コミッショニング（以下、Cx）を有効に行うには、データ処理の合理化が重要である。データ収集装置の性能向上にともない、データ量が膨大化し、データ分析の前処理作業に多くの時間が費やされることがCx業務の合理化における課題の一つとなっている。本報では、NPO法人建築設備コミッショニング協会が先導的Cx事業として受託した

本稿では，URAが担当する業務のうち，pre-award，特に研究計画調書作成，公募情報の収集・学内周知，研究プロジェクトの企画等主要な支援について，典型的な支援の仕方，実施の上で想定される課題とその解決案に加え，

海洋細菌やウイルスは地球規模物質循環の時空間変動に大きく影響しているが、気候変動に対する海洋の応答を予測するためのこれらのプロセスや物質の輸送・変換効率については未だ不明な点が多い。近年、細菌やウイルスの活動が植物プランクトン由来の粒子生成を促進させるといった知見がいくつか報告され、新たな海洋炭素循環の制御メカニズムが明らかになりつつある。本発表では、現状解明されている細菌やウイルスによる海洋炭素循環の制御メカニズムの概要と、発表者が進めている細菌の表面性状と懸濁態微小有機物との関係について紹介を行う。

　近年、日本は「出口志向」と「選択と集中」を特徴とする科学技術政策を推し進めてきた。その象徴とも言えるのが、林立するトップダウン型の研究開発プロジェクトだが、多額の国費を投じながら、期待されたような成果が出ているとは言い難い。「誇大広告」や課題責任者の選考での「やらせ公募」、検証なき後継プロジェクトの実施──などの問題も生じた。これらのプロジェクトで采配を振るう「科学技術の司令塔」、総合科学技術・イノベーション会議（CSTI）の構成や役割がその前身からどう変遷してきたかを考察する。一方、「選択と集中」の裏側では、基盤的経費が削減されたことにより多くの大学が困窮し、研究の裾野が脅かされている。さまざまなデータで日本の研究力の衰退が指摘されるようになって久しい。科学技術基本法が掲げる「科学技術創造立国」を幻としないための処方箋は何か。高い研究力を誇る