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O-39 注射オーダ・入力時の選択ミス防止への取り組み

大須賀俊裕, 藤目光良, 水藤博章, 鈴木宏, 金井公予, 安井吉史, 鈴江孝昭, 三谷幸生, 杉本東, 松野丞男

日本医療薬学会年会講演要旨集
2001年 11 巻
発行日: 2001/09/01
公開日: 2019/01/19

DOI https://doi.org/10.20825/amjsphcs.11.0_88_3

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院内メールを活用した抗菌薬適正使用に向けてのICT活動の有用性

本多領子, 野村賢一

日本環境感染学会誌
2008年 23 巻 3 号 196-200
発行日: 2008年
公開日: 2009/02/16

DOI https://doi.org/10.4058/jsei.23.196

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抗菌薬の適正使用とは，宿主の病態に応じ，適切な抗菌薬を選択し，適切な用量を，適切な用法で，適切な期間にわたり抗菌薬投与を行うことである．抗菌薬適正使用の方法としては，抗菌薬使用届出制や使用許可制を取り入れている病院もあるが，JA愛知厚生連
渥美病院
(以下，当院)では，2004年4月から医師に処方の制限をすることなく，院内メールを活用し，抗菌薬適正使用に取り組んできた．Infection control team (ICT)は，各病棟のリンクナースより症例のプレゼンテーションを受け，病棟ラウンド終了後，当院が定めた抗菌薬について，使用に関するコメント表を作成し，医師全員にメールしている．抗菌薬の選択不適切，投与期間が長い，抗菌薬使用前に培養検査がされていない等，適正使用でないと判断したコメントを記載した症例は，院内メールを開始した2004年度は79件あったが，2005年度は30件に減少した．2006年度についてはTDM未実施が7件あったため，32件であった．一方，抗菌薬の使用量では，セフピロム，イミペネム/シラスタチン，パニペネム/ベタミプロンの使用本数は大きく減少した．院内メールを活用した抗菌薬適正使用取り組みは，全医師にメールすることでホーソン効果(Hawthorne effect)が働き，有効な方法であることが示唆された．

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入院中高齢者の足爪の変形と転倒の関連性

伊藤みち子, 松田知沙子, 高濱真理子, 堀部美紀, 小澤幸子

日本農村医学会学術総会抄録集
2011年 60 巻 1B-2
発行日: 2011年
公開日: 2012/02/13

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.60.0.61.0

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〈緒言〉高齢者の転倒転落事故の防止には強い関心がもたれているが、歩行能力に大きな影響を及ぼす足爪の変形についてはあまり関心が払われていない現状がある。入院中高齢者の8割以上に爪や足の変形があると言われており、実際に病棟に入院している高齢者の多くに爪白癬や肥厚、陥入がみられる。しかし看護記録としてカルテ記載されることは少なく、フットケアの方法も確立されていない。高齢者に対するフットケアの有効性には、バランス機能と尿失禁の減少があり、転倒した人たちは転倒したことがない人たちより爪のトラブルが多い、という結果も報告されている。
今回、爪のケアの重要性の認識を深めるため、高齢者の転倒と足爪の変形との関連を明らかにする目的で調査を行った。
〈方法〉65歳以上の入院患者のうち、転倒歴のある群10人と転倒歴のない群20人を対象に、「深爪」「伸び過ぎ」「角質過多」「肥厚」「陥入爪」「剥離」「萎縮」「脱落」「爪の白濁」「爪周囲炎」の10項目の変形を、両足爪全てについて調査し、各観察項目と各足趾別の変形についてx²検定を使って転倒との関連性を分析した。
〈結果〉左右いずれかの足爪の「脱落」「萎縮」が転倒歴のある群の方に有意に多くみられ、転倒との関連性が示唆されたが、それぞれの足爪の変形と転倒との明確な関連性を示すにはいたらなかった。
今回の調査は対象者が30人とデータ数が少なく、有意差が出なかった原因のひとつになっていると考えられる。また入院中高齢者では、原疾患による全身機能の悪化、認知症、環境への不適応が及ぼす影響が大きく、足爪の変形による影響があらわれにくかった可能性が考えられる。しかし、調査対象30人のうち29人になんらかの足爪の変形があり、歩行機能やバランス機能維持改善のためにもフットケアの重要性があらためて認識される結果となった。
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挿管時看護の立ち会い経験と不安の関連

増山多輝子, 山元歩, 伊藤智子, 茂津目綾子

日本農村医学会学術総会抄録集
2011年 60 巻 2J-D-23
発行日: 2011年
公開日: 2012/02/13

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.60.0.468.0

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〈序論〉患者急変は予測ができず、日々不安を感じている中で、私たち看護師は、挿管時看護を始め心肺蘇生法の技術習得が必要である。そこで、実際の挿管場面の立ち会いを経験することで、挿管時看護への不安に変化がみられるのか明らかにし、今後の学習方法を検討したので報告する。
〈研究方法〉看護師経験年数５年目以下の看護師56名を対象に、挿管用具の準備から固定までの看護行為を見学、または実際の介助を経験。その前後に質問紙を用い、対象者の背景・現在までの挿管時看護の立ち会い経験について調査。また、新版STAI検査を用い不安度の調査をした。
〈結果〉挿管時看護立ち会い経験の有無は、経験あり43％・経験なし57％だった。新版STAI結果は、立ち会い前後で特性・状態不安値ともに中～高不安であり、平均差は減少したが有意差はみられなかった。挿管時看護立ち会い経験の有無と新版STAIとの関連は、統計学的にみると、特性・状態不安値ともに中等度から弱い相関関係がみられた。看護師経験年数と新版STAIとの関連は、どの経験年数においても統計学的な有意差は確認できなかったが、大変弱い相関関係がみられた。
〈考察〉挿管時看護は実体験の機会が少なく、不安に繋がっていると考えられる。本調査では、統計学的に不安値を減少させるには至らず、平均値の減少のみであった。それらのことから、継続学習は、不安値の減少幅を増大させることができるといえる。また、経験不足になりがちな技術項目は、立ち会いを経験していくことで実践を意識した学習を積むことができると思われる。不安度の結果は、経験年数での差はなく中～高不安状態にいる集団であるといえる。そのため、経験不足になりがちな技術項目に関する今後の卒後教育としては、看護師経験を積んだスタッフも含めて考えていく必要があると思われる。
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当院における呼吸リハビリテーションの現状と課題

權田敏彰, 仲川賢, 中村訓之, 鈴木康友

日本農村医学会学術総会抄録集
2011年 60 巻 2J-B-11
発行日: 2011年
公開日: 2012/02/13

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.60.0.408.0

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＜はじめに＞近年、医療現場では呼吸リハビリテーション（以下、呼吸リハ）に対する関心は著しく高まっている。呼吸リハは呼吸機能の維持向上のみならず、対象者のADLやQOL向上を目標しており、早期介入の必要性は高い。今回、当院における呼吸リハの現状を調査したので報告する。
＜対象と方法＞2010年４月～2011年4月に当院入院し、呼吸リハを施行した40例（男性34例、女性6例、平均年齢77.4±9.8歳）とした。カルテより後方視的に、疾患名、入院時CRP、人工呼吸器使用患者数、在院日数、入院日より呼吸リハ開始までの期間、呼吸リハ実施期間（退院日まで；以下、実施期間）、転帰を調査した。（在院日数、実施期間においては死亡例を除く）
さらに死亡10例を除いた30例を、入院日より呼吸リハ開始までが7日以内（15例；A群）と8日以上（15例；B群）に分け、実施期間、歩行能力を比較した。
＜結果＞疾患名は慢性呼吸不全急性増悪が最も多く25例、次いで（誤嚥性）肺炎が9例であった。入院時CRPは1.2mg/dl（中央値）、人工呼吸器使用患者数は9例であった。在院日数は47.4±46.1日、呼吸リハ開始までの期間は16.4±17.3日、実施期間は31.3±32.7日であった。転帰は自宅退院28例、転院1例、施設1例であった。
実施期間はA群20.8±13.6日に対し、B群49.5±42.1日と有意な差があった（p＜0.05）。入院前歩行能力は両群とも維持されていた。
＜考察＞今回の調査においても、呼吸リハの早期介入の必要性が示唆された。当院での呼吸リハ開始までの期間は個人差が大きく、1ヶ月以上超えている例もあり、B群ではCRP高値や人工呼吸器使用患者などの重症例が多くを占めていた。重症例でも呼吸リハの早期介入が可能であり、今後医師を中心とした他職種に対して働きかけていく必要がある。
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冠動脈CTと心筋SPECTとの画像フュージョン精度についての基礎的検討

島田泰樹, 片岡孝司, 大林乃武夫, 深田真司, 寺本宗正, 鳥居剛也

日本農村医学会学術総会抄録集
2011年 60 巻 1J-C-12
発行日: 2011年
公開日: 2012/02/13

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.60.0.337.0

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[目的] 　近年、画像ワークステーションを用いて、冠動脈CTと心筋SPECTとの画像フュージョンが行われるようになってきました。
　冠動脈CT上の冠動脈の支配領域と、心筋SPECTの心筋への集積状況とが画像フュージョンを行うことにより視覚的に分かりやすく表示され、診断上有用であると評価されてきています。
　　また当院では平成２２年５月よりCT装置を６４列CT（東芝アクイリオンCX）に更新して冠動脈CTを、また平成２３年４月よりRI検査装置をSPECT-CT（シーメンスSINBIA T）に更新して検査を行っています。
　今回、画像ワークステーション上で冠動脈CT画像と心筋SPECT画像とのフュージョン画像を作成するにあたって、その精度を検証すべく基礎的な検討を行いました。
[方法] 　RI用心臓ファントム用いてタリウムによる心筋SPECTを撮影。同様に、RI用心臓ファントム用いて冠動脈CTを疑似的に撮影・再構成し、それぞれの撮影データをPACSサーバから画像ワークステーションに取得して、フュージョン画像を作成しました。
　さらにフュージョン画像によるポーラーマップと心筋SPECT解析ソフト（ハートスコアビュー）によるポーラーマップとの比較を行いました。
[結果] 　RI用心臓ファントムを用いた心筋SPECTのハートスコアビュー上のポーラーマップと、冠動脈CT画像とのフュージョン画像上のポーラーマップとの相関を客観的に確認することができ、ファントム上において精度が保たれていることが確認できました。　
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当院における退院時リハビリテーション指導の実態と課題　第2報

近藤俊貴, 寺社下裕樹, 中村訓之, 仲川賢, 鈴木康友

日本農村医学会学術総会抄録集
2010年 59 巻 P2-D3-2
発行日: 2010年
公開日: 2010/12/01

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.59.0.376.0

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【はじめに】当院リハビリテーション技術科では，平成20年度の目標を，「退院時リハビリテーション指導（以下退院指導）の取り組み～質と量の向上を目指して～」と掲げ，取り組んできた。その結果，当院における平成20年度の退院指導率（退院指導を行った患者数／理学療法を行って自宅に退院した患者数×100）は，約57％であった。また，年間指導件数は328件であった。結果より，平成21年度の目標を，_丸1_退院指導用紙を改善すること，_丸2_退院指導率を57％以上に引き上げること，とした。【方法】調査項目は，年間退院指導率，年間指導件数とした。調査期間は平成21年4月から平成22年3月までの1年間とし，1ヶ月ごとに集計を行なった。【経過】平成20年度で使用していた退院指導用紙は，表面には退院後の注意点，裏面には患者様が自宅で行う運動を，患者様ごとに自由に選択できるようにしていた。そこで，平成21年4月より，内容を見直した新しい退院指導用紙を使用し，退院指導を行った。新指導用紙での施行から半年経過した平成21年10月に，当院の理学療法士10名にアンケートを行い，新指導用紙の内容についての意見を集め，12月よりさらに内容を変更し，現在の形式（図1，2）となった。【結果】１年間の平均では，退院指導率は約77％であった。年間指導件数は380件であった。【おわりに】平成21年12月の退院指導用紙の内容変更以降も，当院における退院指導率は安定した指導率を維持することができている。そのため，平成22年度は，現在の退院指導率の維持と，加えて，退院指導を受けた患者の満足度を調査していく必要があると考える。
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部署間応援体制の実態調査報告

星野幸枝

日本農村医学会学術総会抄録集
2010年 59 巻 W3-4
発行日: 2010年
公開日: 2010/12/01

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.59.0.35.0

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【　主旨　】看護師確保が困難な状況下において、患者の重症化、看護者の急な欠員などの対応策として部署内・部署間の応援体制を実施している。応援体制の充実は、安全で質の高い看護の提供と看護業務量の均等化を図る目的から重要であり、また、応援によって他部署を経験することにより、その部署の理解と自己の学びや成長を促す機会となる。
　今回、愛知県厚生連看護部内で組織する職場環境マネジメントチーム（定着・離職防止グループ）において、部署間応援の実態を把握し、円滑な部署間応援のためにどのような体制整備が必要か示唆を得るために実態調査を行った。その結果、応援における工夫点では、_1_業務調整、_2_人員調整、_3_支援体制、_4_教育、_5_準備、_6_その他、問題点では、_1_業務調整、_2_人員調整、_3_支援体制、_4_教育、_5_準備、_6_環境・人間関係、_7_その他にカテゴリー化され、問題点にのみ_6_環境・人間関係が抽出され、工夫点との差が見られた。また、マニュアルの有・無による比較では、マニュアル無の方がマニュアル有の2倍以上の問題点が存在し、逆に工夫点では、マニュアル有の方が_5_準備に対する意見が多く応援者が一人でも実施できるよう事前準備、支援体制、教育が整備されていた。
　結果から、円滑な部署間応援のためには抽出されたカテゴリーについて、マニュアルなどの体制整備の必要性が示唆された。
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骨粗鬆症性脊椎圧迫骨折患者への指導内容と指導困難内容

鈴木佐紀子, 中村美和, 四車悠花

日本農村医学会学術総会抄録集
2010年 59 巻 P2-B3-2
発行日: 2010年
公開日: 2010/12/01

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.59.0.316.0

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〔はじめに〕現在Ａ病院では、脊椎圧迫骨折の手順書はあるが、患者指導は看護師個々の力量に委ねられている為患者指導がされないままADL拡大が本人任せ・理学療法士任せになっている。そこで本疾患に対する患者指導内容、指導困難内容を明らかにした。〔考察〕脊椎圧迫骨折患者に関わったことのある看護師は病院全体の多くの看護師が受持ちまたは日々の受持ちとして関わっていたが、関わった全ての看護師が患者指導をしていないことが明らかになった。指導内容は、コルセットの装着中の注意点が最も多かった。指導困難内容では、経験不足が一番多い理由であり脊椎圧迫骨折患者の入院が全病棟に渡ることも含め、経験不足を補うための患者指導の支援の体制を整える必要があることを示唆していることが考えられた。今後の指導の可能性としてパンフレットがあればできるが一番多く挙がったことからも、患者指導の支援条件としてパンフレットが必須となってくる。しかし、A病院ではパンフレットなどの指導教材もなく、指導経験のないまま、患者を受け持つことが整形外科専門病棟以外でも求められていた。その結果、患者指導の内容が、コルセットの装着中の注意点が一番多い指導内容となったと考えられる。これらのことから、指導支援環境および、指導教材の不足は患者教育の低下を招きかねないと考えられる。指導支援環境および指導教材の整備は患者教育、看護の質の向上につながると考えられる。またパンフレットをもとに、看護計画を連動させることによりさらに個別化された患者教育が行われることに繋がると考えられる。〔結論〕患者の指導の質を向上させるために指導マニュアルや教材の作成など、患者指導の環境を整える必要がある。
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目に見えにくい管理コスト改善を目指した医療材料管理システムの構築

辻博幸

日本農村医学会学術総会抄録集
2009年 58 巻 P1-C319
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/19

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.58.0.325.0

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〈緒言〉昨今，医療の高度化や医療安全対策などにより病
院支出における医療材料費が急激に増加している。そのた
めこの管理を怠ると病院の収益率低下に大きく影響する。
平成１２年１０月移転を機に院内在庫方式SPD を導入し，在
庫削減（定数管理化）を行ってきた。しかし，ここ数年管
理システムの老朽化や取扱の難しさから特定な担当者しか
扱えないという管理上の問題が生じていた。そこで今回，
安価な独自の新システムに変更し，これまで行ってきた定
数管理以外にも目に見えにくい管理コストの改善・整備を
行ったので報告する。
〈管理コストの改善・整備〉問い合わせや臨時発注などに
対応するため医療材料を検索し物品を特定することが難し
い。これを誰でもできるようにするためには物品検索機能
の充実・工夫・情報共有化が必要となる。そこで，物品マ
スターに独自のキーワード検索を設けたり，物品情報の項
を設けたりした。また，入力時にメッセージが表示される
機能で誰もが同じ対応ができるような仕組みを持たせ，問
い合わせの多い物品の価格・発注仕入履歴・定数カードの
発行状況を検索した画面でそのまま表示させる工夫もし
た。誰でも扱える管理システムとするため取扱を簡便化し
入力処理も単純化させることを考慮した。こうした機能改
善により検索能力の向上，発注・棚卸など時間的コストの
削減が行えた。また，電子カルテの入力補助・検索違い防
止の工夫や入力情報蓄積活用の改善も同時に行った。
〈結語〉医療材料のマネージメントは物の管理だけではな
く，情報や人の管理，教育が大切である。情報を利用・伝
達・共有化するのは人である。一時的なコスト削減でなく
継続的にこれを行うためには管理体制が整ってこそなしえ
るものと考えている。今回の医療材料管理システム変更に
よる改善・整備で効率的になった情報やデータを活用し精
度の高い分析やコスト削減に，今後も活用し日々改善に努
めたいと考えている。

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検査技師がCPAP治療離脱に寄与できた3症例

彦坂美保子, 小笠原律子, 出口恵三, 三谷幸生

日本農村医学会学術総会抄録集
2009年 58 巻 26-10
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/19

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.58.0.221.0

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〈はじめに〉睡眠時無呼吸症候群（OSAS）は，昼間の眠
気・集中力の低下・抑うつ気分など生活の質の低下と，高
血圧・心筋梗塞・脳梗塞等の合併症を引き起こすことで注
目されている病気である。OSAS の一般的な治療法である
CPAP（経鼻的持続陽圧呼吸療法）は非常に有効ではある
が，その持続的治療を苦痛に思う方も少なくない。そこで
我々は，日本のOSAS 患者の６～７割が肥満であり，そ
の肥満を改善する事がOSAS の改善に繋がることに着目
し，服薬や入院治療に頼ることなく啓蒙活動や意識改革を
する事で減量を成功させ，CPAP を離脱することのでき
た３症例を経験した。以下，その内容について報告する。
〈症例〉(1)２０代女性・１５３cm・９６kg：他院よりOSAS 疑
いにて当院紹介となる。AHI（無呼吸低呼吸指数）：１００と
重症のOSAS でCPAP 導入。減量でCPAP 卒業が可能と
の説明で，卒業を志して食事を中心とした減量に励む。３２
kg の減量でAHI：７となり，CPAP 離脱。(2)３０代男性・
１６６cm・８８kg：健診でOSAS が疑われ受診。AHI：８０と
重症の為，CPAP 導入。マスク装着でのトラブルに悩む
中，情報紙CPAP レターにて卒業の記事を読み，卒業を
切望。食事制限と運動により３０kg 減量し，AHI：３と正
常範囲内になりCPAP 離脱。(3)５０代男性・１６４cm・８２kg：
他院でCPAP を導入し，自宅に近い当院へと転院。治療
に前向きで運動習慣もあったが，CPAP 専門外来で８７kg
と体重増加を認めた。技師による指導で食事制限と運動量
を見直し，２０kg の減量に成功。AHI：９となりCPAP 離脱。
〈まとめ〉今回報告した３名は皆，私たちに満面の笑みで
感謝を述べて卒業していった。減量は，OSAS の改善だけ
でなくその他の疾病予防にもつながり，患者さまのQOL
向上に検査技師も貢献できたのではないかと考える。

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新人看護師の夜勤形態による気分の変化

福島優子, 白井美智子, 牧野峰子

日本農村医学会学術総会抄録集
2009年 58 巻 25-04
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/19

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.58.0.203.0

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新人看護師は，４月に就職していく過程の中，職場環境や人間関係に慣れずストレスをもちやすい。我々は，新人看護師が精神的に安心感をもち職場に適応しながら成長していくことができるようサポートしていく必要がある。そこで，新人看護師の気分・感情が経時的にどのように変化しているのかをPOMS を用いて調査した。４月，５月，７月は１３名，１１月は８名で調査した。結果は，「緊張・不安」では，４月就職時９名（６９．２％），５月８名（６１．５％），７月８名（６１．５％），１１月５名（６２．５％）であった。４月就職時は約７割の新人看護師が「緊張・不安」を抱えていた。「抑うつ・落込み」では，４月就職時８名（６１．５％），５月５名（３８．５％），７月６名（４６．２％），１１月３名（３７．５％）であった。「怒り・敵意」では，４月就職時１名（７．７％）いたが，５月，７月，１１月はいなかった。「活気」では，４月就職時３名（２３．１％），５月４名（３０．８％），７月６名（４６．２％），１１月５名（６２．５％）であった。「疲労」では，４月就職時７名（５３．８％），５月３名（２３．１％），７月３名（２３．１％），１１月５名（６２．５％）であった。「混乱」では，４月就職時７名（５３．８％），５月５名（３８．５％），７月９名（６９．２％），１１月５名（６２．５％）であった。今回のPOMS の調査では，経時的に気分・感情がどのように変化しているかを確認できた。今後新人看護師の思いや意見を調査し心身面の支援のあり方，職場環境に適応するための援助の方向性を考え指導・教育に活かしたい。新人指導は，コーチやプリセプターだけでなく全スタッフが関わっていくことが重要であり今後の課題でもある。
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当院における退院時リハビリテーション指導の実態と課題

近藤俊貴, 寺社下裕樹, 中村訓之, 杉浦千江子, 仲川賢, 鈴木康友

日本農村医学会学術総会抄録集
2009年 58 巻 17-22
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/19

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.58.0.167.0

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〈はじめに〉退院時リハビリテーション指導（以下退院指導）とは，患者様の退院時に当該患者様又はその家族に対して，退院後の在宅での基本的動作能力，若しくは応用的動作能力，又は社会的適応能力の回復を図るための訓練等について必要な指導を行った場合に算定することができる。この退院指導について，当院における実施形態を，平成１９年度で調査した。結果，患者様本人に口頭で説明し，要点をカルテに記載していたこと。また，退院指導率（退院指導を行った患者数／理学療法を行って退院した患者数×１００）は，約３６％であったことが確認された。結果より，平成１９年度の退院指導における問題点を考察し，平成２０年度の目標を，退院指導用紙を作成すること，退院指導率を平成１９年度以上に引き上げることの２点とした。
〈方法〉退院指導用紙は，表面には退院後の注意点，裏面には患者様が自宅で行う運動を，患者様ごとに自由に選択できるようにした。また，調査期間は平成２０年８月から１２月までの５ヶ月間とし，１ヶ月ごとに集計を行った。項目は，全体における退院指導率，また，各診療科での退院指導率とした。
〈結果〉５ヶ月間の平均では，全体における退院指導率は約５７％であった。また，各診療科での退院指導率は，整形外科６４％，内科４２％，脳外科４１％，外科５７％であった。
〈考察〉退院指導を行えなかった患者様は，急に退院した場合，意思疎通困難な場合，死亡退院となった場合が大半を占めていた。
〈おわりに〉今後は退院指導の内容を随時変更することで，より質の高い退院指導ができるように努めていく。それによって，退院した患者様の生活が，よりよいものになるよう，退院指導率の維持・向上に努めていくことが必要である。
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当院における返戻件数減少への取り組み

土井亜美, 塚本純久, 岡本伸江, 鈴木靖子, 河合初代, 川澄知穂, 渡辺純子, 藤城宏昭, 高橋朋子

日本農村医学会学術総会抄録集
2008年 57 巻 1J151
発行日: 2008年
公開日: 2009/02/04

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.57.0.198.0

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はじめに〉
当院医事課としては査定・返戻件数減少は毎年の目標としてあげられている課題である。今後電子カルテへ移行していけばさらなる返戻件数の減少は不可避であると考えられる。さらに返戻内容の中でも老人保険等の負担割合間違いと言った保険関係の返戻は直接患者さまへ返金や追加請求をしなければならず迷惑をかけることにも繋がる。以上のことから返戻件数減少への取り組みを今回TQMの手法に添って進めた結果、成果が得られたのでここに報告する。
〈方法〉
現状把握として平成19年4月～8月までの当院返戻件数と返戻内容を調査した。返戻内容は「診療内容誤り」、「保険関係誤り」、「事務誤り」の3項目に大別され返戻件数は5ヶ月平均で66件であった。そのうち保険関係誤りは平均38件で返戻件数全体の58％を占めている現状であった。また診療内容、事務誤りの返戻への対応は病棟・外来医事職員とも月1回勉強会を開催している。以上のことをふまえ、保険関係の返戻減少を中心に取り組み、全体として返戻件数を25％減少すると言う目標値をたて重要要因を4点にしぼった。_丸1_「保険登録のマニュアルが無い」_丸2_「保険制度の複雑化」_丸3_「事務職員のレベルが一定でない」_丸4_「患者さまの保険に対する理解が低い」についてそれぞれ対策を立案し実施した。_丸1_についてはまず自分達で保険登録間違いの多い例をわり出した。それらを中心として保険証・公費資格証のコピーをとり、その保険証ごとに登録の仕方を図示して新人職員が見ても分かりやすいマニュアルを作成し必要部署に配布した。_丸2_については月1回の事務会を利用して事前に保険登録に関する質問を事務職員から集め事務職員全員が正確に保険番号入力できるようにするためにそれらの質問に答えながらマニュアルの解説をして院内周知を行った。_丸3_については事務職員の新人教育体制を構築する_丸4_については保険に関する院内掲示板の設置を対策実施項目としてあげたが今回の活動では時間が無く今後実施していくこととした。
〈結果〉
_丸1_から_丸2_の取り組みが一通り終了した後、再度19年12月～20年1月の2ヶ月間の返戻件数と返戻内容を調査した。結果、返戻件数の平均は53件でそのうち保険関係誤りは平均28件で返戻件数全体の約53％であった。さらには病棟・外来医事職員とも月1回の医事勉強会が浸透してきたこともあり結果として返戻件数全体では約20％の減少となった。またマニュアルを基に勉強会をして院内周知したことで事務職員の保険登録に対する苦手意識の改善に繋がった。
〈まとめ・考察〉
今後は4月より75歳以上の高齢者においては新しく後期高齢者医療制度が新設されたのでマニュアルの中に早急に盛り込んでいき随時更新していかなければならないと考える。また、毎年中堅医事職員が責任者となり教育計画を策定し教育訓練を継続していくことで新人事務職員への教育体制の構築を目指して行きたいと考える。そして今回の取り組みを継続していき今後もさらなる返戻件数減少を目指していきたいと考えている。

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手術手順書の活用実態調査

貞方隆史, 川澄明子, 河合智康, 川本珠美

日本農村医学会学術総会抄録集
2008年 57 巻 1J149
発行日: 2008年
公開日: 2009/02/04

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.57.0.196.0

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〈はじめに〉当院手術室では、各出版会社からの手術室看護手順書などを参考に各科の手術手順書を作成している。近年手術技法の著しい進歩により、同じ予定術式であっても執刀医により手術手順、使用する鋼製小物や医療材料に違いがあるため手術手順書への追加記載が必要となる。しかし、スタッフ各個人のメモへの追記に止まりがちで、共有の手術手順書の活用は充分とは言えない現状である。そこで術後、器械出し看護師と外回り看護師によるシートに沿ったショートカンファレンスのデータ、スタッフに対する意識調査より、手術手順書の効果を明らかにしようと考えた。〈方法〉シート記載：平成19年6月～9月、腰椎麻酔・全身麻酔の手術260件を対象に担当した看護師がシートに沿って話し合い記載したものを項目毎に結果を単純集計した。それらから、手術に入る看護師すべてのメンバーが手術手順書を活用した群を1群とし、以下メンバー3人のうち2人の活用を2群、メンバー2人のうち1人の活用を3群、メンバー3人のうち1人の活用を4群、メンバー全員が活用しないを5群とした。手順書活用群別に、『医師から助言・指導を受けた』『手術室外に鋼製小物などを取りに出た』の有無。さらに予定通りの手術・途中術式変更の違い、予定手術・緊急手術の条件の違いによる差を解析した。アンケートによる意識調査：平成19年5月と10月に器械出し看護師担当時・外回り看護師担当時に『手順書の活用』は出来ているか、『医師からの伝達の共有』は出来ているかをそれぞれ5段階のスケール選択方法により意識調査を行い比較した。さらに、10月に自由記載法による意識調査を行った。 <結果>１）手順書活用群別に、『医師から助言・指導を受けた』は、1群32％、2群36％、3群35％、4群24％、5群18％であった。『手術室外に鋼製小物などを取りに出た』では、１群68％、2群52％、3群71％、4群60％、5群66％であり、それぞれに明らかな差はなかった。さらに、予定通りの手術と途中術式変更の違い。予定手術と緊急手術の条件の違いでも、『医師から助言・指導を受けた』『手術室外に鋼製小物などを取りに出た』の有無にそれぞれ明らかな差はなかった。２）手順書活用に関する意識の5月と10月の比較では、「器械出し担当時の手順書活用」の意識調査は、やや評価を下げてしまったものの「外回り担当時の手順書活用」「医師からの伝達は共有できている」の意識調査は評価を上げた。10月の自由記載による意識調査では、情報の共有ができる。手術に対し振り返りができる。手順書活用、追記の意識が高まった。などの記載が複数あった。
〈考察〉手術室経験年数や個人の手術看護に対してのスキルの違いから手術手順書の活用方法が違ってくると推測される。手術後話し合うことは、手術を振り返りができ、医師からの伝達の共有ができるに繋がったと考えられる。また共有の手術手順書は最新の情報でなければならない。と言う意識が高くなったと考えられる。今回の研究で使用したシートの項目は手術治療の介助に関することが主であったため、今後はチーム自らの看護を振り返るきっかけにしていきたい。
〈まとめ〉手術手順書を活用した場合と活用しない場合とでは、『医師から助言・指導を受けた』『手術室外に鋼製小物などを取りに出た』の有無のいずれにも関連性はない。

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その人らしさを失わない癌性疼痛緩和ケア

～個別性のあるアセスメントシートの使用を試みて～

杉原周子, 増井雅江

日本農村医学会学術総会抄録集
2007年 56 巻 1E21
発行日: 2007年
公開日: 2007/12/01

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.56.0.94.0

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〈緒言〉＜BR> 1986年に発表されたWHO癌治療の普及により、わが国における癌患者の痛みはかなり改善されてきたが、癌性疼痛緩和の有効率は40～50％に過ぎないという評価がある。その原因として、痛みはあくまでも主観的であり、誘因が複雑になることで痛みの程度を数値化し評価することを難しくしているためと思われる。しかし、緩和ケアを含む医療の目的は、患者・家族のQOLの向上にあり、生が続く限りその人なりのかたちで希望を持ち続けることができるよう援助することにある。したがって、患者の日常生活や思いをより深く知ることで、個々の生活スタイルに合わせた疼痛アセスメントを行なえると考え、アセスメントシートの作成を試みた。それにより、患者の訴えや痛みの度合いを表出しやすくなったという結果が得られたので報告する。＜BR> 〈方法〉＜BR> 1研究期間：H18年８月～１１月＜BR> 2研究対象：泌尿器科外来に通院している癌患者３名とした。条件として、病名を告知され、疼痛コントロールを行なっている患者とした。＜BR> 3倫理的配慮：患者には、研究の主旨を説明し、承諾書に署名を得て協力を確認した。＜BR> 4研究方法：患者情報はカルテや聞き取りによりおこなった。記入しやすさに留意しアセスメントシートを作成し、使用前後に患者に聞き取り調査をし、感想の比較をした。又、シートの評価及び修正は、外来受診日（２～４週/１回）施行し、最終的に個々のシート活用状況の検討、３名のシート活用状況の比較検討をした。＜BR> 〈結果・考察〉＜BR> シート記入状況・_I_氏：人体図へ直接記入し活用されていた。蜂窩織炎による入院にてシート記入中断した。_II_氏：物忘れがひどいという事で、普段より内服内容や症状を日記につけていたため、シート記入との二度手間にもかかわらず、毎日記入できていた。それにより、症状悪化時の原因、対応がスムーズにできた。_III_氏：症状が安定しており、自分のおもいは言えているという理由で、シートへの記入がおろそかになっていった。_I_、_III_氏のように、自分の思いの表出や疼痛コントロールが出来ている患者に対しては、選択方式によりC欄（どのように痛むか）D欄（痛みの変化）が直接人体図に記入でき、レスキュー使用時間、睡眠、便通、吐き気の有無欄のみの簡潔に記入できるシートで良かったと思われる。また、聞き取り調査では、「コントロールできているから記入しなくてもよい。受診時、言いたい事を忘れがちになってしまうが、シートを見せることにより、医師や看護師にわかってもらいやすかった。」という意見であった。３名の共通点として、手間や表現法に困難のない選択方式は、しっかり記入されていた。しかし、フェイススケール欄は判断基準が難しかったことや、痛みの変化がなかったことで、未記入が多かった。そこで、例えば読書好きの人のスケールは、0：痛み無く楽しく読書できる1：痛みは弱く読書できる2：痛みはあるが読書できる3：痛みがあり読書する気になれない4：痛みが強く読書できない5：痛みが強すぎて読書どころではない等、個別性をふまえた表現方法であったほうが、記入しやすかったと思われる。＜まとめ＞＜BR> 個々の生活スタイルにあったシートを完成させるには至らなかったが、シートを導入したことで、患者の訴えを表出しやすくなった。＜BR>
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病棟薬剤師によるがん疼痛コントロールに対する薬学的ケアの実践

野村賢一, 中村治彦, 藤井友和, 齊竹達郎, 加藤三記, 杉本明子, 藤城亮子, 福島優子

日本農村医学会学術総会抄録集
2007年 56 巻 1E20
発行日: 2007年
公開日: 2007/12/01

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.56.0.93.0

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「はじめに」
　病棟薬剤師によるがん疼痛コントロールに対する薬学的ケアの実践の一例として、病棟におけるオピオイド製剤の使用実態をカルテより調査した。病棟看護師に観察項目として押さえておいてもらいたいところ、医師にオピオイド製剤の使用として注意してもらいたいところなどを明らかにするとともに、今後の緩和医療の充実につながる、より患者中心となる疼痛活動ができたので報告する。
「方法」
1.対象病棟の概要
4東病棟　55床　診療科　内科　外科　疾患　糖尿病　透析導入　脳梗塞　呼吸器疾患（肺炎・気管支喘息）がん（胃・大腸・肺・乳・膵）　ターミナル
2.疼痛管理状況の調査
調査期間2005年4月～2006年3月、がん終末期22症例について、WHO方式に基づいたがん疼痛治療を中心とした疼痛治療薬剤・鎮痛補助剤の使用方法やその副作用対策などを独自で作成した疼痛管理チェックシートに基づきレトロスペクティブな調査を実施した。
3.病棟薬剤師による病棟看護師への教育活動
　患者QOLの向上を図るためにはチームとして疼痛管理の重要性・必要性の認識を高めることが極めて重要であることから、病棟薬剤師による看護師へのオピオイド製剤を中心とするがん疼痛コントロールについての勉強会を開催した。
4.教育活動後の病棟看護師への疼痛コントロール意識調査
病棟薬剤師による疼痛コントロール勉強会開催半年後、病棟看護師を対象に疼痛コントロールについての意識調査を行った。
「結果」
1.疼痛管理状況の調査について
看護師においては看護記録内の観察項目の中で（±）などの記号や痛み自制内という言葉で痛みの程度を表現していたが、痛み評価方法（ニューメリック・スコア、ＶＡＳ、フェイス・スケール）を使用して数値化しているものはなかった。また、オピオイド製剤投与後の一定時間後の除痛効果確認について実施しているケースはなかった。オピオイド開始によりそれまで使用していたＮＳＡＩＤｓは中止となり本来併用が望ましいがオピオイド単独となるケースが多かった。便秘、悪心嘔吐改善薬は本来定期投与が望ましいが症状の発生した場合に対応する頓服的な投与方法が多かった。
2.教育活動後の病棟看護師への疼痛コントロール意識調査
看護師への疼痛コントロール意識調査（対象者21名）では、疼痛ラダーを知っている、麻薬の種類を知っている、麻薬の副作用を把握している、麻薬使用中の患者様の観察項目が分かる、レスキュー後の患者観察については８割強の看護師がほとんど理解していた。
3.患者参画型の痛み日誌作成
患者主体の疼痛対策の充実を図るため痛み日誌の作成を試みた。患者参画型の痛み日誌はベッドサイドに置くこととし、患者様が医師、看護師、薬剤師と相談しやすい場所とした。
「まとめ」
病棟薬剤師によるがん疼痛緩和への薬学的ケアの実践として疼痛コントロールの現状分析から問題点を見つけ出し痛みのアセスメント方法、オピオイド製剤の特性、副作用、使用方法についてチーム医療の一員として参画した結果、患者様を中心とする質の高い疼痛管理の共通ツールとして痛み日誌をベッドサイドに導入することが出来た。こうした病棟薬剤師の活動により、チーム医療の充実が図られ、即応できる質の高い疼痛緩和治療への第一歩が構築できたものと思われる。
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胃切患者への指導パンフレットの効果の検討

春日由美, 伊藤智美, 清田知佐

日本農村医学会学術総会抄録集
2007年 56 巻 1E16
発行日: 2007年
公開日: 2007/12/01

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.56.0.87.0

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＜はじめに＞
日本における胃がんの発症率は欧米諸国に比べ圧倒的に高いことが知られている。胃切除術後（以後、胃切）患者は食事摂取量低下や、消化・吸収の低下により低栄養状態が持続する。このため、食事に対する不安を持ち続けるのではないかと考えた。
原口氏らの研究によると、「胃切後食の開始においての不安を20人中17人持っており食べ方や症状の出現に対するものが多かった。」^１）と述べられている。また、井上氏らは「パンフレットは医療情報や知識を提供でき、患者教育にも効果があった。」^２）と述べている。以上から当病棟では、これらの不安を取り除くためにパンフレットを用いた支援をしている。しかし、当病棟で用いているパンフレットの効果は評価されていないのが現状である。さらに、病棟看護師からも現在使用しているパンフレットの内容が適切であるか？との声があり、今回新たにパンフレットを見直し、そのパンフレットの効果を検討したのでここに報告する。
＜背景＞
研究対象者は11名。うち、男性8名、女性３名だった。胃全摘が5名、部分切除が6名の内訳であった。
＜考察＞
１、パンフレットを渡す時期：11名中10名が「適切」と答えた。しかし、胃切除したあとの食事について不安の訴えが数人から聞かれた。現在、手術後にパンフレットを渡しているため、患者は今後の食事についての不安を抱いたまま手術に望んでいると考えられる。
２、指導法：パンフレットを用いることで、患者とのコミュニケーションの場が作られる。しかし、パンフレットは口頭での説明を強調でき、理解しやすくするための１方法であり、一般的な内容である。そのため、患者の訴えを聞いたり、よりきめ細やかな指導を行うことが患者の不安の軽減につながると考えられる。
３、内容：10名が全項目について「わかりやすい」と答えた。しかし、今回は患者の主観的な意見しか調査できなかったため、調査内容が不足していたのではないかと考えられる。
＜結論＞
　胃切後患者への指導パンフレットの効果として、以下の事が分かった。パンフレットを渡す時期は９割の人が「適切」と答えたため、よかったのではないかと考える。パンフレットの内容は９割の人が「分かりやすい」と答えたため、適切な内容であったと考えられる。
_V_、おわりに
　患者教育をする上で、パンフレットの使用だけではなく、個別性を図ることで人間関係を作ることが大切であると学ぶことができた。
　今回、対象者が11名と少なく、アンケート内容も簡潔であったため、多面的に評価をすることができなかったのではないか、と考える。今後、患者の意見を多く取り入れ、パンフレットの改善とともに個別性の看護を提供することが課題である。
引用文献
1）原口他：第34回成人看護_I_2003胃切後患者と家族の退院後の食生活に関する不安要因の分析　Ｐ175～177
2）井上富博：第33回成人看護_I_2002外来手術を受ける患者への術前オリエンテーションの有効性　Ｐ57～59

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健診における睡眠時無呼吸検査導入後の取り組み

河合啓行, 中神信明, 中神未季, 出口恵三, 牧野富久代

日本農村医学会学術総会抄録集
2007年 56 巻 2E23
発行日: 2007年
公開日: 2007/12/01

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.56.0.280.0

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当健康管理センターでは、平成16年10月より睡眠時無呼吸検査(以下SASドック)を導入している。今回、他職種との連携を図りながら取り組んでいる活動経過と今後の課題について報告する。
＜目的＞
SASドックの啓蒙活動
＜方法＞
【調査期間】平成１７年４月１日～平成１８年３月３１日
【調査対象者】
当院専用の健康調査票の問診項目より
_丸1_いびきがひどいと言われたことがある
_丸2_睡眠中に息苦しくて目がさめる
_丸3_睡眠中に息がとまる
_丸4_夜中に目がさめた後、なかなか寝付けない
_丸5_十分な睡眠をとっても、昼間眠たい
以上の５項目に１つでも該当がある者及び診察等で症状がある者をSASの疑いがある者とし、事業所別（性別、年代別）に受診状況を調査した。
その調査結果から、以下の活動を実施した。
１）健診当日問診時に保健師が、SASの疑いがある者にSASドック受検を勧奨
２）健診当日診察時に医師が、SASの疑いがある者にSASドック受検を勧奨
３）健診事後指導時に医師及び保健師が、SASの疑いがある者にSASドック受検を勧奨
４）生理検査科担当者によるPR（検査申込）用のパンフレット作成とその活用
_丸1_各事業所（担当者）へのPR、行政関係者への利用案内の働きかけ
　_丸2_健診案内にパンフレット同封
　_丸3_健診当日、保健師、医師の指示により受検者へのパンフレット配布
＜結果＞
【SASドック年代別利用件数】
平成17年平成18年年　齢　男女男女～29才以下 1 0 1 1 30～39才　　8 3 4 0 40～49才 9 3 9 1 50～59才 12 4 10 2 60～69才 3 0 0 0 70才以上 1 0 0 0 計　　　（人) 34 10 24 4 男女合計（人） 44 28 【申込み依頼先状況】
平成17年平成18年個人申込 13人 2人事業所申込 10事業所 15事業所＜考察＞
生理検査科からの提案により検査の導入が始まり、院内TQM活動で検討を重ねながら、啓蒙活動を行ってきた。年々件数が増加している状況ではないが、導入時より徐々にSASドックに対する受検者の関心が高まってきていると思われる。今後も各事業所や行政関係者への働きかけ等を継続し、院内の関係職種と共に受検件数を増加させ、地域のニーズに即した質の高い健診を提供していきたい。

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閉じこもり予防教室における栄養改善活動の取り組み

中村　あつ子, 河合紀嘉, 村田幸紀, 三浦よね子, 鈴江妃佐子, 倉島恵美, 山内真智

日本農村医学会学術総会抄録集
2007年 56 巻 2D13
発行日: 2007年
公開日: 2007/12/01

DOI https://doi.org/10.14879/nnigss.56.0.242.0

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緒言〉あつみの郷は、介護予防事業として一般高齢者を対象とし閉じこもり予防教室を５地区・月2回ずつ開催している。長寿食の秘訣は「粗食」と思われがちだが、ねたきりを予防するには動物性食品や油脂類の摂取が必要である。今回、教室利用者を対象に栄養改善活動を実施し、効果をあげたので報告する。
〈活動期間〉Ｈ18年4月～Ｈ19年3月迄の一年間（参加平均年齢78.95±7.95歳）
〈方法〉老化を遅らせる食生活指針あつみの郷版の読み合わせ及び体重測定（各地区月１回）・低栄養予防自己チェック（年３回）・食事摂取調査実施後及び個別指導（年３回）・体力測定（10ｍ歩行・開眼片足立ち時間）を介入前後で調査した。一年間通して参加された方を対象に効果を検討し、参加者全員に活動によるアンケートを実施した。
〈結果〉活動の平均参加者は一月当たり計42.73人。食事摂取調査を４月・９月・３月と三回行い、その都度個々に助言指導を行い、その結果、蛋白質・乳製品・野菜・油脂が増加し、穀類は減少、本来の目的通りの摂取効果が伺えた。意識調査でも、一件間で積極的に食べるようになった食品として蛋白質類が合計23ポイントと最も高い。ＢＭＩは夏場に暑さから食欲低下がみられ、体重減少者目立ったが、食欲低下時の指導を行い徐々に回復し、一年間で22.15→23.23へと増加した。低栄養状態予防自己チェックは16.7％→10.3％と食習慣を中心に状態が改善した。活動参加による健康上の変化としては、風邪をひきにくくなった方28.9％、治療薬の減少した方17.8％であった。体力測定を実施し、10ｍ歩行は全体では時間が短くなっているが、低栄養状態自己チェックで「動かなくなった」と回答した方は歩行時間が長くなり、開眼片足立ち時間は全体・動かなくなった方とも介入前と比べ85.07％・83.19％と共に低下した。高齢者は歩行に比べ筋力バランスが明らかに低下することがわかった。今後、利用したいサービスとして食事の勉強会・食事会等が全体の半数近く上がった。食事に対する意識が高いことが伺える。
〈まとめ〉今回対象者が一般高齢者のため、アルブミン値の比較はできなかったが、アルブミン値は測定時期・体調等にも左右されるため、栄養状態の把握は体重と摂取内容、特に蛋白質の摂取量が顕著に増加していることから、参加者全体でのＢＭＩ増加は栄養状態が改善されたと考察される。一方で運動能力は低下することがわかった。特に「動かなくなった」と自覚する人は明らかである。よって、ねたきり予防には栄養改善と運動機能向上の両方の活動を合わせて行なうことが最も有効と思われる。

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