農家各戸や地域の取り組みとして行われている作業について、平地水田地帯において航空機による写真撮影、ヒアリング、アンケート調査等によるデータを基に対象面積、延べ面積等を定量的に把握したところ、公（役場）及び共（集落）の管理区分と比べて、農家各戸（私）による面積割合が高い。

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本試験ではシバの維持には最も少ない回数とされる5月, 7月, 9月の年3回のにおいて, シバの生育に必要な光環境は確保できた。5月, 7月, 9月の年3回のでは, シバにとって光環境が良好な4月から10月の毎月年7回刈りと比べて, 芝生畦畔の群落高の推移は高い傾向の一方, 群落内におけるシバ直上の相対光量子密度の推移はほぼ同様であった。シバ被度の推移は年3回のでは毎月年7回のより劣るものの, 7月および9月のシバ被度は75%の一定で衰退はなかった。なお, 5月のみでは, 8月以降にチガヤとヨモギの茂による遮光で, シバの被度は衰退した。一方, 年3回のでは, 7月のによって, チガヤ, ヨモギは除去され, シバの生育に必要な光環境が確保された。

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我が国における新型動力機の著しい普及に伴い, その機による眼外傷の増加が注目されている. 過去1年間に経験した, 新型機による眼外傷の5例について報告した. うち2例は失明した. 事故防止のため機器の改良, 防護眼鏡の装用が必要である.

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農業用ロボットの需要が増大している．茨城大学農学部附属国際フィールド農学センターのナシ園において，2018年から2019年において芝刈りロボットを果樹園の草刈に応用した場合の性能について評価した．慣行

区では，年間の園内の草高は，15–281 mmと変動したが，ロボット草刈区では，35–87 mmと変動幅が小さくなった．さらに，ロボット草刈，乗用型機，歩行型機の比較においてエネルギー消費（10aあたり6, 13, 56, および18 kWh)，ランニングコスト（1か月あたり133, 206, 1122および277円/10 a），二酸化炭素排出量（10 aあたり3, 3.4, 14, および4.5 kWh），作業労力（10 a当たりそれぞれ，28, 40, 604および62分）の面で，ロボット草刈の優位性が認められた．また，ロボット機は，作業中の心拍増加などの労働負担が認められないが，乗用型機，肩掛け式機では，それぞれ1.2, 1.5,および1.4の心拍増加率を示した．これらのことから高齢化や人手不足に直面するナシ園管理において，ロボット草刈は農作業改善が期待できる．

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多数の作業者により実施する共同作業の実態を、上空から動画撮影し、画像解析処理により、各作業者の位置・作業状況の判別・各作業者の実作業時間・面積を定量的に把握するシステムである。

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シバ (Zoysia japonica Steud.) を主体する瀬戸内海地域の芝生畦畔の維持管理において, 5月, 7月, 9月の年3回ののうち, 7月のを抑草剤ビスピリバックナトリウム塩液剤の1回処理に代替することを検討した。2016年試験では, 6月上旬から7月下旬の剤一回処理と従来の7月では, 9月の前における乗算優占度の合計 (m³/m²), 群落高 (cm) およびシバ被度 (%) は同様の傾向であった。2016年試験と同一の芝生畦畔を用いた2017年試験では9月の前の対照区を含めた乗算優占度の合計はチガヤ [Imperata cylindrica (L.) P. Beauv.] の優占によって, 2016年試験に比べて2.4倍に増加した。群落高は6月下旬から7月下旬の剤1回処理と7月で, ほぼ同様であったが, 6月上旬の剤1回処理では高くなり, 芝生畦畔の群落高として看過できなかった。また, 2017年試験では2016年試験に比べて対照区を含めたシバの被度は低下した。以上のことから, 抑草剤の処理時にチガヤの発生量が少ない場合には, 7月のを抑草剤に代替することが可能であることが示唆された。

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広島県東広島市に造成した芝生畦畔, シバ (Zoysia japonica Steud.) において, 集落営農法人, 地権者による等の維持管理行動について3年間, 調査を行った。集落営農法人によるは4月中旬から10月上旬に2回から4回行われており, 群落高は12〜21cmの範囲で, 対照区の5月, 7月, 9月の年3回と同程度の維持管理が行われた。一方, 地権者のは4月中旬から9月中旬に4回から5回で, 群落高は9〜13cmの範囲で, 大型化した雑草は少なく, 群落高は低い状態でシバによる雑草制圧力が見られた。

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1 国際武道大学大学院武道・スポーツ研究科、2 国際武道大学体育学部、ウェルネスポーツ鴨川3 【トレーニング現場へのアイデア】動力刈り払い機を使用した運動（以下、運 動）中の体幹筋活動は、一般的に行われている体幹支持エクササイズと同等以上であること が明らかとなった。したがって、運動は、現在農村地域で課題となっている土地の荒 廃を解消し、土地の整備に寄与することができるだけではなく、体幹支持に寄与する体幹部 の運動に繋がっていることが示唆された。つまり、運動は健康づくりの観点から見て も有用な運動であり、生活に根ざした推奨すべき運動の1 つであると言える。 【目的】本研究は、運動と一般的に行われている体幹支持エクササイズにおける体幹 部の筋活動量を比較することを目的とした。なお、運動熟練者からのヒアリングによ り、運動は体幹部の活動が活発であり、健康づくりとして有用であると仮説を立てた。 【方法】実験または測定環境：実験環境はC 県内の平地で実施し、対象となる草の高さはお よそ1m とした。実験または測定参加者：1 年以上の運動経験のある6 名を対象に行 った（年齢：36.5±9.3 歳、身長：171.1±5.7cm、体重：67.3±10.0、BMI：22.9±2.8）。実 験または測定手順及び分析方法：①測定方法：先行研究の方法に基づき、表面筋電図を用い て左右の内腹斜筋と多裂筋に電極を貼付し、運動中のそれぞれの筋電図を測定した。 ②実験手順：条件では直進方向に進みながら30 秒間を4 セット実施した。その後， 30 分間座位安静で十分な休息を取った後、体幹エクササイズを30 秒間で9 種目実施した。 統計分析：得られた筋電図波形は整流平滑化し、ノイズ等が含まれていない20 秒間を範囲 指定にした積分値を求め、定量化した。また、両側性の体幹エクササイズは、左右の内腹斜 筋と多裂筋の筋活動量の和を総体幹筋活動量として定義した。左右対称の体幹エクササイ ズは、上記と同様に総体幹筋活動量を求めた後、平均化して1 つのエクササイズ条件として 検討した。その上で、条件と各体幹エクササイズ条件（条件1〜6）をそれぞれ比較 した。比較にはMann-Whitney のU 検定を用い、有意水準は5%未満とした。 【結果】条件は、6 条件中5 条件の体幹エクササイズ条件と比較して有意に総体幹筋 活動量が大きかった（p<0.05）。また、有意差が認められなかったエクササイズ（条件6）と 比較しても条件の方が、総体幹筋活動量が大きい傾向であった。 【考察】運動は、全ての体幹エクササイズと比較して、十分な筋活動が行われており、 健康づくりのための運動として、有用であることが示唆された。本研究で用いた体幹エクサ サイズは姿勢を保持する課題のみであるのに対し、運動は草による抵抗感もある中 で振動する動力刈り払い機を保持するだけでなく、体幹の回旋運動を伴いながら移動する 際に体幹部を支持する必要があったため、体幹支持エクササイズよりも多くの体幹の筋活 動が起きたと考えられる。

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中山間棚田地域に多く存在する伝統的畦畔法面や, 基盤整備の進展に伴って増大している大型法面を維持管理していく上で大きな問題となっている作業を軽作業化するために, 親機と子機からなる吊り下げ式法面草刈機を試作し, その作業性能を調査した。本機は, 畦畔天端を走行する親機が, 1本のロープを介して, を行う子機を吊り下げ, 親機と子機がそれぞれ移動しながら法面のを行う。性能試験の結果, 本機は刈払機と同等以上の作業能率 (3～6a/h) を示し, なおかつ軽作業化が可能であった。

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根木内歴史公園（千葉県松戸市）内の湿地植生を保全・管理していくために，住民参加による植生モニタリングを行った。毎月一回，咲いている花を区域ごとに記録していく“花ごよみ調査”との効果を実験的に検証する“調査”の二つの調査を行い，ゾーンごとの植生の傾向と，による効果について検討した。花ごよみ調査からは，各ゾーンに特異的に生育する在来種がそれぞれあること，全体的にはひとつのゾーンに依存した種構成の入れ子構造があることがわかった。調査からはオギには夏刈りの効果があるが，ヨシには効果がないこと，オオイヌタデなど時期によって大きな影響を受ける種があることが明らかとなった。

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外来牧草は早期緑化を目的とした緑化工に広く用いられてきたが，旺盛な繁殖力と被覆力によって周辺からの在来種の侵入を阻むため，在来種を主とする植生への遷移の進行を停滞させる。本研究では，緑化施工後2, 4, 6年の外来牧草が優占する林道のり面に，実施区と未実施区を設けて3年間の植生変化を調べ，がのり面の遷移に与える影響を評価した。その結果，の実施は主に木本種の侵入促進に効果を及ぼすことが示された。ただし，その効果はを実施した当年でしか見られなかった。しかし，は，既に施工された外来牧草が繁茂して遷移が停滞するのり面において，遷移の進行を促すために実行可能な植生管理方法の一つとして効果的な方法となると示唆された。

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本田薬剤散布後に畦畔の

を実施すると登熟後期の畦畔におけるイネ科雑草の出穂割合を低く維持でき，アカスジカスミカメの発生量を抑制できた．また，水田内へのアカスジカスミカメの侵入量も少なくなり，側部加害を主体とした斑点米発生量を低減することができた．畦畔のは，本田薬剤散布当日から7 日後までの実施が有効であると考えられた.

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農業には農産物を生産するだけでなく多面的機能がある. 作物栽培に必要な農業用水を確保するための水路についても, 農家が実施している水路の浚渫や作業の維持管理作業が良好な環境維持・形成等の機能を発揮している. しかし, その機能を支えている農家が負担している水路の維持管理作業に対して支払われている具体的な金額については検討されることがなかった.
都市化が進行している仁井田堰土地改良区について, 水路の維持. 管理に要する費用負担について検討した. その結果, これらの機能提供に対して支払われている金額は世間の相場に比べて著しく安価であり, 農家や土地改良区の労力奉仕により多面的機能を提供している実態を明らかにすることができた.

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作業の軽労化や作業環境の改善を目的として，主に水田や転換畑の作業を対象とし，畦畔及び整備法面を安定走行できる走行部を備え，一定条件下では畦畔に沿って自動走行しながら作業を行う機能を備えた高機動畦畔草刈機を開発した。開発機は遠隔操作式の電動草刈機で，1台で畦畔及び整備法面における作業が可能である。ほ場試験の結果，開発機の作業能率は畦畔では151.0分/10 a，整備法面では99.1分/10 aで，作業者は無線リモコンにより機体から離れて作業できるため，市販機と比較して軽労化が図られるとともに，騒音，排ガス，振動の影響が小さく作業環境が改善することが明らかとなった。

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