日本行動医学会の行動医学コアカリキュラム作成ワーキンググループによって提案されたカリキュラムの項目の多くは, 心療内科関連の専門医の研修カリキュラムによってカバーされており, 今後, ますます増える, 医学部における行動医学教育に対するニーズに, 心療内科医が十分に応えることができると考えられる.

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昨今, 企業・法人は, 従業員の健康維持増進および生産性の向上を目的に健康経営を推進している. 各企業の取り組みでは, ①従業員の意識改革に向けた教育, ②健康行動を起こしやすい, または続けやすくするための環境調整, ③健康行動への意識を高めるような心理的アプローチなど, さまざまな工夫がされていることがうかがえる. 取り組みの効果検証がされた2つの事例においては, 参加中の効果は明らかであるが, 参加率や行動の継続などに課題を抱えていた. 会社全体としての取り組みとするためには参加への動機づけや, 健康行動の継続において工夫が必要であり, それには行動科学との連携が重要な要素であると考えられる. 今後行動科学との連携により, 企業での健康増進活動がより拡大していくことが期待される.

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1．はじめに

筆者は，他者と“つながる”ためのコミュニケーション技術，特に“触れる”ことを通じたコミュニケーションの研究開発を行っている。現在，新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大を契機に，衛生上の物理的距離の問題とともに，そこでの親密さや信頼といった他者とのつな

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 抄録 米国ECFMG報告に端を発し, 2012年に国際基準に基づく医学教育分野別評価基準日本版が作成され, 医学部では行動科学をカリキュラムに明示し, 実践しなければならないとしている. そこで, 歯学における基礎, 臨床に新たな学問領域としての医療行動科学の体系化を目指し, 現行の教育内容を示すシラバスと教育用語について調査した.

 シラバスは, 2014年度で歯科大学29校すべてを対象として行動科学系に含まれると考えられる科目名, 科目数, 学年配置, そして単位数について集計した. 科目名は多彩で, 1年次から4年次にわたり幅広く実施されていた. また, 学年をまたぐようにレベルを意識した配置がなされているものも多くみられた. 科目名は医療コミュニケーション, 医療人育成, 早期体験実習, 歯科医学概論, 歯学史, 医療倫理, 心理学, 医療面接, 医療管理学などがみられた. 科目数は平均15.3 (±6.8), 単位数は平均21.6 (±10.8) であった. 歯学教育において行動科学領域の学問的重み付けは, 各大学間に著しく差があった. また, 行動科学系で教授すべき用語については, ストレス, コーピング, パーソナリティ, 学習理論, 患者行動, セルフケア, セルフコントロール, セルフモニタリング, グループワーク, コーチング, ティーチング, カウンセリング, 認知行動療法, 動機付けなどが修得の必要性が高かったと考えられる.

 歯学の行動科学系学問の教育を進めるにあたり, カリキュラムガイドライン作成の必要性が示唆された.

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個別チャットを伴うオンラインダイエットプログラムにおいて、どのような段階を経てダイエットにつながる行動変容が起こったのかを、複線径路・等至性アプローチ（TEA）に沿って検証した。90日間のダイエットプログラムに参加したクライアント3名のチャット記録をまとめたところ、「自己の状況を客観的に振り返ること」「ダイエットを進める上で達成するべき個人の課題が自覚できること」が行動変容の共通項として観察された。

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目的：制度開始から10年が経過した特定保健指導の長期的な因果効果の評価を目的に，6年後までの検査値改善効果を検証した．

方法：2008～2010年度の積極的支援利用者2,152人を介入群，未利用者6,523人を対照群とした計8,675人を6年後まで追跡した．傾向スコアマッチングによる共変量調整を行い，まず，積極的支援利用者全体の検査値改善効果を検証し，次に，1年後の体重変化量別の効果を検証した．傾向スコアは，特定健診の全項目を共変量としたロジスティック回帰により推定し，介入群1人に対して傾向スコアが最も近い対照群2人をマッチングして検査値の群間差を比較した．体重変化量別の検証では，介入群を体重変化量で1%以上増，±1%未満，1～2%減，3～4%減，5～6%減，7%以上減の6群に分け，群毎に対照群を1対2でマッチングして群間差を比較した．検査値は体重，腹囲，血圧，糖代謝，脂質，肝機能検査を対象とした．

結果：積極的支援利用者全体では，体重，腹囲，血圧，血糖，HbA1c，中性脂肪が6年後，HDL-Cが5年後，ALTが4年後，γ-GTPが3年後，ASTが2年後，LDL-Cが1年後まで有意な改善効果を認めた．1年後の体重変化量別の検証では，3～4%減で1～2年後，5～6%減で3～4年後，7%以上減で5～6年後の有意な検査値改善効果を認めた．

結論：検査値によって改善効果の持続期間が異なること，1年後の体重減少量が大きいほど長期的な検査値改善効果が得られることを明らかにした．

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本研究の目的は、認知行動療法のセラピストを養成する英国の国家政策プロジェクトで作成されたコンピテンスリストの項目について集約化を行い、セラピストがCBTを行う際に必要となるコンピテンスを整理することであった。CBTを専門とする臨床心理士2名と臨床心理学大学教員4名、臨床心理学大学院生1名により分析した結果、45の大項目それらを構成する352の小項目は、45の大項目と108の小項目に集約された。今後は、これらをもとにチェックリストを作成し、妥当性を検討していく必要があるだろう。

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わが国は先進諸国で最も高度な高齢社会になり,今後も加速度的に高齢化が進む.超高齢社会が到来し社会保障を巡る多くの問題が惹起され,とりわけ広義の医療提供体制のあり方は喫緊の課題になっている.超高齢社会では,疾病予防および重症化予防をより一層効果的に進めることが必要である.生活習慣病の予防対策として特定健診保健指導制度が導入されてから 7 年が経過したが,この予防介入施策について正確な評価が期待されている.そこで,地域の国保加入者を対象に保健指導効果が持続するかについて時系列的に評価を行った.その結果,特定保健指導による効果は 6 年間にわたって持続していたことが明らかになった.高齢化の進展には地域差が非常に大きい.とりわけ,埼玉県は2025年に向けて75歳以上の人口増加率が全国で最も大きい.埼玉県は予防可能で医療費への影響が大きい糖尿病性腎症に焦点を当てその重症化予防事業を平成26年度から開始した.県単位の事業展開はわが国で唯一の試みであり,今後はその方法論や成果などの発信が期待される.一方,人口規模が小さい滋賀県甲良町は人工透析新規導入者を出現させないことを目指した予防活動を展開している.その特徴は予防と医療のきめ細かな連携であり,プライマリケア医と専門医の連携であり,行政保健師の円滑な橋渡し機能である.自験例と事例分析から2025年問題に向けた方向性が示唆された.すなわち,生活習慣病に対する予防介入は効果があり,また予防分野と医療分野の緊密な連携は重症化予防では必要不可欠である.従来から連携した活動の重要性は指摘されてきたが,実効性ある連携は多くなかった.ICTが高度に発達し,膨大な健診データと医療データを連結することが容易になったが,今後は地域医療におけるステークホルダー間で有用な情報が共有され,信頼関係を築いた有機的な連携システムを構築することが急務である.

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診療所による在宅医療の実施状況を把握するとともに，診療所がどのような課題を認識しているのかを明らかにすることを目的に，７都道府県20地区・郡市医師会で，内科，外科，整形外科のいずれかを標榜する2990件の診療所を対象に質問紙調査を行った。回答を得られた1201診療所のうち，在宅療養支援診療所として算定の実績があったのは215施設（34%），届出のみ算定なしが43（７％），届出取り消し済みが５（0.8%），届出なしが367（58%）であった。2010年一年間の在宅看取りが一例以上あった施設数は409（59%），年間看取り数０は280（41%）だった。年間看取り件数が７件以上あったのは77施設で，全在宅看取りの62%を担っていた。在宅療養支援診療所の届出・算定を行っている215施設の46%（99施設），在宅療養支援診療所の届出を行っていない367施設の約50%（182施設）が年１～６件の看取りを行っていることから，現状の地域の看取りは，在宅療養支援診療所の届出の有無によらない幅広い診療所群が支えていると考えられる。看取り数上位10パーセンタイルに含まれる診療所の半数が，24時間体制を構築しており，地域における診療協力体制への関与を持ち，また地域医療連携に関わる職員も積極的に配置していた。とりわけ，看護・介護に関わる他施設とのカンファレンスの実施割合は高く，このことからも，在宅医療推進における地域連携，多職種連携の重要性が示唆される。

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目的：現在までに報告のある特定保健指導に関する文献を，システマティック・レビューおよびメタアナリシスし，効果の有無と改善の程度を検討する．
方法：特定保健指導に関する文献（2008年4月～2014年9月）を，医学中央雑誌とPubMedを用い検索した．採択文献から特定健康診査（以下，特定健診）の階層化基準となる検査値の変化量を抽出し，加重平均差を用いてメタアナリシスを行った．
結果：採用および除外基準により7研究を採択した．メタアナリシスより，対照群に比較し積極的支援群は，体重変化量（kg）の加重平均差-1.31（95%CI：-1.67，-0.94），BMI変化量（kg/m²）-0.45（-0.57，-0.33），腹囲変化量（cm）-1.49（-2.02，-0.95），収縮期血圧変化量（mmHg）-0.80（-1.46，-0.13），中性脂肪変化量（mg/dL）-7.47（-13.45，-1.49），HDLコレステロール変化量（mg/dL）0.88（0.53, 1.23），空腹時血糖変化量（mg/dL）-1.72（-2.84，-0.61），HbA1c変化量（%）-0.06（-0.10，-0.03）と有意に改善した．動機付け支援群は対照群に比較し，体重変化量-1.01（-1.30，-0.73），BMI変化量-0.40（-0.55，-0.26），腹囲変化量-1.15（-1.65，-0.64），中性脂肪変化量-6.95 （-11.74,-2.17），HDLコレステロール変化量0.71（0.04，1.37）と有意に改善した．すべての支援タイプを含む特定保健指導全体では対照群に比較し，体重変化量-1.10（-1.29，-0.92），BMI変化量-0.42（-0.49，-0.35），腹囲変化量-1.29（-1.62，-0.96），収縮期血圧変化量-0.67（-1.26，-0.07），拡張期血圧変化量-0.45（-0.88，-0.01），中性脂肪変化量-7.17（-10.56，-3.79），HDLコレステロール変化量0.79（0.49，1.09），空腹時血糖変化量-1.01（-1.97，-0.04），HbA1c変化量-0.07（-0.11，-0.04）と有意に改善した．
結論：特定保健指導は，特定健診の階層化基準となる検査値の改善に有効である．一部検査値で異質性を認めており，対象者特性や保健指導法別サブグループ解析が求められる．

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