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クエリ検索: "関治之"
18件中 1-18の結果を表示しています
  • 白松 俊
    人工知能学会第二種研究会資料
    2024年 2023 巻 CCI-012 号 03-06
    発行日: 2024/03/09
    公開日: 2024/03/30
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • サイエンスウィンドウ
    2021年 15 巻 S3 号 1-
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/11/10
    解説誌・一般情報誌 フリー
    Science Windowは、科学技術の魅力を紹介する電子雑誌です。大人も子どもも楽しんでいただけます。より良い未来社会の実現を目指して、科学技術と社会の関係について語り合えるきっかけを提供していきます。 特集 「SDGs2021「ハートとテクノロジーで未来をつくる」 幸福なLife の鍵は持続可能な福祉社会に《広井良典さんインタビュー》 ともに考え、ともにつくる~ ITと市民コミュニティーで目指す地域の課題解決~《
    関治之
    さんインタビュー》 世界一あたたかい地図をみんなでつくる《織田友理子さんインタビュー》 万博までに知っておきたい!SDGsに貢献する関西発のオンリーワン技術《スマイリーアース(泉佐野市)、大阪府立大学BNCT 研究センター(堺市)》 2つの大震災を超えて―「タフ」なロボットで目指す災害に強い国づくり《田所諭さんインタビュー》 いつでもどこでも理科実験―お茶の水女子大学でパッケージ開発《お茶の水女子大学サイエンス&エデュケーションセンター(SEC)》 ロボット教育×SDGs で「みんなが笑顔になれる」社会をつくる《TEAM EXPO 2025追手門学院大手前中・高等学校ロボットサイエンス部》 新技術で脱炭素社会をもたらす《磯貝明さん、織田晃さんインタビュー》 「STI for SDGs」アワード2021  受賞取組一覧
  • 瀬戸 寿一
    農村計画学会誌
    2014年 33 巻 1 号 41-44
    発行日: 2014/06/30
    公開日: 2015/06/30
    ジャーナル フリー
  • 国内外の実践と研究に関するレビュー
    井上 絵理, 谷口 尚子
    情報通信学会誌
    2019年 37 巻 4 号 91-97
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/06/03
    ジャーナル フリー
    オープンデータは「Society5.0」時代を迎え「課題解決型のオープンデータ」としての利用が提唱されている。そこで本論説はオープンデータ利用者として重要なステークホルダである市民に着目し、現在までの国内外の論文をレビューすることにより、オープンデータが課題解決として資する役割や市民活動を支援するための機能を明らかにした。まず、テキストマイニングツールで、研究の対象となっている語の時系列の変遷や、語の共起関係からオープンデータ利用における市民の位置づけを示した。さらに、市民がオープンデータを利用している国内外の文献から、オープンデータの整備だけでなく、オープンデータの利用支援や地域の課題の掘り起こしから実装までの支援の設計が成果に影響することを指摘し、市民の提案を実装する協働促進の仕組み作り、NPO 等との協働や市民の利用を喚起するインセンティブの設計の必要性を提案した。
  • 思い付きと賑やかしを超えるために
    *春木 良且, 松尾 尚, 伊藤 大貴, 関 治之, 田中 弥生, 尾澤 知典
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2018年 2018t06 巻 1C-5
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/31
    会議録・要旨集 フリー
    本研究部会では、3年間の活動を通して、社会連携による学びに関する多くの事例調査、分析を行ってきた。課題を学校外のセクターから設定して行うPBL自体、教育現場では一般化して来たが、その中には、商業主導であったり、あるいは遊びとしての要素が強く、学びとしての価値が希薄なものも散見できる。それらの存在意義を否定しないが、特に教育の一環として考えた場合、社会側と教育機関が連携することにおける、目的の不一致、軋轢や課題なども明らかになってきた。本セッションでは、特に「社会課題、公的課題」を念頭に置いた実践事例を通して、新たな学びの姿と大学の役割に関して考察する。
  • *樫村 愛子
    横幹連合コンファレンス予稿集
    2023年 2023 巻 A-3
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/03/07
    会議録・要旨集 オープンアクセス
    I discuss the possibility and the question sociologically on thedeployment of civic tech in Japanese civic society. I deal with the present situation and the problem on the cooperation between citizen and administration and the issues to consider after the covid-19 experiences. I also argue the problem about Wikipedia especially gender gap and the democracy , additionally the accessibility to society for handicapped.
  • アーバンデータチャレンジにおける取り組みを事例に
    瀬戸 寿一, 関本 義秀
    都市計画論文集
    2018年 53 巻 3 号 1515-1522
    発行日: 2018/10/25
    公開日: 2018/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究の目的は、日本における様々なシビックテック活動の実態を明らかにし、特にシビックテック活動とアプリケーション制作課程の背景を明らかにするために「アーバンデータチャレンジ(UDC)」における取り組みに着目し分析することである。日本のアプリケーション開発コンテスト等で行われてきたアイデアソンやハッカソンと行った一過性のイベントに限らず、地域の取り組み状況や体制に応じた幅広い活動が行われていることが明らかとなり,同時に幾つかの地域では活動の持続可能性に向けた工夫もされていることが明らかになった。さらに、活動の最終成果としてコンテストにおいて高い評価を受けた作品は、継続的な横断的発展と翌年の賞につながる特徴や側面を持っていることが明らかとなった.
  • 相田 慎, 新堂 安孝, 内山 将夫
    自然言語処理
    2013年 20 巻 3 号 405-422
    発行日: 2013/06/14
    公開日: 2013/09/14
    ジャーナル フリー
    東日本大震災初期,Twitter に寄せられた膨大なツィートには,緊急性の高い救助要請候補が多数含まれていたものの,他の震災関連ツィートや「善意のリツィート」によって,通報されるべき情報が埋もれてしまった.この様な状況を解消するために,筆者らは 2011 年 3 月 16 日,Twitter 上の救助要請情報をテキストフィルタリングで抽出し,類似文を一つにまとめ一覧表示する Webサイトを開発・公開した.本論文では,本サイト技術のみならず,通報支援活動プロジェクト #99japan との具体的な連携・活用事例についても詳述する.なお #99japan は,救助状況の進捗・完了報告を重視する Twitter を用いた活動であると共に,発災 2 時間後に 2 ちゃんねる臨時地震板ボランティアらによって立ち上げられたスレッドに由来する.
  • -復旧期の岩手県医療・保健・福祉分野での実践活動を通して-
    古屋 貴司, 木村 玲欧, 井ノ口 宗成, 田村 圭子, 林 春男
    地域安全学会論文集
    2012年 18 巻 363-372
    発行日: 2012/11/02
    公開日: 2019/11/22
    ジャーナル フリー

    The purpose of this study is to clarify the development of efficient maps at prefectural government level in the recovery period. This paper investigated the map needs of staffs responding to the disaster from geospatial viewpoint and its application to activities of EMT (Emergency Mapping Team) for the 2011 Off the Pacific Coast of Tohoku Earthquake, especially targeting on the case of health and human services. In addition, a trial of dynamic map was conducted to support self-manufacturing decision-making maps.

  • 鳥海 不二夫, 篠田 孝祐, 榊 剛史, 栗原 聡, 風間 一洋, 野田 五十樹
    人工知能学会論文誌
    2014年 29 巻 1 号 113-119
    発行日: 2014/01/05
    公開日: 2014/01/07
    ジャーナル フリー
    Traditionally, the support in the event of a disaster were based on hardware, the expertise are strongly required to rescuers. For this reason, in the case that the disaster had been occured, the role of the people expressly divided to the victims, the rescuers, and the onlookers. On the other hand, in the case of the Great East Japan Earthquake, many engineers try to develope information support systems for the victims by information technologies. It can be estimated that one of the reasons to realize these systems is generally utilization of information infrastructures such as web in our daily life. After such situation is considered, we started a project ``Collaborative Heterogeneous Integration of Disaster and Rescue Information (CHIDRI)'' which adopted to Challenge for Realizing Early Profits (CREP) in Japanese Society for Artificial Intelligence. In this paper, we explain the frame, the purpose, and the activities of the challenge. Traditionally, the support in the event of a disaster were based on hardware, the expertise are strongly required to rescuers. For this reason, in the case that the disaster had been occurred, the role of the people expressly divided to the victims, the rescuers, and the onlookers. On the other hand, in the case of the Great East Japan Earthquake, many engineers tried to develop information support systems for the victims by information technologies. This fact shows that some of engineers become not onlookers but information providers. It can be estimated that one of the reasons why these systems were realized is generally utilization of information infrastructures such as web in our daily life. After such situation is considered, we started a project ``Collaborative Heterogeneous Integration of Disaster and Rescue Information (CHIDRI)'' which adopted to Challenge for Realizing Early Profits (CREP) in Japanese Society for Artificial Intelligence. In this paper, we explain the frame, the purpose, and the activities of the challenge.
  • 濱田 太陽
    情報の科学と技術
    2024年 74 巻 3 号 86-91
    発行日: 2024/03/01
    公開日: 2024/03/01
    ジャーナル オープンアクセス

    ビットコインの登場以降,基盤技術であるブロックチェーンの様々な領域での活用が試みられている。その中で,ブロックチェーンを利用し科学に応用する分散型科学(DeSci)が注目され始めている。国内でも,DeSci.Tokyo Conference 2023が実施され,取り組みが始まっている。本稿では,まず分散型科学についてその背景と取り組みについて説明する。そして,日本のハブであるDeSci.Tokyoのこれまでの活動について述べる。その中でDeSci.Tokyoが注目する領域,今後の活動についても取り上げる。これにより分散型科学が構築するエコシステムについて共有したい。

  • 鳥海 不二夫, 篠田 孝祐, 榊 剛史, 栗原 聡, 風間 一洋, 野田 五十樹, 松尾 真人
    人工知能学会第二種研究会資料
    2012年 2012 巻 SAI-015 号 01-
    発行日: 2012/11/16
    公開日: 2021/08/31
    研究報告書・技術報告書 フリー

    In this paper, we analyzed the 400 millions of Tweet data which posted around the Great East Japan Earthquake to find how the twitter used and how Twitter was influenced by the disaster. We modeled the time series data of retweet by Log Normal Mixture Model. By using Log Normal Mixture Model, we estimate the diffusion ability of each user. We simulated the information diffusion to validate the estimate method. From the result of the simulation, we clarify that the correlation between true diffusion ability and estamated diffusion ability is higher than the correlation between true diffusion ability and degree of each agent. By using proposed method, we can estimate influencer from information diffusion with higher accuracy than using degree.

  • 今出 亘彦, 大森 康正
    日本産業技術教育学会誌
    2020年 62 巻 4 号 323-330
    発行日: 2020/12/28
    公開日: 2021/12/28
    ジャーナル オープンアクセス

    本論文では,中学校技術科を対象とし,設計プロセスに基づいた課題解決型学習教材を開発した。開発した教材は,第3学年の学習内容である「技術による問題の解決」において統合的な問題を対象とした課題解決活動で活用することを目標としている。開発した教材は,抽出した課題の解決プロセスをモデリング手法で整理し,計測・制御の技術をベースとしたプログラミング環境とディジタルものづくりで構築したシステムで実装する構成となっている。教材の評価を行うために,技術科教員を対象としたアンケート調査を実施した。その結果,課題解決学習を行う際に地域課題を扱いモデリング手法を活用して設計プロセスに基づいた学習を展開することに肯定的な評価を得られた。以上のことから,本研究で開発した学習教材は,「技術による問題の解決」の学習に活用できる可能性が示唆された。

  • 日下 まりあ, 小原 愛子
    教育経済学研究
    2024年 5 巻 39-53
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/02/29
    ジャーナル オープンアクセス
    大学で近年盛んに取り入れられている教育手法の PBL(「課題解決型学習」「プロジェクト型学習」等と呼ばれるアクティブラーニング手法の一つ)は、グループワークなどの活動の中で、学生の主体的な学びを促進し、問題解決能力、創造力、コミュニケーションとコラボレーションなどの能力を育むとされ、行政や企業など大学内にとどまらず地域と連携して行う授業形態として多く存在する。しかし、PBL 科目の学生の成績評価は、教育効果の量的把握が必ずしも十分ではないことが指摘されている。そこで、本研究では、学生の成長と地域連携の実践効果を総合的に評価する際に、地域との関係性構築により醸成される「ソーシャルキャピタル」の観点が有効なのではないかと仮説を立て、大学の地域連携における PBL の効果を評価するための指標の構成概念を検討することを目的とした。既存のソーシャルキャピタル尺度と大学の地域連携におけるPBL実践事例、また PBLでの到達目標に多く含まれる社会人基礎力を基に分析を行った結果、指標は授業の主体者となる大学生が評価することを前提に、4 つの領域「チームワーク」「信頼」 「ネットワーク」「地域への興味関心」を設定し、それぞれの領域の定義を行った。今後の指標開発にあたっては、これらの4領域を基に項目内容と回答方法の精査が必要であろう。
  • 吉田 博一
    日本情報経営学会誌
    2015年 36 巻 2 号 86-97
    発行日: 2015/12/18
    公開日: 2017/08/07
    ジャーナル フリー
    Up until now, a problem for disaster-response measures has been that they have been government-initiated in one direction, from government to citizens, and that there are limits to the government's ability to collect information and ascertain citizens' needs. In recent years in Europe and the United States, measures by ICT use for open government have been pursued aiming to realize open government through citizen participation and collaborations between the government and citizens. In this paper, the effectiveness and problems of the government-initiated measures that were considered at the time in response to the Great East Japan Earthquake, and also of non-government measures by citizens and other groups, are clarified. This paper clarifies the possibility of complement to these problems by applying this approach to disaster response and preparing disaster-response measures on a daily basis that envisages collaborations with citizens. And this paper proposes the necessary specific measures in the future.
  • 大⻄ 翔太, 小林 重人, 橋本 敬
    人工知能学会第二種研究会資料
    2017年 2017 巻 CCI-003 号 10-
    発行日: 2017/12/09
    公開日: 2021/08/28
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 日下 まりあ, 小原 愛子
    教育経済学研究
    2023年 3 巻 68-84
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/02/28
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、大学が地域貢献の役割を果たす観点から、地域・産学官と連携した教育活動を進めていくにあたり取り組まれている PBL 教育について、実践事例報告より PBL の傾向を整理し、現状と課題について明らかにすることを目的とする。結果として地域連携に取り組む PBL の教育特性には、科目の到達目標に学生の社会的資質の向上があることや、最終成果の表現形態に文系・理系学部それぞれの特徴があることが明らかとなった。しかし、目標設定において連携先の視点や地域全体を総合的に評価できる項目が不十分であることから、今後より一層、連携先と大学・学生が地域連携の意義を明確に共有すること、また、地域全体での成果評価とそのための指標の必要性が課題となっている。
  • サイエンスウィンドウ編集部
    サイエンスウィンドウ
    2020年 14 巻 3 号 1-
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/05/09
    解説誌・一般情報誌 フリー
    2020 秋号 特集について、社会や環境が大きく変動する中、「Science for Global Well-Being(世界の幸福に貢献する科学)」が求められています。私たちは今、あらためて命や生活のあり方、価値観について問い直すようになりました。サイエンスアゴラ2020 のテーマに合わせ、これからの未来、私たちのLife について特集します。   【特集:支え合う社会、これからのLife を考える】   ➀幸福なLife の鍵は持続可能な福祉社会に 広井 良典さんインタビュー  ②障がい者支援の技術を競って、広める~サイバスロンが目指す当事者参加型の福祉機器開発~ローランド・シーグリストさん、富田 豊さん、石上 玄也さん、中嶋 秀朗さんインタビュー  ➂ともに考え、ともにつくる~ IT と市民コミュニティーで目指す地域の課題解決~関 治之さんインタビュー  ④敵を知り、己を知れば…「はやぶさ2」が教えてくれたこと  ➄ワニの発声原理を解明しイグノーベル賞!~遊び心と人のつながりが新発見に~  ⑥自然に学び、未来を築け 人工光合成への挑戦≪特集 令和2 年版科学技術白書≫
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