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クエリ検索: "池友会"
380件中 1-20の結果を表示しています
  • 永池 茜, 川上 杏奈, 大野 絢, 福良 剛志, 横瀬 哲朗, 安永 綾子, 中野 龍治, 笹栗 靖之, 久保田 博文
    超音波検査技術抄録集
    2016年 41 巻
    発行日: 2016/06/01
    公開日: 2016/06/01
    会議録・要旨集 認証あり
  • 馬場 大地, 藤村 陽都, 福山 幸三, 清澤 龍一郎, 荒川 渓, 三本木 千尋, 梶原 真仁, 原田 啓, 高木 勝至
    脳卒中
    論文ID: 11210
    発行日: 2023年
    [早期公開] 公開日: 2023/12/15
    ジャーナル オープンアクセス 早期公開

    症例は,右三叉神経痛に対し2度のガンマナイフ治療(gamma knife radiosurgery: GKS)を施行された既往がある,くも膜下出血の78歳女性.搬送時のCT angiographyで,右前下小脳動脈–後下小脳動脈共通幹の分岐部に3 mm大の動脈瘤を認めた.開頭手術によるtrappingを行い,mRS 1で自宅退院となった.GKSの照射野周囲の高線量領域に含まれる仮性動脈瘤であり,放射線関連動脈瘤と判断した.GKS関連動脈瘤は仮性動脈瘤であることが多く,小型でも破裂を起こす危険性が高い.ガンマナイフ照射野に圧迫血管が含まれないように工夫が必要である.GKS関連動脈瘤の治療はtrappingが必要なことが多く,脳梗塞を合併することがあるので注意が必要である.個々の症例に応じて,血管内治療と直達手術のどちらが安全で確実であるか,検討が重要である.

  • 藤原 誠人, 三小田 享弘, 冨永 尚樹, 押方 章吾, 角本 孝介, 金 茂成
    脳卒中
    2023年 45 巻 3 号 264-269
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/05/25
    [早期公開] 公開日: 2023/02/09
    ジャーナル オープンアクセス

    症例は,68歳の男性.体動困難を主訴に救急搬送となった.来院時左下肢不全麻痺があり,CTおよびMRIでは右前大脳動脈領域に脳梗塞を認めた.また,大量の黒色便失禁があり,血液検査ではHb 6.2 g/dlの貧血を認めたことから消化管出血を疑い,上部消化管内視鏡を行ったところ,胃潰瘍を認めた.脳梗塞の原因精査を目的に行った頚動脈エコーで左内頚動脈に血栓を認め,CTAでは,頚動脈のみならず腹部大動脈や肺動脈にも多数の血栓を認めた.頚動脈血栓は脳梗塞のリスクが高いと判断し,エコーにて連日フォローを行ったが,頚動脈血栓飛散による新たな脳梗塞を発症した.貧血を背景に,全身血栓症から脳梗塞を発症した症例報告は少なく,その病態について文献的考察を加え報告する.

  • 茂呂田 孝, 他一名
    日本放射線技術学会雑誌
    1997年 53 巻 5 号 650-
    発行日: 1997/05/20
    公開日: 2017/06/29
    ジャーナル フリー
  • 土方 保和, 高橋 雄一, 安原 隆雄, 先成 崇, 久壽米木 亮, 井上 崇文, 李 秦辰, 隈元 真志, 田之上 崇, 小川 浩一, 西田 憲記
    脊髄外科
    2013年 27 巻 1 号 57-60
    発行日: 2013年
    公開日: 2017/05/11
    ジャーナル フリー

      A 40-year-old woman presented with unbearable low back pain that followed a witnessed epileptic seizure without any external injuries. This epileptic seizure was her first episode. Magnetic resonance imaging (MRI) and computed tomography (CT) revealed a compressed vertebral fracture at L3. She had no riskfactors for fractures such as osteoporosis, except for chronic alcoholism.

      Non-traumatic compressed fracture of the lumbar vertebral body is a rare entity. This type of injury may be due to the compressive force exerted on the vertebral column by the contraction of the trunk muscles during an epileptic seizure. Balloon kyphoplasty was performed, and she did not experience any symptoms postoperatively.

      This case emphasizes the importance of thorough examinations of patients after generalized convulsions.

  • 原田 敏郎, 久留 哲夫
    日本病院総合診療医学会雑誌
    2019年 15 巻 6 号 527-528
    発行日: 2019/11/30
    公開日: 2024/01/12
    ジャーナル フリー
  • 井上 崇文, 中原 誠之, 髙橋 雄一, 土方 保和, 隈元 真志, 坂本 祐史, 小川 浩一, 久壽米木 亮, 秋山 智洋, 西田 憲記
    脊髄外科
    2015年 29 巻 1 号 69-72
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/01/20
    ジャーナル フリー
  • 音地 亮, 秋 達也, 石田 慎悟
    理学療法学Supplement
    2017年 2016 巻 P-RS-03-3
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/04/24
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに】

    超高齢者は,様々な併存疾患を有している場合が多く,心肺予備能の低下により術後呼吸器合併症の併発リスクの増加や術後せん妄の発生率は高くなる。また創部痛やバイタルサインの悪化に伴い理学療法が行えず,歩行能力や他のADL低下をきたすことも少なくない。これまで消化器外科術後患者の離床や歩行状況についての検討はなされているが,超高齢者を対象とした報告はなされていない。そこで今回,超高齢者を対象に消化器外科術後歩行能力低下の有無について比較検討した。

    【方法】

    平成24年4月から平成27年5月までに当院に入院し,消化器外科手術を実施した85歳以上の超高齢患者43例を対象とした。除外基準として,自宅以外からの入院患者,入院前から歩行不能な患者とした。基本属性として年齢,性別,術前血液検査値(Alb,TP,Hb,Ht),併存疾患(Charlson Comorbidity Index:CCI),在院日数,転帰(自宅退院もしくは転院)の他に,手術情報として手術時間,麻酔時間,出血量,術後合併症発生の有無を加え,また理学療法進行状況として術後理学療法介入までの日数,端座位開始までの日数,立位開始までの日数,歩行開始までの日数,歩行能力とし,retrospectiveに調査した。歩行能力に関しては,Functional Ambulation Category(FAC)を用いて入院時と退院時を比較し,歩行能力維持群(維持群)と歩行能力低下群(低下群)に分類し比較検討を行った。統計学的処理として,2群間の比較に対応のないt検定,Mann-Whitney U検定,χ2検定を用い,有意水準は5%未満とした。

    【結果】

    維持群は25例(58%),低下群は18例(42%)であった。以下に(維持群 vs. 低下群)で表記する。基本属性では,在院日数(14.04±7.3 vs. 20.38±10.2)と転帰(自宅退院:維持群88% vs. 低下群56%)で有意差を認めた。手術情報においては,有意差を認めなかった。理学療法進行状況は座位開始までの日数(1.60±0.9 vs. 2.88±2.1),立位開始までの日数(2.12±1.4 vs. 4.50±4.1),歩行開始までの日数(3.60±3.5 vs. 7.72±7.5)で有意差を認めた。

    【結論】

    歩行能力低下群では,理学療法進行が遅延している事が明らかとなった。これは術前の身体活動量や認知機能,術後合併症の程度やバイタルサインの不安定さなどによっても左右される事が考えられる。離床遅延に伴い,歩行能力だけでなくその他のADLや全身耐久性にまで影響を及ぼすため,超高齢者であるなら尚更その影響は大きい。そのため,超高齢者であっても可及的早期から離床することが,術前歩行能力を維持し,更に自宅退院へ繋がると考えられる。今後は個々の身体機能や術前活動量などにも着目して検討していく必要がある。

    【理学療法学研究としての意義】

    退院時の歩行能力低下を防止するためには,徹底したリスク管理の下で,超高齢者においても術後早期に立位・歩行と抗重力活動を積極的に実施する事が重要である事が示唆された。

  • ~ゆうきプログラムに着目して~
    春口 幸太郎, 井元 淳, 林 和生, 大谷内 輝夫
    理学療法学Supplement
    2016年 2015 巻 P-MT-41-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】我々は当院で行っているゆうきプログラムを取り入れたHome-Exercise(以下,HE)の短期効果について第49回理学療法学術大会で発表した。本研究ではHEの頻度に着目し,HEの継続率の違いによる症状の変化を検証することを目的とした。【方法】対象は変形性股関節症の新規患者24例(女性のみ,62.4±9.4歳)とした。評価項目は,基本属性,Numeric Rating Scale(以下,NRS),日本整形外科学会股関節機能判定基準(以下,股関節JOAスコア),歩行速度,歩行率,MOS Short-Form 36-Item Health Survey(以下,SF-36v2)とし,HE施行前とHE施行3ヶ月目(以下,3ヶ月目)で比較した。なお,両側例群では,疼痛の強い関節を評価肢とした。HE指導では,先行研究に準じ,症例ごとに負荷量を設定して指導し,体調が優れない日は中止するよう伝えた。対象者にHEチェックシートを配布し,HEができた日,できなかった日等を理由とともに記載してもらい,HE開始から3ヶ月目までの継続率を算出した。必要に応じて,電話連絡や郵送によるチェックシートの確認を行った。畑山らの報告で示された継続率87.1±15.9%を参考に,HEの継続率90%以上を高継続群,90%未満を低継続率群と設定した。統計解析にはエクセル統計2012を使用し,Mann-WhitneyのU検定及びWilcoxonの符号順位検定を行った。【結果】HEの継続率は81±26%であった。HE施行前と3ヶ月目での2群間の比較では,3ヶ月目のNRSのみ有意差を認め,高継続群で改善が見られた(p<0.05)。SF-36v2では活力,日常生活機能(精神)の項目において有意差を認め,高継続群で改善が見られた(p<0.05)。高継続群と低継続群それぞれでのHE施行前と3ヶ月目との比較では,高継続群のNRS(p<0.01)と股関節JOAスコア(p<0.05)に有意差を認め,高継続群の方で改善が見られた。SF-36v2の各指標では,高継続群は体の痛み,活力,日常生活機能(精神),心の健康,低継続群は身体機能に有意差を認め,高継続群でより改善を示した(p<0.05)。【結論】HEの高継続群において疼痛に関連した評価項目の改善が認められた。HEの継続率が機能障害の改善度に関与することが部分的に立証され,HEの継続率が高い方がより機能障害の改善やQOLの向上を図れることが示唆された。葛山らは,HEを継続させるには,患者が自らの状態やHEの効果を理解・実感し,自らの意思でトレーニングを行うことが必要と述べている。したがって,本研究では,対象者と電話やチェックリストの郵送など定期的に連絡を取り,症状の確認や意欲の持続を図ったことが有益だったと推測される。また,手術をできるだけ延期・回避したいとの意欲が高いこともモチベーションの維持につながったと考える。本研究は,短期間での継続率であるため,今後は長期的な継続率の動向をみていく必要がある。
  • 井上 崇文, 押方 章吾, 中原 誠之, 高橋 雄一, 土方 保和, 久壽米木 亮, 田之上 崇, 隈元 真志, 小川 浩一, 西田 憲記
    脊髄外科
    2014年 28 巻 1 号 47-51
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/05/11
    ジャーナル フリー

      Purpose : Antiplatelet drugs reduce the risk of ischemic events but increase the risk of bleeding. A decision to discontinue these drugs can be made only after weighing the risk of bleeding against the risk of thromboembolic ischemic events. Here, we report two cases of cerebral infarctions in patients who underwent cervical and lumbar surgeries after discontinuation of low-dose aspirin treatment during the period starting in October 2006. Because of these events, we abandoned practice of suspending low-dose aspirin treatment perioperatively in all cases of spinal surgery. Since April 2010, all spinal surgeries have been carried out without discontinuing low-dose aspirin. Here, we report the safety of ongoing low-dose aspirin treatments in patients undergoing cervical laminoplasty.

      Materials and Methods : Of 301 patients who underwent cervical laminoplasty performed by a single surgeon from October 2006 to March 2013, 45 patients had received low-dose aspirin treatment. These patients were divided into groups as follows : 12 patients with ongoing low-dose aspirin treatment, 17 patients with brief discontinuation of aspirin (treatment discontinued for 1-2 days), and 16 with perioperative discontinuation (treatment discontinued for 3-9 days). We compared the results of the three groups with respect to the amount of intraoperative bleeding, the volume of postoperative drainage, and the incidence of ischemic or hemorrhagic complications.

      Results : The amount of intraoperative bleeding, the volume of postoperative drainage, and their sum, presented as mean±S. D., were respectively 72.5±44.2, 160.4±80.5, and 232.9±100.3 ml in the perioperative discontinuation group ; 79.4±84.3, 188.8±68.8, and 268.2±130.8 ml in the brief discontinuation group ; and 129.6±181.6, 210.9±110.7, and 340.5±201.8 ml in the ongoing treatment group. There were no statistically significant inter-group differences in the results. Two cerebral infarctions occurred 3 days after surgery in the perioperative discontinuation and no administration treatment groups. The ongoing treatment group tended to have higher blood loss, but none of the patients developed symptomatic epidural hematoma, nor did any patient require blood transfusions in any of the groups.

      Conclusion : These results are useful in the management of patients at an increased risk of thromboembolic complications if antiplatelet drugs are stopped. Further study with larger number of cases is needed to validate our findings.

  • 中田 浩一, 森 由美, 須崎 省二, 落合 裕之, 北原 佳代, 古賀 博美, 礒辺 恵理子, 牧 未知子, 清家 渉, 鎌田 政之
    理学療法学Supplement
    1995年 1995.22.2 巻
    発行日: 1995/04/20
    公開日: 2017/07/28
    会議録・要旨集 フリー
  • 音地 亮, 江里口 杏平, 山田 将弘, 車 忠雄
    理学療法学Supplement
    2013年 2012 巻 D-P-12
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/06/20
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】我々は、第47回理学療法学術大会において人工呼吸器装着患者におけるAPACHE2スコアのカットオフ値23点を契機に転帰の予後予測が可能であることを発表した。患者の全身状態・ADLは、入院当初の全身状態の悪化度合いに影響を大きく受け、当カットオフ値で分類した場合には、リハの進行・ADL改善度合いは大きく分かれるものと考えられた。そこで今回、ICU入室時のAPACHE2スコア23点が、転機の予後予測以外にも経過を予測する為に応用可能かを検証するため、リハ介入の進行度や在院日数などについて比較・検討した。【方法】対象は2011年7月~2012年7月の間で、病前歩行可能であり当院ICUに入室しリハビリ処方のあった内科疾患患者41名(男性20名、女性21名、平均年齢79.8±12歳)とした。主病名の内約は(心不全43%、肺炎39%、COPD急性増悪8%、呼吸不全5%、腎不全5%)であった。カルテより後方視的に基本属性(年齢・性別・疾患名)、日数(リハ開始日数・離床開始日数・歩行開始日数・ICU在室日数・在院日数)、リハ開始時FIM、退院時FIM、ICUリハ内容、転帰を調査した。APACHE2スコア23点未満を軽症群、23点以上を重症群とし、2群間で比較した。また離床に関しては、ICU環境を考慮し、端座位まで可能となった時点で離床開始と定義した。そして(退院時FIM-リハ開始時FIM)/在院数の値をΔFIM とした。統計処理として、2標本t検定・Mann-Whitney-U検定を用い、いずれの解析においても危険率5%未満を有意とし検討した。統計解析ソフトにはStatView-J5.0 を使用した。【倫理的配慮】本研究は対象者への説明と同意に基づき理学療法を実施し、倫理的配慮に基づき個人情報データを取り扱った。【結果】軽症群は25名(60%)、重症群は16名(40%)であった。24日(平均入院日数18.5日+5.7日)以上の長期在院日数の患者は、軽症群4%・重症群25%であった。また 2群間において (軽症群vs.重症群、p値)、リハ開始日数(2.5±1.3日vs.3.8±1.8日、p<0.05)、離床開始日数(4.8±3.4vs.7.1±3.1、p<0.05)、歩行開始日数(7.5±3.6日vs.11.7±3.7日、p<0.01)、ICU在室日数(5.7±3.2日vs.9.3±3.7日、p<0.01)、在院日数(16.3±4.9日vs.22±5.2日、p<0.01)で有意差を認め、転帰(自宅退院80%vs50%、p=0.10)で有意傾向にあった。年齢(80.1±13.6vs.79.4±9.9、p=0.863)、ICUリハ内容(ベッド上・端座位・起立・歩行=24%・32%・32%・12%vs.25%・37.5%・37.5%・0%、p=0.59)、リハ開始時FIM(30.8±15.1vs.24.1±8.5、p=0.19)、退院時FIM(76.5±27.8vs.74.2±30.5、p=0.789)、ΔFIM(p=0.21)で有意差を認めなかった。【考察】本研究では、前回求めたAPACHE2スコアにおけるカットオフ値について、他のパラメーターについても再検証を行った。入院が長期化するケースにおける軽症群と重症群のふるい分けは、重症群が多い傾向にあったが個人差によるものが大きいと考えられた。経過として、軽症群は比較的早期から離床・歩行が行え、ICU在室日数・在院日数の短縮化が図れた印象はあったが、ICU在室日数に対し、ICU内リハの進行度合いに関しては、2群とも有意差なく重症群においても37.5%は起立まで施行できていた。また退院時FIM・ΔFIMにおいても有意差を認めず、時間経過に伴い両群ともADL能力は徐々に上昇が認められる結果となった。以上よりAPACHE2スコア23点は、転帰予後予測の他に、入院長期化を予測できる傾向や離床・歩行開始に時間を要すかを予測できる能力を有していたが、介入によるADL能力改善度、介入内容には差を認めなかった。超早期からのリハ介入の意義は、短い入院期間の中で可及的早期に病前レベルまで改善させることであり、このスコアを長期化の予測に活用し、臨床応用していきたい。【理学療法学研究としての意義】在院数の短縮化が図られる急性期病院において、ICU入室時から予後予測を行うことは重要であり、今回の研究におけるAPACHE2スコアの再検証は、フォローアップデータとして有用であったと考えられる。
  • ─安静時および動作時において─
    岡本 伸弘, 増見 伸, 兒玉 隆之, 堀口 喬, 濱田 大樹
    理学療法学Supplement
    2012年 2011 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/08/10
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに、目的】 臨床において,脳血管障害患者に対する歩行ならびにADL再獲得の阻害要因の一つに,筋スパズムや痙縮などの筋緊張亢進状態が挙げられる。そのため,筋緊張抑制を目的とした様々な治療介入が行われている。近年,筋緊張抑制効果を目的とした振動刺激の有用性が報告されており,実際の脳血管疾患患者に振動刺激を施行し,筋緊張抑制効果を調べた研究でも痙縮抑制効果を認めている。しかし,それら研究は安静時での報告が多く,振動刺激による筋緊張の変化が,動作に対してどのような影響を及ぼすかを研究した報告は,我々が探索したところ見あたらない。そこで今回,我々は振動刺激による筋緊張抑制効果が脳血管障害患者の安静時の身体状態および動作にどのような影響を及ぼすかを検証した。【方法】 対象は,脳血管疾患患者24名(男性18名,女性6名,年齢57.4±10.9歳),被験下肢は24肢(右麻痺9名,左麻痺15名)とした。対象を,振動刺激を施行した者;以下,刺激群(男性8名,女性4名,年齢59.3±9.8歳)と振動刺激を施行しなかった者;以下,コントロール群(男性10名,女性2名,年齢55.6±12.1歳)に分けた。すべての被験者は,ベッド上腹臥位にて5分間の安静を行った後,「足関節背屈可動域」および「modified Ashworth scale:以下,MAS」・「筋硬度」を測定した。また,「10m歩行速度」および「麻痺側立脚期時間」を測定した。次に,両群とも1週間以上の間隔を開け,刺激群では,ベッド上腹臥位にて5分間の安静を行った後,3分間振動刺激を施行し,各測定を行った。また,コントロール群では,ベッド上腹臥位にて8分間の安静を行った後,各測定を行った。なお,各測定が,次の測定に影響を及ぼすことを避けるため,1日以上の間隔を空け実施した。測定肢位および振動刺激肢位は腹臥位で,膝関節30°屈曲位,足関節0°底屈位とし,刺激被験部位は麻痺側アキレス腱部とした。統計処理について,群間比較(刺激群×コントロール群)および(刺激前×刺激後)には,二元配置分散分析にて検定を行い,多重比較検定には,Tukey-Kramer法を用いた。なお,有意水準は0.05%とし,それ以下を統計学的有意とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究はヘルシンキ宣言に沿って実施した。研究に先立ち,所属機関の倫理委員会の承認を得た。すべての被験者に対して,紙面上および口頭による説明を行い,同意および承諾を得た後に実施した。【結果】 群間比較において,両群とも振動刺激前では,全ての項目に有意差を認めなかった(p>0.05)。振動刺激後では,刺激群はコントロール群に比べ,足関節背屈可動域が有意に高値であり(p<0.05),MASおよび筋硬度は,有意に低値を示した(p<0.05)。一方,10m歩行速度および麻痺側立脚期時間では,両群に有意差を認めなかった。(p>0.05)。また,刺激群における振動刺激前後の各項目比較において,足関節背屈可動域・MAS・筋硬度に有意差を認めた(p<0.05)。一方,10m歩行速度および麻痺側立脚期時間では,有意差を認めなかった。(p>0.05)。【考察】 先行研究では,振動刺激により下腿三頭筋のH/M 比が低値を示し,脊髄運動細胞の興奮性が抑制された報告がある。我々の研究では,下腿三頭筋の振動刺激により,足関節背屈可動域拡大および筋緊張・筋硬度の低下がみられた。これは,先行研究と同様に脊髄運動細胞の興奮性が抑制され,筋緊張の変化が生じたと考えられた。さらに,10m歩行速度および麻痺側立脚期時間においては,振動刺激前後で有意差を認めなかったことから,これらに影響を与える因子は筋緊張の変化のみではない可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】 今回,脳血管障害患者に対する振動刺激の筋緊張抑制効果について,可動域および筋緊張・筋硬度という評価に加え,10m歩行速度および麻痺側立脚期時間といった理学療法で多く実施される評価方法で報告できたことは,理学療法にとって大きな意義があると考える。また,振動刺激のさらなる臨床応用に向けた一歩を踏み出したものである。
  • 長嶺 貴一, 北村 綾, 佐道 康次
    蘇生
    2010年 29 巻 3 号 3_83a
    発行日: 2010/08/25
    公開日: 2011/07/20
    ジャーナル フリー
  • 春口 幸太郎, 井元 淳, 中村 浩一, 甲斐 尚仁, 林 和生, 大谷内 輝夫
    理学療法学Supplement
    2014年 2013 巻 0375
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】変形性股関節症(股OA)の有病率は,X線診断によると1.0~3.5%,国内の人口で換算すると患者数は約120万~420万人と推測されている。臨床場面においても遭遇することの多い疾患であるが,股OAに対する運動療法の有効性に対する先行研究は十分とはいえないのが現状である。なかでも股OAに対するホームエクササイズ(HE)の効果については,報告が少なく一定の見解が得られていない。当院では,大谷内氏により開発された運動療法である「ゆうきプログラム」を5年前から導入し,股OA患者に対するHEの取り組みを行っている。そこで本研究では,当院で5年前から導入された股OA患者に対するHEの取り組みをもとに,股OA患者において開排(腓骨頭から床との垂直距離),疼痛の数値評価スケール(Numeric Rating Scale:NRS),日本整形外科学会股関節機能判定基準(JOAスコア),関節可動域検査(ROMテスト)を用いた機能・器質的評価を継続的に実施することで,ホームエクササイズの有効性を検証することを目的に実施した。【方法】対象は平成22年1月から平成23年3月までに当科を受診し,股OAと診断された男性13例(57.0±17.5歳),女性82例(57.5±9.3歳)の95関節であった。X線所見よりKellgren and Lawrence grade(以下,K-L分類)で4段階に分類し,運動療法施行前と運動療法開始3ヶ月目において開排,NRS,JOAスコア,股関節ROMテストを用いて評価した。なお,3ヶ月間通院できなかった患者や関節リウマチを罹患している患者は本研究の対象から除外した。当院におけるHEの指導内容は,①骨盤アライメント調整運動,②関節可動域運動,③ストレッチング,④筋力増強運動の四項目を中心に構成されており,それらの運動内容や回数および運動の写真を記載した資料は対象者に合わせて配布した。その後,外来診療において2週間に1回,HEの方法および効果の確認を行った。統計学的検討は,K-L分類した4群のHE施行前とHE開始3ヶ月目における開排,NRS,JOAスコアをWilcoxonの符号順位検定を用いて比較検討した。それぞれの統計学的処理についての有意差の判定は,危険率5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に基づき,全対象者には研究内容および方法を口頭と紙面にて十分に説明し,同意を得た上で研究を開始した。【結果】全対象95例のうちK-L分類でgrade 1は39例,grade 2は13例,grade 3は31例,grade 4は12例であった。開排及びNRSはgrade 1~4において有意差が認められ,改善が見られた。JOAスコアではgrade 1,2,3において有意に改善が見られた。股関節ROMテストでは屈曲はgrade 1~3,伸展はgrade 2,外転はgrade 1,外旋はgrade 3で有意な改善が見られた。【考察】HEによる3ヶ月間の介入の結果,開排,NRSではgrade全てにおいて有意に改善傾向が認められた。開排は股関節屈曲・外旋動作であり,その障害には長内転筋などの股関節内転筋群の機能的影響を受けやすい。当院のHEでは,これら軟部組織に対する直接的アプローチに加え,骨盤アライメント調整運動を行うことで関節構成体や筋へのメカニカルストレスの緩和が得られやすく,その結果改善傾向が得られたものと推測される。股OAにおける疼痛の原因は滑膜炎や関節咬合不全,筋スパズムなどが一般的に挙げられる。このような場合は疼痛に対する防御姿勢が習慣化され,機能的脚長差を生じる可能性が指摘されている。それらを踏まえ,当院のHEでは骨盤アライメント調整運動を最初に行い,その後,関節可動域運動,ストレッチングにて可動性及び伸張性を得た後に筋力増強運動を行うように指導をしている。この一連の流れにより,疼痛部位に対するメカニカルストレスの緩和が得られた一つの要因と考えることができる。JOAスコアではgrade 1~3で有意な改善が認められたが,grade 4では有意な改善は認められなかった。その背景としてgrade 1~3に比べgrade 4では器質的変化が強く生じているため,主に股関節の屈曲を中心とした可動域制限や疼痛の改善が得られにくく,その結果JOAスコアにも反映されなかったものと考えられる。今回,股OAに対するHEの短期効果として,機能的な有効性を確認することができた一方,器質的影響が強い患者ではその有効性を示唆する見解は一部得られなかった。今後も継続的に追跡調査を行うことで,HEの長期効果について検証していきたいと考える。【理学療法学研究としての意義】本研究は,股OA患者に対するホームエクササイズの有効性を機能・器質的評価から短期的に検証した研究である。当院の取り組みを一つの例として,今後様々な取り組みが展開されることを期待したい。
  • 土方 保和, 高橋 雄一, 安原 隆雄, 久壽米木 亮, 田之上 崇, 井上 崇文, 中原 誠之, 隈元 真志, 小川 浩一, 西田 憲記
    脊髄外科
    2014年 28 巻 1 号 52-56
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/05/11
    ジャーナル フリー

      A 60-year-old woman presented with unbearable low back pain without any sign of external injuries. Magnetic resonance imaging and computed tomography revealed vertebral compression fracture of the L2 body. She had had Parkinson's disease for over a decade and underwent a posterior lumbar interbody fusion at the L3/4level 3 years ago. A balloon kyphoplasty (BKP) was performed 1 month after the onset of the symptoms of low back pain. Subsequently, anterior cement migration occurred within 4 months after BKP. It is thought that both Parkinson's disease and adjacent segment fusion might have caused the dislodgment of cement.

      This case emphasizes the importance of early treatment of vertebral fractures in patients with Parkinson's disease and serial follow-up after fusion.

  • 新村 辰臣, 木股 完仁
    整形外科と災害外科
    2017年 66 巻 4 号 818-820
    発行日: 2017/09/25
    公開日: 2017/12/14
    ジャーナル フリー
    今回我々は下腿開放骨折(Gastilo type Ⅲb)に対しTaylor Spatial Frameを用いたbone transportにて治療した1例を経験した.症例は23歳男性.250 ccバイクで走行中に転倒し受傷.右脛骨腓骨骨幹部開放骨折,右踵骨開放骨折を認め,緊急で洗浄・デブリードマン,創外固定施行した.経過中に広範囲の軟部組織の壊死,感染徴候が出現し関連病院内形成外科へ転院し,軟部組織の再建・感染の鎮静化を行い当院へ再度転院となった.骨欠損や感染性偽関節を認め,Taylor Spatial Frameを用い延長量9 cm,延長期間143日間,創外固定期間486日間の経過でbone transportを施行した.最終観察時に脚長差もなく独歩可能である.Bone transportは創外固定器装着期間が長期にわたるという欠点はあるが,マイクロサージェリーの技術が不要であり解剖学的な骨横径が得られ有用な治療である.
  • 村井 直樹, 浦田 稔郎, 久留 哲夫, 山本 明
    健康医学
    1998年 13 巻 1 号 78-80
    発行日: 1998/05/30
    公開日: 2012/08/27
    ジャーナル フリー
    50歳の男性。当院の人間ドックの上部消化管内視鏡検査で十二指腸乳頭部にポリープを認め,直ちに同部の生検が行われ,十二指腸乳頭部癌と診断された。当院外科で,全胃幽門輪温存膵頭十二指腸切除術が行われたが,病理学的には,乳頭より発生したポリープを認め,高分化管状腺癌であった。
  • 伊藤 沙織, 松山 篤二, 山田 博, 稲葉 千枝, 工藤 雅美, 松下 敦子, 塩谷 聡子, 西山 康之, 中野 龍治
    日本臨床細胞学会雑誌
    2023年 62 巻 2 号 111-115
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/05/08
    ジャーナル フリー

    背景:破骨細胞様巨細胞(osteoclast-like giant cell:OGC)の出現を伴う乳癌は 0.5~1.2%とまれである.われわれは,細胞診検体に多数の OGC が出現した浸潤性乳管癌の 1 例を経験したので報告する.

    症例:30 歳代,女性.右乳腺 BD 領域に 3 cm 大の腫瘤を自覚し受診した.穿刺吸引細胞診で悪性と診断され,手術が施行された.細胞診では,結合性の強い重積集塊や孤在性の腫瘍細胞とともに,多数の多核巨細胞を認めた.腫瘍細胞の核は比較的小型ながら核形は軽度に不整で,核クロマチンは増量し,結合性が低下していた.多核巨細胞はライトグリーン好性の豊富な細胞質に,クロマチンの淡い数 10 個の核を有していた.組織学的に腫瘍細胞は充実胞巣状,篩状に増殖し,CD68 陽性の OGC が混在していた.充実型浸潤性乳管癌と診断し,免疫染色にてホルモンレセプター陽性,HER2 陰性であった.

    結論:乳腺細胞診ではまれながら間葉系腫瘍や種々の組織型の乳癌に OGC が出現する可能性があり,その多くは luminal 乳癌である.OGC にとらわれることなく,それ以外の細胞に基づいて細胞診断を進める必要がある.

  • 村井 直樹, 北原 淳詞
    健康医学
    2001年 16 巻 1 号 50-52
    発行日: 2001/05/31
    公開日: 2012/08/27
    ジャーナル フリー
    症例は39歳の男性で,人間ドックの診察の際,顔貌と血清コレステロール高値から甲状腺機能低下症が疑われ,精査の結果,橋本病による甲状腺機能低下症と診断された。AST・LDH・CPKの上昇とCEA高値が確認されたが,いずれも甲状腺ホルモン補充療法により著明に改善したことから,LDH・CPK高値は甲状腺機能低下症に伴うミオパチーによるもので,CEA高値も甲状腺機能低下症に関連したものと推定した。
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