高位頸髄損傷者, とりわけC5頸髄損傷を中心にADLの向上を目的とした電動把持装具を試作開発した. 従来の炭酸ガスボンベ・バッテリーを直結したものに比べ低コストに抑えることができ, また今までにない Radio Control による把持コントロール方式の操作性が, 対象者の使用適性に有効であった.

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【目的】姿勢定位に関わる認知的側面として、主観的視覚垂直（SVV）や主観的身体垂直（SPV）の重要性が論じられている。近年、加齢による矢状面上の主観的垂直認知の変容が報告されているが、前額面における加齢性変化については不明である。本研究の目的は、前額面上における主観的垂直認知の加齢による差異を明らかにすることとした。

【方法】対象は、健常な若年群15 名（平均年齢25.5 歳）と高齢群15 名（67.9 歳）とした。本研究は当院の倫理委員会の承認を得て実施し、対象者には研究の旨を説明し書面にて同意を得た。SVV の測定は、パソコンで測定可能なプログラムを用いた。検者は視覚指標を水平位から右あるいは左回りに5°/秒の速さで回転させ、対象者が垂直に判断した時点と鉛直位からの偏倚量を記録した。SPV の測定は、身体垂直測定機器（VB）を用いた。対象者はVB 上に閉眼（SPV）または開眼（SPV-EO）で座位となった。検者はVB を左右に15°あるいは20°傾けた位置から垂直方向へ1.5°/秒の速さで回転させ、対象者が垂直に判断した時点の座面の傾きを記録した。手順はABBABAAB 法を用いた。角度は鉛直位を0°とし、時計回りを＋、反時計回りを－とした。データ処理は、8 回の平均値を傾斜方向性、標準偏差値を動揺性とし、統計解析には対応のないt 検定を用い2 群を比較した。

【結果】若年群と高齢群の傾斜方向性はSVV 0.0°、-0.5°、SPV-EO -0.6°、0.4°、SPV 0.3°、-0.2°であり差はなかった。同順に、動揺性はSVV 0.7、1.3、SPV-EO 1.9、3.0、SPV 2.2、3.2 であり、全てのパラメータにおいて高齢群で有意に高値を示した（P＜0.05）。

【考察】高齢群の動揺性は、若年群よりも全てのパラメータで高値を示した。一般に加齢に伴い視覚や前庭、体性感覚機能が退行することが報告されている。本研究から高齢群では視覚や身体の垂直判断が不安定となり、加齢により前額面上の主観的垂直認知が変容することが示唆された。

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【はじめに】白血病患者の根治治療として行われる造血幹細胞移植（移植）では抗がん剤や放射線照射等の影響により，ADL の制限や臥床状態が長期にわたることから全身の筋力や運動耐容能が低下を来しやすい．移植に使われる造血幹細胞の供給源と細胞数には限りがあるため，体重増加が供給源や生着率の減少を引き起こすと言われている．今回肥満により減量が必要とされ，移植前から理学療法（PT）の開始とリスク管理を図り，移植実施後に自宅退院に至った症例を報告する．

【理学療法経過】対象は30 代男性，身長174.5cm，体重99.8kg，BMI32.6．急性前骨髄球性白血病の再々再発を来たし，移植目的に入院．入院当初からPT 介入までは全身状態が安定せず，第83 病日からPT 開始．移植に向けて体重70kg 以下を目標とした減量及び運動耐容能や両下肢筋力の維持・改善を目的に介入．当初は病棟内での筋力強化や歩行練習を中心に実施した．第112 病日リハビリ室にて有酸素運動，筋力強化練習を開始した．第

133 病日に心肺運動負荷試験（CPX）と両下肢筋力の測定を実施した．最大酸素摂取量（PeakVO2）は18.8

ml/kg/min，無酸素性作業閾値（AT）は10.8 ml/kg/min であった．両下肢筋力は左/右：1.55 /1.56N・m/kg であった．その後の練習はAT レベルでの有酸素運動を1 回30 分，週5 回行った．第250 病日に体重が67.1kg（摂取エネルギー量：850kcal/day）となり，臍帯血移植を施行．移植後は室内にてPT を継続し，第313 病日以降はリハビリ室にてPT を再開し第353 病日に自宅退院．自宅退院前のPeakVO2/AT は22.5/11.6 ml/kg/min，両下肢筋力は

1.92 /1.95 N・m/kg であった．なお，本報告については患者に十分に説明し，同意を得た．

【考察】造血幹細胞移植患者に対して理学療法士が移植前後の有害事象に留意しつつ，運動療法を行うことで減量中及び移植後であっても下肢筋力と運動耐容能の低下を抑え，速やかな自宅退院が可能となった．

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今回，我々は杏林大学医学部付属病院脳卒中センターに入院した１１２８名中，超急性期（発症より３日以内）から１週間以上リハビテーションを行い，転帰先（自宅退院または転院）が明確であった脳卒中患者４７９名（男性２８２名，女性１９７名）を対象とした．本研究の目的は，目的変数を転帰先，説明変数を年齢，性別，入院期間，退院時FIM（各項目）としてデータマイニングの手法を用いて，転帰先（自宅：１６２名，転院：３１７名）を決定するような要因を明らかにすることである．解析には，SAS institute Japan社JMP8.0ｊのパーティションを用いた．また，枝分かれの最終分岐はR2の変化率が小さく，臨床的説明がつかない点をもって終了とした．その結果，５つの組み合わせが抽出された．第１グループは，FIMのトイレ動作が６以下かつFIM歩行３以下かつ年齢が８８歳未満である場合（度数：１５６名，自宅０％，転院１００％）．第２グループは，FIMのトイレ動作が６以下かつFIM歩行３以下かつ年齢が８８歳以上である場合（度数：２７名，自宅１５％，転院８５％）．第３グループは，FIMのトイレ動作が６以下かつFIM歩行４以上である場合（度数：１２５名，自宅２０％，転院８０％）．第４グループは，FIMのトイレ動作が７かつ入院日数が２４日以上である場合（度数：６１名，自宅４９％，転院５１％）．第５グループは，FIMのトイレ動作が７かつ入院日数が２４日未満である場合（度数：１１０名，自宅９４％，転院６％）．R2は，０．５４であった．以上の結果より，転院か自宅退院かは，トイレ動作の自立が大きく寄与しており，トイレ動作が自立しておらず，歩行レベルが中等度介助以上であれば，１００％近くが転院という転帰をたどっていることがわかった．また、トイレ動作が完全自立していても，約３週間以上の入院日数を押し上げるような，何らかの要因があれば，自宅退院の可能性は約５０％に下がってしまうことが示唆された．今後，各グループの特性について検討していきたい．

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We surveyed the score of Japanese version Craig Handicap Assessment and Reporting Technique (CHART) in addition to the original questionnaire in 90 patients with spinal cord injury who belonged to Spinal Injuries Japan prefectural branch office in Miyazaki. We received 64 answers for the questionnaire. To clarify the relation between CHART and welfare apparatus, we added our original questionnaire for locomotion, elimination and decubitus ulcers, and compared the score of each CHART area in this study.
The results showed that the area of independence of body was highest, and the area of occupation was lowest in the score of CHART. In addition, the elimination-control-independent group was significantly higher than the non-elimination-independent group for the total CHART score.
On the other side, most patients used hand-operated wheelchairs indoors and outdoors. The CHART score of the normal type wheelchair group was higher than that of modified wheelchair group. In the comparison of the presence and absence of decubitus ulcer in past medical history, the total CHART score in the present group was lower than the absence group, but not significantly.

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【目的】Critical illness polyneuropathy（以下，CIP）は，敗血症や多臓器不全などを誘因とした急性軸索神経障害と定義され，四肢の筋力低下や感覚障害を主症状とする。CIPはICU入室患者の5～7割に発症するとの報告があり，リハビリが治療の主体になるにもかかわらず，機能的回復過程を含めた理学療法経過に関する報告は少ない。今回，敗血症性ショック後に四肢麻痺を呈しCIPと診断され，約2ヵ月間の理学療法介入で二次的な有害事象の出現なく運動麻痺の回復，歩行能力向上を認めた一例を経験したので報告する。【症例提示】60歳代女性。腹部コンパートメント症候群により敗血症性ショックを来たし緊急入院。第12病日人工呼吸器を離脱したが，四肢弛緩性麻痺を認めCIPと診断された。第16病日理学療法開始。初回介入時は両上肢MMT3～4，両下肢MMT0～2レベルで左右非対称性に筋力低下あり。両下肢感覚は中等度～重度鈍麻，腱反射消失，病的反射陰性であった。【経過と考察】第26病日車椅子乗車開始。第52病日平行棒内歩行練習を両側金属支柱付長下肢装具使用下で開始。第64病日両側金属支柱付短下肢装具（以下，SLB）へ変更。第87病日両側SLBを使用し500mの歩行器歩行が可能となった。第90病日リハビリ病院へ転院。転院時のMMTは左前脛骨筋が1レベル，その他の下肢筋は3～4レベル，両上肢は5レベル，両下肢感覚は軽度鈍麻に改善し，ADLは歩行と階段昇降以外は自立に至った。針筋電図検査では右前脛骨筋，両側下腿三頭筋で脱神経電位陰性。左前脛骨筋で脱神経電位陽性であった。CIPは多発性末梢神経障害であり，筋疲労や血清CK値などに留意した筋力強化や歩行練習の実施により，overwork weaknessの出現なく歩行能力が向上したと思われた。ICU入室患者などにおいて明らかに廃用では説明できない筋力低下を認めた場合，CIPの存在を念頭に置くことで安全かつ効果的な理学療法介入ができると考えられた。

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小児の能力低下を指向した評価尺度として，Functional Independence Measure for Children（WeeFIM）やPediatric Evaluation of Disability Inventory（PEDI）が国際的に汎用されている．WeeFIMは日常の活動における小児の自立度と介護度を測定し，機能的パフォーマンスとその変化をとらえる日常生活活動（activities of daily living：ADL）の評価法である．一方，PEDIは日常の機能的活動における小児の能力とパフォーマンスの両方を測定する．WeeFIMの各領域とPEDIの該当する下位領域には高い相関関係が認められており，両者の信頼性や妥当性についても検討されている．WeeFIMやPEDIは脳性麻痺を含むさまざまな疾患の評価指標として利用されており，他の評価法との関連についても報告されている．本稿では，小児のADL評価法としてWeeFIMとPEDIについて解説した．

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【目的】大脳白質病変は，姿勢定位を障害する要因とされるが，Pusher現象例における大脳白質病変の影響については明らかではない。本研究の目的は，Pusher現象例の大脳白質病変による機能・能力障害ならびに日常生活動作能力（ADL）の差異を検証することである。

【方法】対象はScale for Contraversive Pushing（SCP）を用いてPusher現象が陽性と診断された（SCP各下位項目＞0）初発脳梗塞患者37例（年齢70.9±11.4歳（平均±SD），性別：男性28名・女性9名，右片麻痺5名・左片麻痺32名，測定病日17.7±7.3日，入院日数38.6±13.4日，全例右手利き）とした。脳損傷領域と大脳白質病変の評価には，各々MRIの拡散強調像，FLAIR像を用いた。病型はBamford Classificationを用い，Total Anterior Circulation Stroke（TACS；T群）とPartial Anterior Circulation Stroke（PACS；P群）に分類し，大脳白質病変はFazekas Scaleにより，側脳室周囲病変（PVH）と深部皮質下白質病変（DWMH）を評価した。PVHとDWMHいずれかがGrade2以上を白質病変あり（＋群），いずれもGrade1以下を白質病変なし（－群）とし，対象者をT＋群，T－群，P＋群，P－群の4群に割り当てた。機能評価にはStroke Impairment Assessment Set（SIAS），Pusher現象の重症度はSCP，体幹機能はTrunk Control Test（TCT），ADLはBarthel Index（BI）を評価し，BIはBI効率（利得/入院日数）を算出した。統計的手法には一元配置分散分析，多重比較検定を用いた（有意水準5%未満）。

【結果】T＋群（n=5），T－群（n=11），P＋群（n=8），P－群（n=13）のSIASは順に20.6±4.0，21.5±7.5，35.5±12.7，40.9±9.6であり，T＋群とT－群はP＋とP－群より有意に低かった。同順でSCPは5.0±1.2，4.9±0.7，3.9±0.9，3.3±1.0，TCTは9.6±13.2，16.4±13.4，19.5±19.2，36.0±13.0であり，いずれもT+群およびT－群とP－群との間に有意差があった。BI利得は0.4±0.3，0.4±0.4，0.6±0.5，0.9±0.6であり有意差はなかった。

【結論】SIASの結果から，機能障害の程度は病型別で有意差を認め，脳損傷領域に依拠していることが示された。一方，SCPやTCTは広範な脳損傷例（T＋，T－群）と部分的脳損傷に大脳白質病変を合併した例（P＋群）では同程度に障害され，P－群では広範な脳損傷例よりもその重症度は軽度であった。すなわち，大脳白質病変は投射線維など脳内ネットワークに関与する神経機構に影響し，能力障害を修飾することが示唆された。各群のBI効率に有意差がなかった要因として，中等度～重度の機能障害を有していることや，対象者全例がADLの回復を遷延させるPusher現象を有していること等が推測され，短期的なADLの変化を反映しえなかったと考えられた。

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【はじめに，目的】脳血管障害後の嚥下障害は仮性球麻痺，球麻痺，一側性の大脳病変にわけられ，他の疾患に起因する嚥下障害と比べて病態が多様かつ変化するという特徴をもち，評価の方法や時期によってその特性が異なるとされる。脳血管障害に伴う嚥下障害の予後予測では，嚥下に関わる臨床評価指標や認知機能，高次脳機能などから検討し，誤嚥や肺炎の発症を帰結とする研究が多い。一方，体幹機能の低下が呼吸機能に影響するように，嚥下機能には直接的，間接的に種々の要因が関係する。そこで本研究の目的は，急性期脳血管障害患者に対し，神経症状や体幹機能など多角的な指標から摂食嚥下機能に関与する因子を抽出することとした。【方法】対象は2014年2月から7月に理学療法（PT）と摂食機能療法を処方された急性期の脳梗塞，脳出血患者96例とした。除外基準は神経症状増悪例，両側病変例，発症前の摂食嚥下機能低下例（modified Rankin Scale 4以上），詳細な評価が困難であった例とした。調査項目は，PT開始時のNIH Stroke Scale（NIHSS），離床開始時のTrunk Control Test（TCT），反復唾液嚥下テスト（RSST），急性期病院退院時のFunctional Independent Measure（FIM）とした。解析にはPT開始時NIHSSと離床開始時TCTの下位項目ならびにRSSTを独立変数，急性期病院退院時のFIM食事項目を従属変数とし，重回帰分析（ステップワイズ法）を用いて検討した。【結果】年齢は69.9±12.5歳，PT開始病日は3.1±2.6病日，離床開始病日は4.2±3.4病日，初回NIHSS合計点は7.1±9.0点，離床時TCT合計点は62.5±36.7点，RSSTは2.3±1.3回，退院時FIM食事項目は5.7±2.0点であった。重回帰分析の結果，NIHSS下位項目の意識水準，顔面麻痺，TCT下位項目の座位バランスが抽出され（R²=.669，p＜0.01），それぞれの標準化係数（β）は-.205，-.361，.396であった。【結論】急性期脳血管障害患者における退院時の摂食嚥下機能には，意識水準，顔面麻痺，座位バランスの項目が選択された。意識水準と顔面麻痺は摂食に対する認識や意欲など先行期の問題と，咀嚼と食塊形成への影響を示唆し，座位バランスは嚥下や咳嗽を有利とする頚部，体幹の機能および姿勢を反映していると考えられた。RSSTの誤嚥検出における感度・特異度には限界があるとされ，急性期では意識障害や身体機能低下が摂食嚥下障害の重症度を修飾していると思われた。以上から，覚醒度の低下や姿勢保持障害に対する急性期からの積極的な理学療法が摂食嚥下障害の改善に寄与できることが示された。

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当院外来を受診した16例の顔面神経麻痺患者を対象に瞬目反射の潜時を測定し,その予後との関係を検討した.瞬目反射は,両側のR₁潜時を計測し,顔面神経麻痺の予後の評価は,理学的所見を6点満点で点数化することによって行った.
結果は,発症後6ヵ月以内にR₁潜時が誘発されたBell麻痺患者は予後良好であった.また,R₁潜時は正常値を示しても顔面筋に明らかなSynkinesiaを生じている症例があった.瞬目反射は,顔面神経麻痺患者の予後の診断に有用な方法であると考えられる.

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