年7月～9月，東京都内に在住し，認可保育所，地域型保育事業を利用する子どもの母親11名を対象に半構造化インタビューを実施，M-GTAにて分析した．結果として，《担任保育士の保育に関する信頼感の醸成プロセス》，《保護者と担任保育士の連携に関する信頼感の醸成プロセス》，《家庭での子育ての相談に関する信頼感の醸成プロセス》の3つの枠組みが把握された．1つ目の保育の信頼感は，保育士の子どもへの穏やかな眼差しにより芽生え，多面的な保育の質の認識により強まり，保育への協力や感謝の気持ちにつながった．2つ目の連携，3つ目の相談は，継続的関わりにより保育士への安心感が芽生え，積極的情報交換により信頼感が強まった．家庭状況の理解という安心感により，連携や相談が実現し，子育てのパートナーとしての信頼感や子育てへの還元につながった．

社会人基礎力は3つの力と12の能力要素から構成されており，社会人基礎力の育成は主要な大学教育の1つとなっている．我々の先行研究では，独自に考案したVAS法を用いた社会人基礎力の評価方法により，体育実技授業により社会人基礎力が向上することが明らかになった（石道ほか，2015・2016）．一方で，学術的に確立された社会人基礎力の評価方法はなく，我々が考案したVAS法による社会人基礎力の方法も学術的信頼性と妥当性の精査は十分ではない．本研究の目的は，社会人基礎力とコミュニケーション・スキルの関連性の解明を介して，大学での体育実技授業におけるVAS法による社会人基礎力の評価方法の妥当性及び信頼性を検討することである．そこでまず，VAS法による社会人基礎力の評価結果と5段階評価による社会人基礎力の評価結果との違いを検討した．次にVAS法による社会人基礎力の評価結果とコミュニケーション・スキル尺度ENDCOREsによるコミュニケーション・スキルの評価結果との関連性を検討した．その結果，社会人基礎力の3の力および12の能力要素全てにおいて，VAS法による評価結果と5段階評価による評価結果との間には有意な相関が認められた（p<0.05）．さらに，VAS法による社会人基礎力の3つの力に対する評価結果を従属変数とし，ENDCOREsによるコミュニケーション・スキルを独立変数とした重回帰分析の結果，3つの力それぞれで有意な回帰モデルが検出された（p<0.05）．VAS法による社会人基礎力の評価結果は，5段階評価法による評価結果と類似した傾向を示すことが示唆されるとともに，社会人基礎力の3つの力は，ENDCOREsによる基本的なコミュニケーション・スキルと類似した能力を評価している可能性が示唆された．したがって，本研究は，大学での体育実技授業においてVAS法による社会人基礎力の評価方法に対する一定の妥当性と信頼性を示すと同時に，社会人基礎力の評価方法を確立する上で有意義な基礎知見をもたらすものであった．

＜目的＞本研究の目的は，コロナ禍における遠隔による大学スポーツ授業を通じて，受講者の「社会人基礎力」（経済産業省（METI）が提唱）がどのように変化するのかを記述し，その変化の背景を検討することである．本研究で対象としたSLS（スポーツ・ライフスキル）という大学スポーツ授業は，「社会人基礎力」の育成を目指したものである．＜方法＞新型コロナウイルスの影響を受け，第５回目（Pre：実技授業開始時点）および第15回目（Post：実技授業終了時点）において，受講生を対象に「社会人基礎力」の12の能力要素に関して，自己評価による調査を実施した．1598名の大学スポーツ授業の受講者のうち，PreおよびPostの両方の調査に回答した188名（学年：１年生123名，２年生65名，性別：男子120名，女子65名，回答しない３名）が本研究の分析対象であった．各項目の値のPreとPostの比較には，Wilcoxon符号付順位和検定を用いた．＜結果および考察＞本研究の主な結果は次の通りである：12の構成要素のうち，「働きかけ力」（z = -2.26，p < 0.05），「課題発見力」（z = -2.48，p < 0.05），「計画力」（z = -2.62，p < 0.01），「創造力」（z = -3.99，p < 0.01），「発信力」（z = -3.95，p < 0.01）および「傾聴力」（z = -2.49，p < 0.05）について，授業後が授業前よりも有意に高値を示した．また，「社会人基礎力」を構成する３つの力をみると，「考え抜く力（シンキング）」（z = -3.85，p < 0.01）および「チームで働く力（チームワーク）」（z = -2.25，p < 0.05）について，授業後が授業前よりも有意に高値を示した．これらのことから，「働きかけ力」，「課題発見力」，「計画力」，「創造力」，「発信力」および「傾聴力」は遠隔による大学スポーツ授業でも育成可能であることが示唆された．本研究の結果は，コロナ禍あるいはアフターコロナにおける効果的な遠隔による大学スポーツ授業の一助となる．一方，対面授業を実施することによって育成できる能力要素が多く存在する可能性もある．したがって，今後はそれらの能力を育成するための授業についても研究を進める必要がある．

本研究の目的は，保育所を利用する子どもの母親がもつ担任保育士への信頼感について，探索的に明らかにすることにある．認可保育所に通う子どもの保護者を対象に質問紙調査を実施し，124件（有効回答率36.4％）の回答を得た．対象を母親のみとし，50件の自由記述について，KJ法を参考に分析した．自由記述の有無について属性や信頼感の差をt検定で分析し，有意な差はなかった．意味内容のまとまりごとに切片化した95件のセグメントは，5つのカテゴリー，10のサブカテゴリー，32の内容に分類された．カテゴリーは【子どもの姿】，【担任保育士の保育の専門性】，【担任保育士の保育相談支援の専門性】，【保育所内の情報共有・連携】，【保育環境】となる．信頼関係を構築し，保育所と家庭がよりよく連携するために，保育士は現代の子育て環境を理解しつつ，個別性を尊重し，多様性を理解すること，母親の悩みが生じた際に一緒に考えることが大切であると示唆された．

2006年に社会人基礎力が経済産業省により提唱されて以来，社会人基礎力の育成は主要な大学教育の1つとなっている．一般に，社会人基礎力は，「前に踏み出す力（アクション）」，「考え抜く力（シンキング）」，「チームで働く力（チームワーク）」という3つの力で構成されている．さらに各力は，それぞれ3〜6の能力要素によって構成されている．最近，課題解決型学習やキャリア教育など社会人基礎力の育成を目的とした教育プログラムが大学教育において促進されている．その一方で，体育実技授業などの既存授業が社会人基礎力に及ぼす教育効果は不明瞭なままである．本研究では，体育実技授業が社会人基礎力の向上に及ぼす教育効果を明らかにするために，大学の既存の体育実技授業の受講による社会人基礎力の変化を検討した．さらに，体育実技授業への介入授業を実施し，社会人基礎力がより一層向上するか検討した．その結果，授業最終回の「考え抜く力（シンキング）」のスコアは，授業初回のスコアに比べ有意に増加していた（p<0.05）．同様に，「チームで働く力（チームワーク）」のスコアも授業初回に対し授業最終回で有意に増加していた（p<0.05）．さらに，社会人基礎力の3つの力を構成する能力要素である“創造力”，“発信力”，“柔軟性”及び“状況把握力”において授業初回に対し授業最終回でそれぞれ有意な増加を示した．一方で、授業介入による社会人基礎力のより一層の向上は認められず，介入手法の改善など今後の検討がさらに必要である．本研究は，大学での体育実技授業により社会人基礎力が向上したことを示すと同時に，既存授業である体育実技授業には社会人基礎力の改善を促す教育効果が本来的に備わっている可能性が示唆された．

　本研究では, 保護者支援の力量に影響を及ぼす要因を明らかにするために, 保育実践の過程で生じる経験に加えて, 親としての子育てという私的な経験の影響を要因として設定し, 検証した.

　まず, 保育士の日常的な実践観察やインタビュー調査を踏まえて26種の保育相談支援技術を導出した先行研究を基に, 保護者支援の包括的な力量を測定する30項目4次元で構成される「保護者支援力尺度」を開発した.

　次に, 作成した保護者支援力尺度を用いて, 「保育者効力感」「保育経験年数」に加えて, 保育士の私的な子育て経験を反映する要因として, 「親アイデンティティ」を設定し, 保護者支援力に影響を及ぼす因果モデルを仮定して検証した. その結果, 「親アイデンティティ」は「保育者効力感」に, 「保育者効力感」は「保護者支援力」にそれぞれ有意な影響を及ぼすことが示された. 親としての経験は保護者支援力に直結するのではなく, 子どもや保護者に対する理解を促して子どもの発達に寄与する自信 (保育者効力感) に繋がっていることが示唆された. また, 子どもの発達に尽力することが保護者支援になっているとの認識が示されており, 保育と保護者支援とが不可分であるという従来の知見を支持する結果が見出された.