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合理性と倫理性

他者危害原則のフォーマライゼーションとそのインプリケーション

永田えり子

理論と方法
2000年 15 巻 2 号 261-272
発行日: 2000/10/30
公開日: 2016/09/30

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.15.261

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　個人に合理性のみならず倫理性を求める。具体的には、他者危害原則に従う合理的な個人を想定し、かれらによる非協力ゲームのナッシュ均衡点は必ずパレート最適となることを確認する。すなわち「人に迷惑をかけない限り何をしてもよい」という倫理原則は、個人の自由よりもむしろ全員一致性、全体合理性を意味するものであることがわかる。
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道徳を選ぶということ-さらなる議論のために,
永田えり子
著『道徳派フェミニスト宣言』を読む

吉澤夏子

社会学評論
1999年 50 巻 1 号 105-110
発行日: 1999/06/30
公開日: 2009/10/19

DOI https://doi.org/10.4057/jsr.50.105

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権力と制度の理論

─権力が成立するための条件─

永田えり子

理論と方法
1988年 3 巻 2 号 2_69-2_84
発行日: 1988/10/09
公開日: 2009/03/06

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.3.2_69

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　好むと好まざるとにかかわらず、権力者の行動に応じて服従者が特定の行動を行わざるをえないこと──これが権力の本質である。この見地に立ってわれわれは、権力を自由の不均等な配分として定義することを提案する。たとえば上司に命令する自由があり、上司が命令したならば部下はそれにしたがうという以外に行為の可能性をもたないとき、上司は部下に権力をもっているのである。この提案は袋小路に入っていた権力論に、新たに制度という視点を導入する。誰が・どんなときに・どのような行為の可能性をもっているかは、制度によって決っている。したがって権力は制度の一部として記述され、制度の集合から権力構造の集合への関数を発見することによって権力を説明・予測する可能性を開く。その一端としてここでは(1)各人が自由であるような制度のもとでは権力は存在しない、(2)任意の個人が行為を変更するならば、それに応じて他の全ての個人もまた行為を変更せざるをえないような拘束的な制度のもとでは、全体集団が他の全ての集団・全ての個人に権力を及ぼすという、全体主義的権力構造が成立する、という定理を主張する。
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意思・権利・権力

─社会的決定関数にかきこまれた権力─

志田基与師

理論と方法
1988年 3 巻 2 号 2_101-2_114
発行日: 1988/10/09
公開日: 2009/03/06

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.3.2_101

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　権力を，権利や意思という概念と関連させて考察するためには，社会的決定関数という社会装置に基づくのがよい．社会的決定関数は，社会状態を，社会にたいして開かれた機会集合から人々の選好の組を参照しつつ，一義的に導き出す手続きであり，その機能に着目すれば制度と等置できる．権力とは，社会的決定の中に自らの意思を貫徹する能力と理解できるから，この関数の入力の一つである意思と出力である社会的決定とを比較することにより，その記述を与えることができる．たとえば，他者の意思がどんな配置になっていようと特定の社会状態を帰結できる行為者は一定の権力を有しているといえよう．ある個人の選好と社会的決定の一致の度合から，われわれは，狭義の権力，権限，権利という次第に強さを増す一連の権力概念を提案した．ところでこの入出力の対応は制度である社会的決定関数によって定まっているから，権力は制度の属性として記述を与えられることになる．それゆえ，権力は制定の一部分である．それは，社会的決定関数が，幾分かは個別の個人行為者による部分的な決定へと分解可能なものであることに基づいていて，われわれはそこに権力関係を読み取るのである．権力の布置は，したがって，人々の選好の布置に基づいているわけではなく，社会的決定関数の関数形の一部であり，これを選好の布置に依存すると考えるのはいわゆるカテゴリー錯誤を犯すものである．権力関係はまた社会的決定関数のもつ形式的特性によって制約をうけるし，逆に権力関係のあり方が社会的決定関数に制約を加えることもある．その例としてSenのLiberal Paradoxと戦略的操作の可能性が挙げられる．
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公私の分離は必要か?

フェミニズムと公共性

永田えり子

社会学評論
2000年 50 巻 4 号 603-616
発行日: 2000/03/31
公開日: 2009/10/19

DOI https://doi.org/10.4057/jsr.50.603

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本稿はフェミニズムをはじめさまざまな角度から, 「公か私か」という言説がいまや無意味であることを見る.第1に, 公私は分離できない.何が私財で何が公共財であるかは, 実際には区別できない.「性の非公然性原則」は性の公共化を押しとどめる能力をもたず, したがって公私の境界維持機能を持たない.第2に, 公私の分離は不公正である.フェミニズムによれば, 公私の分離は女性, 性と生殖, 家庭を私的領域として分離することによって性差別を温存する.ならば今後問われるべきことは, 何が公で何が私か, という問題ではない.どのような正当性のもとで, 誰のどのような自由が認められるべきか, ということである.現在, 新たな共同性を築く鍵はこの点に存する.
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権力関係の存在可能性

数土直紀

理論と方法
1993年 8 巻 2 号 199-214
発行日: 1993/10/10
公開日: 2009/03/31

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.8.199

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　従来の権力に関する議論は、権力と呼ぶに値するものが何か存在することを前提にし、それを定式化することを試みてきた。しかし、本稿では、自由な行為者間に成立する社会関係が権力関係であることを確認し、権力と呼ぶに値するものの非実在性を主張する。また、「自由である」ことと「権力関係が存在する」こととは両立するので、もし権力に「行為者の自由を否定する」という含意をもたせるならば、権力の概念を立てることは、冗長であるだけでなく、誤りなのである。
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自由と効率

─社会的ディレンマ研究の問題点─

永田えり子

理論と方法
1988年 3 巻 1 号 43-56
発行日: 1988/05/01
公開日: 2009/03/06

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.3.43

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　社会的ディレンマは原理的に解消可能だろうか。本稿はこの問題設定のもとで次の3点を主張する。(1)経験的に協力的社会状態を達成するのに役立つような要因を抽出することによって、社会的ディレンマを解消することはできない。経験的状況においては、社会的ディレンマの論理構造以外の要素を排除できないからである。社会的ディレンマを解消するには、社会的ディレンマを解消するような一般理論を発見しなくてはならない。(2)個人の選好を操作することによって社会的ディレンマを解消しようとすることは、社会的ディレンマの問題設定そのものを捨ててしまうことにほかならない。(3)社会的ディレンマとは、自由な個人による均衡社会状態よりもパレート効率的な社会状態が存在するような事態を指す。したがって、最終的な社会的ディレンマの解決とは、任意の初期条件からパレート的に劣っていないような社会状態を導出できるようなアルゴリズムを発見することであるといえよう。ところで、社会的ディレンマはセンのリベラル・パラドックスの下位類型としての位置を占める。センによれば自由とパレート効率性とは矛盾するものであり、両者を両立させるようなアルゴリズムは存在しない。このことから社会的ディレンマを解消するような一般理論は存在しない、と主張できる。
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特集趣旨紙上討論会への誘い

立岩真也, 西原和久, 永田えり子

社会学評論
2004年 55 巻 3 号 168-171
発行日: 2004/12/31
公開日: 2009/10/19

DOI https://doi.org/10.4057/jsr.55.168

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本特集「差異/差別/起源/装置」は, 2003年日本社会学会大会 (中央大学) における同名のシンポジウム「差異/差別/起源/装置」をもとに企画されたものである.本シンポジウムは構築主義に対する下記のような, いわば「素朴な問い」に端を発する.
「とくに社会学をする人は何かが社会的に構築されていることを言う.しかし, それはどんな行いなのか, よくわからないと思えることがある.まず, そこには多く, 批判の意味が明示的あるいは暗示的に含まれる.しかし社会的であることは, それ自体としてよいことでもわるいことでもないと言うしかないのではないか.そして脱することは, 与えられたものや作っていくこととどのように関わるのだろうか.そして, 性に関わる差別, 抑圧は何に由来するのだろうか.何がそれらを駆動しているのだろう」 (立岩真也「日本社会学会ニュース」179号 (2003年8月) より抜粋)
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仮想社会における原初的階層化プロセス

都築一治

理論と方法
1991年 6 巻 2 号 2_21-2_36
発行日: 1991/11/01
公開日: 2009/03/31

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.6.2_21

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　本稿は、行為者に資源取得の規則を仮定した仮想的な社会モデルの構成を目的とする。前半では、この社会の構造を記述し、後半では、この社会で成立した資源配分の安定性について論じる。この仮想社会における行為者の資源取得量は、資源取得の順位によって規定される。資源取得順位によって決まる資源配分は、下位の行為者の‹闘争›によって変更可能だが、‹闘争›を起こすには一定の条件が必要となる。いったん成立した階層的資源配分は、局所的な、‹闘争›による資源再配分が波及することで変化しうるが、この社会モデルからは、この波及が生じる条件は、局所的な資源再配分がなされた行為者からの順位の隔たりに応じて規則的に変化すること、資源配分変化の影響は比較的狭い範囲に限定されること、上位者への波及の仕方と下位者への波及の仕方が、モデルのパラメターの値によって異なること、などの関係が導かれる。
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『権利能力論』の再構成

―ブール代数を用いたフォーマライゼーション―

太郎丸博

理論と方法
1995年 10 巻 1 号 15-30
発行日: 1995/05/01
公開日: 2016/08/26

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.10.15

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　オイゲン・エールリッヒの著作『権利能力論』は、権利を論じた古典的な著作の一つである。本稿ではこの『権利能力論』の中心的命題を明らかにすることを試みる。まず、この著作の考察の中心は、１．生ける法の上での権利能力であり、２．しかも財産権に関するものであることを述べる。その後、このような権利能力の布置状況を規定する（とエールリッヒが論じていると解釈できる）要因として、１．家父長制、２．世帯と経済の独立、３．個人主義、の三つを挙げる。この３つの要因と権利能力の布置状況との間の関係を明確にするために、ブール代数分析を行う。ブール代数分析が『権利能力論』のような帰納法的な議論のフォーマリゼーションに有効であることを述べたあと、真理表を構成する。さらにそれをもとにして、ブール式を作る。真理表が完全でないことから、いくつかの仮説が構成出来るが、個人主義の影響を重視する仮説１と、世帯と経済の独立の影響を重要視する仮説２を、重点的に考察する。その結果、仮説の単純さと解釈上の理由から仮説２を支持する。最後に、権利能力とは、本質的には諸個人の間を秩序づけるルールではなく、‹社会・経済的な単位となる集団›の間を秩序づけるルールであることを示唆する。
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編集後記

今田高俊

理論と方法
1999年 12 巻 1 号 157-158
発行日: 1999年
公開日: 2016/09/30

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.12.157

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数理社会学者の解くべき問題

橋爪大三郎

理論と方法
1995年 10 巻 1 号 65-71
発行日: 1995年
公開日: 2016/08/26

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.10.65

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資料『理論と方法』1-30巻記事リスト

大林真也

理論と方法
2016年 31 巻 1 号 109-137
発行日: 2016年
公開日: 2016/08/06

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.31.109

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猥褻概念の論理学

概念の定義不能性と言語ゲーム

志田基与師

法社会学
1994年 1994 巻 46 号 244-248
発行日: 1994/04/30
公開日: 2009/01/15

DOI https://doi.org/10.11387/jsl1951.1994.244

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文献紹介

木下栄二

家族社会学研究
2001年 12 巻 12-2 号 209
発行日: 2001/03/31
公開日: 2009/08/04

DOI https://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.12.209

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ポストモダン・フェミニズムの戦略とその可能性

坂本佳鶴恵

理論と方法
2000年 15 巻 1 号 89-100
発行日: 2000/06/30
公開日: 2016/09/30

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.15.89

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　本稿は、ポストモダン・フェミニズムの理論枠組みの特徴とその展開の可能性を具体的に論じたものである。ポストモダン・フェミニズムは、デリダなどのポストモダニズムの思想の影響を受けながら、反本質主義と差異の重視を特徴として、独自に展開した90 年代の新しいフェミニズムの流れである。具体的には、意味カテゴリーや表象の問題に、新しい観点の分析をおこなっている。日本もふくめて、先進諸国では、自由主義の立場からフェミニズムに対する疑問や、フェミニズムがうまく取り組めていないさまざまなマイノリティの問題が提起されているが、ポストモダン・フェミニズムは、そうした問題に対処するための枠組みを提供しようとしている。ポストモダン・フェミニズムは、日本では、たとえば、近年のミスコンテスト、売買春をめぐる論争に対して、新しい観点を提供しうる。まだ多くの課題を抱えているが、これからの展開が期待される。
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鐘ヶ江晴彦・広瀬裕子編著『セクシュアル・ハラスメントはなぜ問題か-現状分析と理論的アプローチ』

千葉モト子

社会学評論
1996年 46 巻 4 号 471-472
発行日: 1996/03/30
公開日: 2009/10/19

DOI https://doi.org/10.4057/jsr.46.471

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数理社会学会誌について想うこと

白倉幸男

理論と方法
1997年 12 巻 1 号 113-114
発行日: 1997年
公開日: 2016/08/26

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.12.113

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権力理論の説明形式

志田基与師

理論と方法
2000年 15 巻 2 号 299-312
発行日: 2000/10/30
公開日: 2016/09/30

DOI https://doi.org/10.11218/ojjams.15.299

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　権力を主題とする社会理論を権力理論と呼ぼう。権力理論は、理論であるからには現象を説明する能力をもとめられ、与件から被説明項である社会状態を一義的に演繹するものでなければならない。この性能は理論が備える法則的言明あるいはそれらの組から導出される命題が担っている。権力理論は、理論に備わる法則あるいはそこから導出される命題のいくつかが非対称的な決定（ディタミネーション）の形式となる社会理論のことである。この非対称な命題を権力命題と呼ぼう。このことはすべての変数が一般には相互に連関するという社会理論に持ちこまれた特殊な仮説であり、つねに無条件に成立することではない。非対称的な決定形式を持つ法則的言明が理論に含まれるとはどのような場合であるのかまたどのような条件のもとでそれは可能となるのか検討すると、権力は一つの理論体系の中でも多様なものでありうることが明らかになる。またそれらの可能性に応じて権力理論がどのようにして可能になるのかについて、いくつかの権力理論の一般性と特殊性とについて検討する。
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社会的ジレンマ状況における資源分配

集団規模と平等基準

石田淳

社会学評論
2006年 56 巻 4 号 882-897
発行日: 2006/03/31
公開日: 2009/10/19

DOI https://doi.org/10.4057/jsr.56.882

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本稿の目的は, 社会的ジレンマ状況を資源分配とその社会的評価という観点から分析し, 社会的ジレンマ状況に対する新たな解釈可能性を提示することにある.このことは, これまで社会的ジレンマ研究の前提であった合理的選択理論の枠組みを一旦カッコに入れるということを意味する.その上で, 社会的ジレンマ状況における社会的平等性という評価基準が, 集団規模の増大によってどのような影響を受けるのか, ということに注目する.
分析の結果, ある条件のもとでは, 集団規模の増大が社会的ジレンマ状況における社会的平等性を全体的に改善し, さらに資源 (利得) の社会的総和を全体的に改善することが明らかになった.一方で, 集団規模の増大はパレート最適な社会状態の割合を減少させる.この結果より, 社会的平等性を考慮するプレーヤーを仮定した場合, 集団規模の増大はプレーヤーの非協力行動に対する心理的障壁を構造的に軽減させ, 全員非協力状態への移行を容易にする働きをもつものと解釈することができる.つまり, 集団規模の増大は「ジレンマの激しさ」をますます高める作用を持つ.こうした結果の解釈は, 「オルソン問題」についての1つの解答の可能性を示唆するものである.
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