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クエリ検索: "犬山駅"
17件中 1-17の結果を表示しています
  • 石井 晴雄
    デザイン学研究作品集
    2018年 23 巻 1 号 1_68-1_73
    発行日: 2018/03/31
    公開日: 2018/04/30
    ジャーナル 認証あり
    愛知県犬山市は国宝犬山城とその城下町を有する観光地であったが、大幅な観光客の減少に見舞われていた。そのような状況の中で、犬山市観光協会からの依頼でwebサイトやスマートフォンサイト、観光マップ、ガイドブック、インテリア、コスチュームなどの多様な媒体やデザインアイテムのデザインをおこなった。それらの媒体やデザインアイテムのデザインに際してはシンボルマークやロゴタイプ、パターングラフィクスなどのビジュアルアイデンティをデザインし、犬山観光について一貫した明快なメッセージを対外的にアピールするとともに、多様な媒体やデザインアイテムに一貫したイメージを与えて、トータルな犬山観光のイメージを醸成することを目指した。
  • 佐藤 秀樹, 中山 泰宏
    電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌)
    2018年 138 巻 12 号 1508-1516
    発行日: 2018/12/01
    公開日: 2018/12/01
    ジャーナル フリー

    Geographical information query <D, F, ψskyline> retrieves a subset from geographical objects D under multi-criteria, each of which is an aggregate network distance in road networks and expressed by function fi(p, Qi) (∈ F) where p is an geographical object and Qi is a set of query points. ψskyline is skyline operation which is used to deal with multi-criteria. To process geographical information queries, Basic algorithms have been developed before. Two techniques, (1) shortest path search using path information cache and (2) incremental computation of aggregate network distances, are presented to improve processing performance of Basic algorithms. By applying both techniques to BasicLBC algorithm which is the most efficient among Basic algorithms, 2 algorithms, IncrementalLocalLBC and IncrementalGlobalLBC, are developed. Experimental results show that processing time of IncrementalGlobalLBC is reduced to 18% of that of BasicLBC, which is equal to 3% of that of BasicCE, an naive Basic algorithm.

  • 池田 幸弘
    ファルマシア
    2017年 53 巻 3 号 256-257
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/03/01
    ジャーナル フリー
    名鉄名古屋駅から犬山線,
    犬山駅
    からは広見線に乗り継いで新可児まで行き,そこからさらに御嵩行ワンマン列車に乗り込み,のどかな田園風景に見とれていると間もなく明智駅に到着した.無人駅のため運転手さんに切符を手渡して下車し,ちょうど駅前に停車しているバスに乗り込んだ.バスはこの先の名鉄八百津線が2001年に廃線となったため,代替として運行されている.ここまで来るとすっかり小旅行の気分になってしまっているが,弾む気持ちをおさえながら元役場前にて下車した.
  • 平井 達也, 田中 敬大, 岩谷 竜樹, 石川 康伸, 青山 満喜, 奥村 尚樹
    理学療法学Supplement
    2021年 48S1 巻 2-4-7
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/12/24
    会議録・要旨集 フリー
  • 地域の観光情報のトータルなデザインディレクション
    石井 晴雄
    日本デザイン学会研究発表大会概要集
    2017年 64 巻 A8-06
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/06/29
    会議録・要旨集 フリー
    現在は観光や地域おこしなどの目的で、地域からの情報発信が活発に行われるようになっている。しかし発信する情報の不足、明快なイメージの欠如、コンテンツの不足など、地域からの情報発信については多くの課題がある。本研究では情報、イメージ、コンテンツの観点から、いかに地域から情報発信を行うかについて実践的な研究を行っている。地域の観光情報の発信について成果を出すためには、基本的なイメージや情報、コンテンツのデザインからSNSなどへの対応まで、長期的かつ多面的に取り組むことが重要である。
  • 伊藤 太祐, 藤井 廉, 田中 慎一郎, 服部 孝大, 本間 良太, 筒井 祐智
    理学療法学Supplement
    2021年 48S1 巻 2-4-8
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/12/24
    会議録・要旨集 フリー
  • -地域在住高齢者における検討-
    石川 康伸, 平井 達也, 吉元 勇輝, 若月 勇輝, 藁科 弘晃, 田中 敬大, 松下 耕三, 青山 満喜
    理学療法学Supplement
    2019年 46S1 巻 O18-6
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/08/20
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに、目的】

    主観的立位動揺評価は、検者が立位保持をしている対象者の身体動揺を主観的に評価する方法であり、これまでに健常成人や入院高齢者を対象とした研究で信頼性と妥当性が確認されている(林2013、石川2017)。この評価は場所や時間の制限が少ないという簡便さから、病院や施設以外の「地域」において身体動揺を計測する手段として実用的に利用できる可能性がある。しかしながら、対象となる地域在住高齢者の信頼性と妥当性については明らかにされていない。本研究の目的は、地域在住高齢者を対象としたセラピストによる主観的立位動揺評価の信頼性と妥当性を検討することである。

    【方法】

    対象者は地域在住高齢者24名とした(73.9±3.9歳)。対象者には事前に閉脚立位、タンデム立位、片脚立位の可否を確認し、重心動揺計(アニマ社製、取込周期:20Hz、取込時間:30秒)上で保持が可能な立位をとった。計測は重心動揺検査の方法に則って実施し、同時に対象者の後方から立位をビデオカメラで撮影した。セラピストによる主観的立位動揺評価は、経験年数の異なる理学療法士3名(検者A:1年目、検者B:4年目、検者C:11年目)がビデオ画像により対象者の立位動揺を「0実行不能-10完全に安定」の11段階で2回評価した。解析方法として、検者内信頼性は、1回目と2回目の結果から、検者ごとにCohenのκ係数とKendallのW係数を算出した。検者間信頼性は、検者3名の1回目の結果から、W係数を算出した。妥当性は各検者の1回目の結果と総軌跡長および外周面積との関連をSpearmanの順位相関係数にて検討した。有意水準はすべて5%とした。

    【結果】

    検者内信頼性は(κ係数/W係数)、検者A(0.24/0.94)、検者B(0.20/0.92)、検者C(0.24/0.93)であった。検者間信頼性についてW係数(0.89)であった。妥当性では、主観的立位動揺評価と重心動揺(総軌跡長/外周面積)との相関係数は、検者A(-0.71/-0.58)、検者B(-0.60/-0.51)、検者C(-0.67/-0.59)であり、すべてに有意な相関が認められた(p<0.001)。

    【考察】

    検者内、検者間信頼性について、κ係数は「Slight」および「Fair」であったのに対して、W係数は「good」および「great」と判断された。κ係数は変数間の完全な一致を反映し、W係数は大小関係の一貫性を反映する。つまり、各検者がつけた評価には多少の差異は生じているものの、大小関係は大きく異なっていなかったと考える。妥当性について、総軌跡長と外周面積で3名の検者ともに有意な負の相関が認められた。本研究の信頼性と妥当性の結果は、若年者と入院高齢者を対象とした先行研究と類似していた。以上より本評価は地域在住高齢者に対しても使用可能であると考える。

    【結論】

    地域在住高齢者を対象としたセラピストによる主観的立位動揺評価は、良好な信頼性と妥当性を有し、検者の経験年数に関係なく使用可能な評価であることが示唆された。

    【倫理的配慮,説明と同意】

    すべての対象者に、事前に研究の趣旨、内容および個人情報の取り扱いに関して口頭および書面にて説明し、署名にて同意を得た。本研究は常葉大学倫理委員会の承認を得て実施した(承認番号:2017-005H)。

  • -実環境における身体運動特性の再現-
    近藤 夕騎, 福原 和伸, 樋口 貴広
    理学療法学Supplement
    2019年 46S1 巻 O18-5
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/08/20
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに、目的】高齢者の中には、状況に応じて方略を瞬時に微調整することが困難になる者がいる(Hackney, 2013)。一般に、こうした行動調整能力は経験を通して改善される側面がある(Adolph, 2000)。しかし、高齢者に対して繰り返し障害物回避をおこなわせるような練習は、上手く衝突を回避できなかった際に痛みや恐怖を体験させる懸念があり、現実的な練習であると言えない側面がある。

    こうした問題に対して我々は、バーチャルリアリティ(VR)環境を利用し、隙間通過時の接触回避を練習できるシステムを開発した。これまで、本VRシステムでの接触回避行動が実環境における接触回避行動(隙間通過時の体幹回旋)を再現できているか確認した。その結果、隙間の大きさに応じた調整については高い再現性を得たものの、VRでは余分に体幹を回旋する傾向を示した。そこで本研究では、「できるだけ体幹を回旋せずに通り抜けてください」という制約を与えることで、実環境での接触回避特性に近づくかを検討した。

    【方法】参加者は健常成人10名(男性5名、平均年齢24.7±5.9歳)。参加者は体幹前面に対して平行の棒を把持し、2枚のドアで作られた隙間を接触しないように通り抜ける課題を、「最小限の体幹回旋で接触せずに通過する」という制約を設けた上で実環境とVR環境それぞれ実施した。隙間幅は実環境、VR環境ともに7条件(91cmの棒の0.7、0.8、0.9、1.0、1.1、1.2、1.3倍)であった。

    従属変数は隙間通過時の体幹回旋角度とした。統計検定として、環境(実環境、VR環境)×隙間幅の2要因分散分析を行なった。実環境下で観察される2つの現象(①隙間が狭くなるほど体幹回旋角度が大きくなること、②一定以上の隙間幅に対して体幹の回旋をせずに通り抜けること)が確認されたかどうかを根拠に、接触回避特性の再現が得られたと判断した。

    【結果】環境で主効果がみられ(p<.01)、VR環境では実環境と比較して有意に回旋角度が大きかった。隙間幅の要因にも主効果が認められた(p<.01)。Bonferoni法で多重比較をしたところ、隙間幅の要因において、VR環境では棒に対する0.7倍から1.2倍にかけてそれぞれ有意差があり、1.2倍と1.3倍で有意差はなく、実環境では棒に対する0.7倍から1.1倍にかけて有意差があり、1.1倍と1.2倍で有意差はなかった。このことから、VR環境では、制約を設けることにより実環境下で観察される2つの現象の再現を得られた。

    【考察】できるだけ体幹回旋をしないという制約条件下では、VR環境での接触回避行動は実環境での接触回避行動に近づくことがわかった。制約をかけることにより、隙間幅に応じて行動をすることに焦点を当てることができ、VR環境において実環境で生じる接触回避特性を再現できたと考える。

    【結論】隙間通過時の接触回避行動を再現するVR環境の構築に成功した。今後、このVR環境での練習後に、実環境の接触回避の精度を高めるかについて検討していく。

    【倫理的配慮,説明と同意】倫理的配慮として、ヘルシンキ宣言に準拠し、対象者には研究の趣旨と内容、得られたデータは研究の目的以外には使用しないこと、および個人情報の漏洩に注意することについて説明し、理解を得た上で協力を求めた。また、研究への参加は自由意志であり、対象者にならなくても不利益にならないことを口答と書面で説明し、同意を得て研究を開始した。なお、本研究は首都大学東京大学院の倫理委員会の認証を得て行った。

  • 竹内 伝史
    土木学会論文報告集
    1977年 1977 巻 259 号 91-101
    発行日: 1977/03/20
    公開日: 2010/02/25
    ジャーナル フリー
  • -名古屋圏の事例-
    田辺 則人, 浅野 純一郎
    日本建築学会技術報告集
    2023年 29 巻 73 号 1564-1569
    発行日: 2023/10/20
    公開日: 2023/10/20
    ジャーナル フリー

    This paper analyzes land-use management issues on excavating sites of grave and rock from a viewpoint of restoration and keeping proper land-use and conversion into another land-use, especially for urban land-use. Questionnaire surveys were conducted to local cities and suppliers in the three major metropolitan areas in Japan to analyze land-use management issues. In addition, this case study was conducted in two districts of Nagoya Metropolitan Area where the conversion of land-use was completed. As the result, the issue for the conversion into urban land-use of excavating sites by planning were investigate.

  • 渡邊 邦夫
    ワイルドライフ・フォーラム
    2007年 12 巻 1 号 33-37
    発行日: 2007/05/10
    公開日: 2017/11/03
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • [記載なし]
    日本機械学会誌
    2007年 110 巻 1068 号 888-892
    発行日: 2007/11/05
    公開日: 2017/06/21
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 田中 敬大, 平井 達也, 石川 康伸, 若月 勇輝, 吉元 勇輝, 青山 満喜
    理学療法学Supplement
    2021年 48S1 巻 1G26-03
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/12/24
    会議録・要旨集 フリー
  • 加藤 大淳, 瀬木 洋子, 平吹 佳世子, 田中 泉
    医学図書館
    1993年 40 巻 4 号 407-414
    発行日: 1993/12/20
    公開日: 2011/09/21
    ジャーナル フリー
  • 大仲 知樹
    なごやの生物多様性
    2022年 9 巻 33-
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/02/01
    ジャーナル フリー
  • 中部地方における取り組みの事例を通して
    柳沢 究, 海道 清信, 脇坂 圭一, 米澤 貴紀, 角 哲, 川端 一輝
    住総研研究論文集・実践研究報告集
    2021年 47 巻 97-108
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/06/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は,中部地方の防災建築街区4地区(氷見/中央町,犬山/下本町,富士/吉原,小矢部/中央通)における更新の取り組みを対象として,現地調査に基づき,取り組みの目的・主体・運営・建築の改変等に注目しながら,その実態および特性を具体的に検討する。また,その成立の背景や取り組みの内容・進展に影響を及ぼしている諸条件について考察を行う。地区によって行政支援や取り組みの内容,地域商業的ポテンシャルは異なるが,先導的役割を担うキーパーソンの存在,多面的な行政支援,防災建築街区の小規模性および安価な賃料等が,有利な条件として働いている。
  • 林 泰正
    人文地理
    2019年 71 巻 1 号 29-51
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/04/23
    ジャーナル フリー

    本研究の目的は,近代における川舟による河川利用の変化と,それに伴う地域変容を明らかにすることである。とくに,前近代的な交通網から近代的な交通網への変化に伴う資本の流入に注目した。本研究では,第一に,木曽川中流部における川舟による河川利用の形態が鉄道の導入などに伴ってどのように変化したかを明らかにした。そして第二に,木曽川中流部の川湊である土田湊を対象として,具体的な土地利用および土地所有の変化を分析した。土田湊は,近代に地方が経験したあらゆるインパクトが詰まった地域だった。川舟が実用的な交通手段として使われていた1900年代には都市で消費される天然氷を生産する製氷場が立地した。木曽川中流部の川舟は,1910年代以降,実用的な交通手段としての役割を徐々に失っていった。その一方で1920年以降,川舟は,名古屋資本の影響下で観光資源へと転用された。さらに,1940年代に土田湊は川舟とは関係の無い東京資本の軍需企業によって所有された。以上のように,本研究は,木曽川中流部における交通網の変化に伴う資本流入と土地利用変化とをより詳細に明らかにすることができた。

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