は、動物看護において重要な位置を占める。本研究では、2011年8月から12月にかけて本学付属動物医療センターに入院した20事例を対象に、独自に作成した監査項目を用いて看護計画と経過記録の監査を行った。1回目の監査後に問題点の検討や記入用紙の変更、関連資料の配布などを行った結果、2回目の監査では用紙の記入方法と看護計画の具体性について改善が見られた。一方、看護目標の設定や計画と記録の一致性については改善は見られなかった。患者動物のケアの向上には、看護の質の向上が必須である。動物のケアの向上に結びつく具体的な方法について今後検討が必要である。

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＜緒言＞疾病構造の変化、在院日数短縮を背景に外来看護の果たす役割の変化が求められた。当院では電子カルテ導入により看護周辺業務がなくなり看護に費やす時間が増えたことを受け、診療の補助中心の外来看護から療養上の世話の出来る看護に眼を向け慢性疾患長期通院患者を対象に継続看護を開始した。その後病棟からの継続看護の要請を受け、長期入院患者退院後の外来継続を開始し病棟・外来間の継続看護カンファレンスの確立を定着させた。更に外来記録マニュアルの整備、看護計画の開示を実施することができたので報告する。
＜方法＞当院は病院移転と同時に電子カルテを導入し看護支援システムも組み込まれた。看護部はカルテ開示に向けて概念の統一とアセスメント能力の向上に向け看護診断を導入したが外来では日々のフォーカス記録しか残せていないのが現状であった。そこで外来看護師を対象に看護計画の学習会を開催し外来での長期通院患者を中心に受け持ち看護師を決め継続看護を開始した。その後病棟からの継続依頼を受け病棟・外来間の継続看護を開始した。しかし記録マニュアルが病棟中心に作成されていたため、外来における看護計画の修正、サマリー記載、継続看護、外来における看護計画開示を含め外来記録マニュアルを外来記録委員で作成した。病棟からの継続看護の方法は、病棟からの依頼で外来看護師が退院前に訪室し受け持ち看護師の紹介や外来受診方法を説明した。他職種の関わりの必要な症例に関しては入院中より他職種間カンファレンスを行い外来看護師も同席した。病棟看護師は退院サマリーを記載し残された看護問題を外来看護師に提示した。外来では看護計画を立案し看護を展開し来院時はフォーカス記録を行い定期的に外来サマリーを記載した。再入院の際には外来での情報が病棟で確認出来、病棟・外来間の継続が確立できた。2003/1-2003/12の外来受け持ち患者数は129名、2004/1-2004/12では170名、2005/１-2005/12では392名と患者数は増加した。
　また継続看護対象者に対して看護計画の開示を2003年より開始した。2004/7では26人2005/2は31人、2005/7は76人の看護師が開示をした。件数は増加傾向にあったが2006/2では41人と減少した。
＜結果＞1996年看護雑誌で動き始めた外来と題し外来での看護をアピールする時代が来たことを投げかけている。遅れること６年電子カルテ導入を機に当院外来看護は画期的に飛躍した。継続看護の確立、看護計画開示、更には外来看護師初の評価である在宅療養指導料算定も行えるようになった。これらは外来看護師が患者の帰宅後の生活支援を視野に入れた看護の役割を認識し援助をすすめることが出来たからと考える。しかし一方で継続依頼が多く外来看護師1名あたり5_から_6人の受け持ちが余儀なくされ十分な関わりの時間が取れず形だけの受け持ちになったり、計画の変更が出来ないなど問題も出た。そこで病棟とのカンファレンスを行い継続看護の必要な対象の基準を作成した。今後の課題として看護計画の見直し、受け持ち患者への看護計画開示、在宅指導の充実を図っていきたい。

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〈緒言〉今日の医療において、インフォームドコンセントの医療を推進することは重要な柱の一つである。患者は、自分にどのような医療・看護が提供されているかわからない不安の中で、満足した入院生活を送ることは出来ない。その中で看護師の果す役割は重要と考え、不安軽減の一方法として看護計画の開示が必要であると考えた。
　当院では平成15年3月より入院患者へ平成16年4月より一部の外来患者に看護計画の開示を実施している。平成16年度は昨年度の結果を元に、患者が参画できる開示を目標に取り組んだ。今回は、看護師に焦点を絞り、看護計画開示マニュアル、アンケート項目の検討及び、アンケート結果を分析したのでここに報告する。
〈方法〉昨年度のアンケート結果より、看護計画開示は実施できているが、患者の意見を取り入れた看護計画立案を行なえていないことがわかった。患者参画型の看護計画を充実させる為に、看護師の看護計画開示に対する目的意識を高めることが必要と考え、看護計画マニュアルの修正、アンケートの内容変更を行なった。入院患者に対して「看護師が看護計画を一緒に立案したか」など10項目、看護師に対して「看護計画を患者と話し合いながら立案しているか」など11項目について、看護計画開示の現状把握を目的に、平成16年7月、平成17年2月にアンケートを行なった。
〈結果〉看護師のアンケート結果より、平成15年9月76.8％，平成17年２月96.5％（外来を除く）が,開示を行っていると答えた。「患者と話し合いながらできましたか」の問いに対して「はい」は、平成15年9月39.6%,平成16年7月59.2％、平成17年2月66.7％であった。「看護計画を開示することで受け持ちとしての意識は高まりましたか」の問いに対して「はい」は、平成17年2月92％であった。患者へのアンケート結果より「看護師は看護目標・計画を一緒に立てましたか」の問いに「はい」は、平成16年7月38.6％、平成17年2月37.2％、「看護計画というものを御理解いただけましたか？」の問いに対して「はい」は、平成16年7月75.7％、平成17年2月66.3％であった。
〈考察〉看護師は看護計画を開示する事で受持ち看護師としての自覚を持ち、患者の意見を取り入れた看護計画が立案できた。しかし、患者は看護計画の内容については理解されているが、看護計画立案に参画したという意識が薄いのが現状であった。理由として、初回の看護計画開示の方法が具体的に提示されていない。次に患者が自分の受ける看護について意見を述べる時間が不十分であると考える。現状は、電子カルテを持参し、個室で情報収集を実施している。今後はより徹底を図り、得た情報を患者とともにアセスメントし、看護計画の立案、修正、評価を継続できるよう検討していきたい。

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宮崎大学病院の電子カルテに蓄積された入院患者

を二次利用するために、テキストデータマイニング技法を用いて病状経過や治療行為に関する知識を、特徴的な語彙のやりとりとして可視化し抽出を試みた。本手法から有用な病状経過に関連する語彙の発見が可能であり、抽出された語彙が簡潔に入院患者の内容を要約し、各を特徴づける重要な語彙となることが明らかとなった。

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　当センター看護部における平成30年度、超過勤務となった業務内訳の第1位は

であった。クリニ カルパス（以下、パス）の活動を推進することは、「」業務以外に「指示に関すること」や「薬剤・点滴処理」など超過勤務事由となっている業務も削減され、標準診療計画であるパス使用が高れば、臨床現場における業務が減ることにつながる。

　パスの効果的な運用を目指し、医局会訪問やパス教育の充実とともに入院前支援システムの構築と入院前支援介入条件をパス適応とする業務改変を導入した。さらに、

の効率化を目的にパス適用患者の看護計画やSOAP記録など、重複記録の改善に取り組んだ。無理・無駄をなくし、の基準・手順作成と、その周知を図るとともに、業務時間の調査結果を看護職員に示すことでパス活動推進の動機付けとした。

　その調査結果ではパス適応患者における

所要時間は半減し、特殊な記録（退院支援や意思決定支援）を除き、経験年数による差がないことが示された。看護部として勤務時間超過の最大要因であるが、パス活動推進により看護師の力量に関係なく業務の負担削減につながったので報告する。

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本研究の目的は,高齢者訪問看護質指標(認知症ケア)開発の一環として,質指標を用いたからの訪問看護実践の評価を試み,合わせてこのようなを用いた評価の妥当性を検討することである.2ステーションの看護師10名と65歳以上の認知症のある利用者23名分のを対象とした.質指標の記載率は指標により開きがみられ,記載率の高い指標は「周囲からの情報収集」「保険・サービスなどのアセスメント」等,低い指標は「手段的日常生活動作(IADL)のアセスメント」「表情から読み取る」「早期受診への支援」等だった.自己評価と評価の比較では「周囲からの情報収集」「心身の異常の早期発見」等多くの指標で対応がみられ,一定の併存的妥当性が認められたが,「混乱期の家族支援」は,には頻繁にみられた一方自己評価は低かった.本調査は方法論上の課題が残るがによる客観的な評価方法を試みた意義がある.

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時間の関連要因を勤務帯別に明らかにすることを目的とした．首都圏のA病院に勤務する看護師とその受け持ち患者の電子カルテ・人事情報システムから，2日間における日勤帯と夜勤帯それぞれの時間，看護師属性，受け持ち患者属性，属性のデータを収集した．各変数の基本統計量，時間と各属性のSpearmanの順位相関係数を算出した．また，時間を従属変数とし，各属性を独立変数とするロジスティック回帰分析を勤務帯別に行った．統計学的有意水準は5%とした．時間の平均は，日勤帯で93.8±47.8分（勤務時間の20.0%相当），夜勤帯では102.9±80.2分（勤務時間の21.8%相当）であった．日勤・夜勤帯のいずれにおいても，時間と看護師属性との間に有意な関連はなかった．日勤帯においては，受け持ち患者の「重症度，医療・看護必要度」A項目が1点以上 （OR＝1.86, p＝.042），B項目が3.8以上 （OR＝0.50, p＝.041），事象発生後60分以内のタイムリーなが80%以下 （OR＝0.39, p＝.002），クリニカルパス適用患者の割合が40%以下 （OR＝0.39, p＝.002）であることがそれぞれ時間の長さと有意に関連していた．夜勤帯では，件数のみ有意な正の相関がみられた（r＝.551, p＝.010）．時間を短縮するためには，特に日勤帯において，患者割り当てに際して「重症度，医療・看護必要度」を指標とすることや，タイムリーに記録できるように記録端末を増設すること，クリニカルパス等を活用する有用性が示唆された．

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　当院では1ヶ月間に約15例の大腸ポリペクトミー（以下ポリペク）を行い、3日間のクリニカルパス（以下パス）を使用している。パス作成以前の、ポリペク入院時の必要書類は、短期間の入院にもかかわらず看護部だけでも5種類（1．入院時情報、2．

、3．体温表、4．看護計画立案、5．検査前処置マニュアル）が必要で多くの時間を費やしていた。

　1998年には記録の短縮化として入院時情報の簡素化を行ない、1999年にポリペクのパスを作成し、上記の1～5項目をパスに組み込み、数回改訂をおこない使用した。

　2002年6月には、入院時情報から目標、アウトカム、バリアンス、さらに

、退院指導までの経過が一体化されたものに改訂した。また退院療養計画書も基準を作り使用した。

　パスと記録の一体化によって記録の効率化と、入院時情報収集に患者1人あたり約10分の時間短縮ができた。また時間短縮することで患者サービスの低下が懸念されたが、患者アンケート結果ではサービスの低下はみられなかった。

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慢性期患者を対象とする療養病棟における看護ケアは、i) 効果が現れるのに長期を要する点、ii) ナースだけでなく介護職員がケアに参加する点、iii) 日常生活の援助が中心となる点で、急性期の看護ケアとは異なる。それらの特性を考慮し、療養病棟に相応しい看護ケアが行われるように工夫した独自のクリティカルパスを考案し、その効果を検討したので報告する。
クリティカルパスは長期計画を示したオーバービュー形式のパスと、それに連動した短期目標を示し、、検温表、指示簿を包括したオールインワン形式のパスの2つから構成した。記録時間を短縮し、かつ看護師・介護職員間の情報を共有化するため、従来のSOAP方式を廃し、ケア計画に関連した観察項目のチェック方式とした。脳血管障害による低運動性症候群の患者9名 (男4名、女5名、年齢77.3±4.7歳) において、クリティカルパス導入前後の2ヶ月間で、生活行動の獲得に進展がみられたかを項目別に検討した。経口摂取、頸部拘縮、自発語において有意な改善が見られた。一方排泄や移動に関する動作の改善は見られなかった。
このクリティカルパスは看護ケアの効率化及び標準化を可能にするだけでなく、慢性期患者の生活行動獲得の事例を増やすのに有用であると考えられた。

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申し送りは, 看護業務を継続させるために必要不可欠なものと, 長年考えられていた。多くの病院において申し送りについていろいろ検討され, 時間短縮など試みられているが, いまだ30分から1時間かけて申し送りが行われているところもある。
当院においても申し送り時間が長く, 看護のためベッドサイドへ早く行けないことが問題とされていた。そのため平成6年より用紙の内容を検討し, 業務改善のため個人用のカーデックスを廃止した。しかしベッドサイドへ行くまでになお30分前後かかっていた。そこで平成10年度の看護部全体の業務改善の目標を「申し送り廃止」と掲げ委員会が推進役となり活動した。各病棟間の情報交換を行いながら, の充実, 看護業務改善の勉強会などを通して順次申し送りの部分廃止から全面廃止へと実施した。そして申し送り廃止によってベッドサイドケアーの時間が増加し, も少しずつ充実してきた。

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【背景と目的】 電子カルテ導入による看護情報への影響を明らかにするために, 電子カルテ導入前後に用いられたをもとに, 情報量と内容を評価した. 【対象と方法】 全面的に電子カルテシステムを導入した病院で調査を行った. 分析対象は属性をマッチングさせた術後患者のSOAP形式のとし, 電子カルテ導入前後それぞれ13名の術後患者のデータを比較した. 【結果】 電子カルテ導入前後の看護診断・関連因子・看護計画・経時的問題の量的比較において, 有意差はなかった. NANDA13領域の分類では, 導入前のデータは4領域に有意に集中した. 関連因子は, 導入前に統一された表現であったが, 導入後では様々な表現が用いられていた. 【結語】 導入による診断のワンパターン化が懸念されたが, 候補リストの表示や, 判断を伴う選択は, むしろ論理的な思考を広げ, データベースを重視した計画の立案に有用であると考えられた.

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