【目的】
深刻な問題であるの現状と, 世帯の主介護者の介護負担感と関連要因を明らかにする.
【方法】
茨城県南西部において65歳以上の高齢者のみで世帯形成し, 介護認定を受けた高齢者が同居している93世帯の主介護者を対象として半構造化面接調査を実施. 主介護者の生活状況, 要介護者の状態, 介護負担感を調査し, 介護負担感との関連について分析を行った.
【結果】
を行っている主介護者の8割以上が配偶者であり, 約4割が別居家族からの支援の無い世帯であった. また, 主介護者の介護負担感と睡眠時間や主観的健康感, 1日の介護時間, 別居家族からの支援, 要介護者のADL状況, 認知症の周辺症状に関連が認められた.
【結論】
世帯の主介護者が在宅介護を継続できるよう, 主介護者を対象とした健康促進, 介護時間の軽減や睡眠時間の確保, 要介護者の排泄動作の介助量軽減に繋がる支援の必要性が示唆された.

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目　　的
本研究は，地域在住自立高齢者夫婦の生活特徴を明らかにし，地域での健やかな生活が継続できるための看護支援方法を考える際の示唆を得ることを目的とする。
方　　法
研究協力の得られた３組の地域在住自立高齢者夫婦にこれまで共に過ごしてきた過去を現在どのように生かし生活を営んでいるのか，特に日常生活での工夫や夫婦間での協力と配慮などについて半構造化面接を行った。面接内容は質的統合法（KJ法）を用いて分析した。
結　　果
地域在住自立高齢者夫婦の生活特徴は，まず【元気だからこそ好きなことを行いながら日々の満足した生活への享受】が中心に浮かび上がった。また，このように満足した生活を送る土台として【思いやったり，家事などの手伝いをしたりする定年退職後の夫に対する妻の感謝】と【自由に話し合ったり各々の時間と空間を確保したりすることでのストレス回避】が根底にあることが明確になった。さらにより良い状態になることで満足が得られており，また，満足した生活を継続するために，【年をとることによる身体面，経済面，環境面での変化に適応するための工夫】及び【主体的な健康の創出のために必要に応じた健康への気配り】も伺えた。
考　　察
地域包括ケアシステムの構築が進められている中，地域で生活する高齢者夫婦の絆及び，高齢者夫婦ならではの強み，高齢者夫婦のこれまでの生活の中で培われた知恵を今後の自立した生活の継続にどう活かすかを考え，高齢者夫婦の主体性を重視しつつ，文化的視点を用いた看護支援を提供する必要性が示唆された。

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高齢化社会を迎えつつある現在, 高齢者が高齢者を介護するが深刻な問題となっている. この問題を解決するために, 介護者及び被介護者の日常生活をサポートする機器が求められている. しかし, これらの機器を開発する場合, 使用する人間に対し肉体的, 精神的負担を与えないことが必要であり, 人間に対し柔軟な駆動が求められる. すなわち, 使用者の負担を軽減する要素が必要不可欠であると考える. そこで, 本研究では, 発泡ゴムの外側をシリコンゴムでコーティングしたアクチュエータを提案する. 本アクチュエータは, シリコン内部の発泡ゴムの積層数及び肉厚により, 剛性型と膨張型に分類されることから, 膨張型アクチュエータの動特性を明らかにする.

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2000年4月に導入された公的介護保険制度によって、老人福祉や医療にかかわるサービスが社会保険の仕組みによって提供されるようになった。しかし介護保険給付対象者数が大幅に増加したため、財政に対する負担が一層増大した。政府は財政負担を軽減するため、施設介護から在宅介護に重点を移している。本研究では総務省統計局の社会生活基本調査を分析し、世帯構造によって介護時間がどのように変化するかを考察した。その結果、夫が要介護者である高齢者夫婦世帯では、女性介護者の負担が甚大であることを改めて確認することができた。在宅介護の問題点を論じる際に、本研究から得られた知見は政策基盤情報として価値を持つと思われる。

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〈目的〉高齢者が高齢者を介護しているが多く見
受けられるが，高齢の介護者の介護負担感は明らかではな
い。我々は平成１９年中華人民共和国の吉林省での介護負担
感をZarit の介護負担感尺度を用い調査した結果，老老介
護が約６０％を占めており，中国の介護負担感３３点は日本の
平均４０点より低かった。そこで，日本のの現状を
調査し，高齢の介護者の介護負担感と影響要因を明らかに
することを目的とした。
〈方法〉茨城県つくば市とその周辺に在住する６５歳以上の
要介護者と６５歳以上のその介護者を対象とし，質問紙によ
る面接聞き取り調査を実施した。調査項目は，要介護者と
介護者に属性，家族構成，障害高齢者・認知症高齢者の日
常生活自立度，ADL（Barthel Index），介護度，介護サー
ビス利用有無，経済状況，疾患，ソーシャルサポートの有
無等，主介護者には介護期間，１日の介護時間，健康状
態，外出回数，社会交流，介護負担感（Zarit２２項目版）
等を調査した。
〈結果〉要介護者（６７名）の平均年齢は７９．５±７．７歳（６７
～１００），男性５４．２％％，介護度３～５が４７．８％，認知症自
立度_II_以上の者は５３．８％でデイサービスの利用者が多かっ
た。主介護者の平均年齢は７５．７±５．６歳（６６～９１），男性
３３．３性％で女性が多かった。配偶者５６．７％，子供は１４．９％
％であった。１か月の家族の収入は５～７万円代が多く，
経済的にゆとりがないと回答している者が６１．２％であっ
た。Zarit 介護負担感の平均得点は２８．２±１６．９（０～７０）
点で，配偶者が介護している場合は介護負担感が低かっ
た。要介護者に周辺症状が一つ以上ある・１日の介護時間
が長い・介護者の外出回数が少ない・趣味などに参加して
いない・夜間の睡眠が不十分な介護者の介護負担感は高
かった。

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本稿では,「在宅で高齢者を無償でケアする人々(介護者)」の健康問題に焦点を当て,先行の調査研究から,問題のありかを考察した。今日,伝統的介護者(長男の嫁)が減少し,高齢介護者,男性介護者,未婚子介護者等の新しい介護者が増加している。年齢,介護能力,経済的にもリスクを抱えたこれらの介護者は,平均よりも高い健康悪化や不安を抱えている。しかし,彼らの健康問題が本人はもとより被介護者の状況に与える影響については,十分に可視化されていない。介護者が"避けられない依存"をケアするために仕事や社会参加の機会を失い,健康を損ない自らが二次的依存者になってしまう状況は,個人の責任に帰せられない。社会的責任である。介護者が,介護と仕事の両立を通して人間として健康で豊な生活を獲得することは,良好な介護関係の持続や二次的依存の予防につながる。そのためには,従来の介護政策を超えた総合的な社会的支援策が求められている。

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目的：在宅で

を行っている主介護者の生活満足度に影響する要因を明らかにする．

方法：訪問看護を利用している65歳以上の療養者とその介護を半年以上担う65歳以上の主介護者92名を対象に，聞き取り調査を行った．調査内容は，年齢，性別，介護期間，生活満足度，介護負担感，精神健康度，ストレス対処能力（SOC）であった．主介護者の生活満足度を従属変数とした多重ロジスティック回帰分析を行った．

結果および考察：分析の結果，主介護者の生活満足度が高い者は，低い者よりもSOCが高く，介護負担感が低下しており，介護期間，介護負担感およびSOCが関連していた．これは，主介護者のSOCが高いことにより介護に対するストレスを適切に対処できたため介護負担感が低下し，生活満足度が高くなったと考えられる．

結論：主介護者の生活満足度に影響する要因として 介護期間，介護負担感，SOCが重要であることが示唆された．

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In recent years, the aging of population is advancing. In consequence, physical burden of caregiver increases due to die increase of their work. In this point of view, we have developed a care transfer machine to reduce the physical burden of caregiver in the caregiving work. In this study, physical stress of the care receiver that is caused by the proposed care transfer machine is investigated. In order to clear the physical stress, EMG is used. We measured the physical stress with respect to two types of Human Body Holding Part. As the results of the measurement, maximum muscle potential is 8 [%] of the maximum muscle mass in riding action. Further, muscle potential in the consciously straining is 12 [%]. Therefore we clear that the riding action with type of Human Body Holding Part doesn't affect the physical stress on the care receiver through some experimental results.

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フレイル（加齢に伴い心身が虚弱する状態）や認知症の増大。それは、社会を形成する構成員の質的な変化であり、社会のあり方を大きく変える。や高齢単身世帯の増加に伴う問題が深刻化しているが、解決の道筋は見えていない。人々の価値観や生き方が多様化する中、医療・介護サービスの在り方とその負担について、改めて考える。

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【目的】
厚生労働省によると、高齢者の89.1%が週の外出頻度が0回と答えている。高齢者の閉じこもりは活動性の低下を招き、身体機能の低下も引き起こす。実際に通所リハビリテーション(以下通所リハ)に関わっていると、通所リハ以外には外出をしないと聞く事が多い。そこで、当通所リハ利用者の外出頻度を調べ、外出に対する不安についてアンケート調査を行い、現状の把握から問題点を考察し、知見を得たので報告する。
【方法】
対象は当通所リハを利用している51名(男23名:平均年齢79.1歳±7.1歳、女28名:平均年齢76.4歳±11.3歳)とした。アンケートは集合調査法にて実施した。アンケートの主な内容は現在の外出状況と、不安に感じる部分を単数回答、理由を多肢選択法、今後の通所リハ以外の外出頻度の増加希望と通所リハ以外の外出に対する満足度をSD法、外出したい場所は自由記載にて要介護度別に分け検討を行った。統計処理には要介護度と外出頻度との相関についてSpearmanの順位相関係数を使用した。
【説明と同意】
本研究について口頭及び文章にて調査の趣旨を説明し、同意を得た。
【結果】
通所リハ利用者51名中51名(100%)の回答を得られた。介護度は、要介護1:15名、2:13名、3:12名、4:8名、5:3名であった。通所リハ以外へ外出する際、「不安を感じるか」という問いで、「感じる」では、要介護1:7名、2:8名、3:7名、4:3名、5:1名、理由が、「屋外での転倒の危惧」20名、「一人で外出が出来ない」17名であった。「感じない」では、要介護1:8名、2:5名、3:4名、4:5名、5:1名、未記入:2名、理由が、「家族や友人等、介助者がいてくれるから」22名であった。「通所リハ以外の外出頻度」では、0回/月が要介護1:4名、2:4名、3:6名、4:4名、5:2名であった。外出頻度の増加希望では「増やしたい」が要介護1:8名、2:6名、3:7名、4:4名、5:2名、計27名(53％)で、「増やしたくない」が要介護1:7名、2:7名、3:5名、4:3名、5:0名、計22名(43%)、未記入:2名(4%)であった。「外出に対する満足度」では、介護度別にバラツキがみられず、満足である:27名(53%)・不満である:19名(37%)、未記入:5名(10%)であった。要介護度と通所リハ以外の外出頻度に相関は認められなかった。
【考察】
今回の調査から当通所リハでは、外出に対して不安を抱えている利用者が53%いる事が分かった。「不安を感じる」と答えた理由として、半数を超えたのは、「屋外での転倒の危惧」、「一人では外出が出来ない」というものであった。一方で、「不安を感じない」と答えた理由で半数を超えたのは、「家族や友人等、介助者がいてくれるから」であった。要介護度と外出頻度に相関が見られなかったことから、介助量は外出頻度に大きく影響しない事が推測される。「外出が不安に感じる」、「外出頻度を増やしたくない」群と「不安に感じない」、「増やしたい」群に分けてみると、大きな相違はなかった。今回のアンケートでは、不安の理由を多肢選択法で調査したので実際との違いが考えられるが、不安を抱えている利用者は、外出に対して介護力が不足しており、閉じこもり状態を余儀なくされている事が推察される。二つの群からも、不安を抱えたままでは外出が出来ず、介護力が十分であれば外出ができる事が分かった。従って、介護力が外出に対して関与している事が示唆される。今日、や高齢者の一人暮らしといった介護力不足が社会問題となっている中、介護力不足により外出頻度が低下し、結果的に閉じこもり状態による身体機能低下が懸念される。本研究に於いて、「外出頻度を増やしたい」が53%、「外出に不満がある」が37%おり、利用者は外出をしたくても思い通り出来ないでいる事が分かった。家族や身の回りの人に介護が望めない場合、安全の欲求を超える事ができず、自由記載欄にあった旅行や外食等の外出をしたいという、新たな自己実現の欲求が出現しないのではないかと考えた。その為、利用者の外出への希望を遂げる事の出来る方法が必要である事が分かった。そこで、通所リハビリテーションサービスは家族の介護負担軽減や、生活機能へのリハビリテーションを提供できる介護サービスであり、介護力が望めない利用者や、通所リハの外出頻度が0回/月の利用者に於いても、社会参加や身体機能向上を可能にする支援サービスだと考える。
【理学療法学研究としての意義】
や高齢者の一人暮らしが増え続ける事が予想されており、介護力不足による外出困難が懸念される。その為にも、通所リハでは、利用者や家族、身の回りの人達に対しても外出の意識調査を行い、課題を把握し、利用者の主体性が尊重できるよう、理学療法士が携わり、安心、安楽な在宅生活を営む事が出来るように支援していく事が必要と考える。

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