本研究は、

児の清潔間欠的導尿 (以下、CIC) に関する研究の動向、および今後の研究の課題について、国内17件の文献から検討を行った。その結果、個別性に応じた清潔間欠的自己導尿 (以下、CISC) 指導について、CICに対する家族の認識について、学童期における児のCICに対する認識についての研究があることが明らかになった。文献検討の多くは、児の個々の障がいに応じたCISC指導に関するものであり、また調査対象者はの家族か本人であった。家族は我が子が就学する時期に支援体制について不安を抱き、児本人は学童期にはCISCを確立させることができるが、親子関係がその後のCISC継続に影響を及ぼしていることが示唆された。今後は児の発達段階と親子関係に着目した具体的なCISC指導方法についての調査研究が必要である。

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本研究は、先天性疾患による身体的な障害があるの女性が、日常の中で健康管理行動を確立するプロセスを明確にすることを目的にした質的帰納的研究である。対象者は、ウェブ上でであることを公表している5名と、ホームページ開設者から紹介を得た10名の計15名。年齢は26歳から45歳まで、平均36.3歳である。データは45分から151分(平均71分)の個別面接により得た。分析には、グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いた。結果、対象者らは【であること】により、日常生活の中で【だれとも異なる自己】であることを認識し、【普通の生活への願望】を抱き、【他者との差異を繕う】ことを重視した健康管理行動によって【自尊心の維持】をしていた。以上のことから、の女性は、病識の欠如期間が長く、不要な身体的苦痛や心理的負担を経験する。したがって、成長発達に応じた個別的な説明が、定期的に提供されること、他者との差異を緩和する方法の提示が必要であることが示唆された。

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(背景) 二分脊椎における生命予後を左右する種々の合併症に対する治療法の進歩に伴い, 患者のQOLも向上し, 思春期や成人した女性症例より結婚および妊娠・分娩についての相談を受ける機会が多くなってきた. 本論文では, 妊娠・分娩を経験した例について報告する.
(方法) 当院にて経過観察中に例のうち妊娠・分娩を経験した5例を対象とした. 初回妊娠時の平均年齢は27.6歳 (26～32歳) であり, 5例においてのべ6回の分娩を経験した. 妊娠前に4例が泌尿器科にて手術を受けており, うち1例は膀胱拡大術が施行されていた. これらの症例につき, 妊娠中の尿路の形態的変化, 尿路感染, 腎機能, 産科的経過および合併症などについて検討した.
(結果) 妊娠中に上部尿路の悪化が3回の妊娠において見られたが, 分娩後は妊娠前の状態に回復した. 血清BUN値およびCr値は4例において妊娠経過中安定していたが, 6回の妊娠のうち3回に腎盂腎炎の合併がみられた. 分娩様式は経膣分娩が4回, 帝王切開が2回であった. 産科的合併症は早産, 微弱陣痛, 児頭骨盤不均衡が各2例および羊水過多1例であった. 出生児は平均在胎日数38w2d, 平均出生体重2784gであり, 全例健常児であった.
(結語) 例においても, 予測される合併症を念頭に入れた泌尿器科的および産科的管理を行うことにより, 安全に妊娠・分娩が可能であると考えられた.

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の学童の学校生活のなかでの排尿セルフケアとその関連要因を把握し、学校生活の充実と排尿セルフケアを促すための看護援助を検討することを目的に、CIC(清潔間欠的導尿)を実施している13組の親子、8名の学校教諭との半構成面接及び質問紙調査を行った。排尿セルフケアが「自然なスタイルで自分でできる」学童は、友人関係が良好で教諭から適切なサポートを受けていることが多かった。クラスメートが排尿障害を知りいじめをうけていた学童は、学校生活や排尿セルフケアに対して否定的な気もちであった。学校生活の捉え方が否定的であったり、排尿セルフケア行動の実施を他者に依存している学童は、学校でのCIC実施回数が少なく尿混濁が継続していた。の学童の排尿セルフケアを促す看護援助として、学校生活のなかで自然なスタイルで排尿セルフケアが行えるための方法の検討や、学校が楽しいと思えるための友人関係への配慮、教諭から適切なサポートをうけるための調整の必要性が示唆された。

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(目的) 長期経過観察が可能であった例における尿路の形態的変化につき検討した.
(方法) 対象は10年以上経過観察が可能であった例228例 (男97例, 女131例) で, 平均年齢は18.7歳 (10～51歳), 経過観察期間は10～27年 (平均13.4年) であった. 上部尿路障害 (尿管拡張および水腎症), 膀胱尿管逆流 (VUR) および膀胱変形を排泄性尿路造影および排尿時膀胱尿道造影にて評価し, 各々の形態的変化につき初診時と最終評価時で比較した.
(結果) 初診時において上部尿路障害が32.9%, VURが33.3%, 膀胱変形が40.0%の症例において認められた. 排尿方法の変更および手術療法にて, 上部尿路障害の47.3%, VURの33.3%が改善した. 膀胱変形は14.4%において消失した. しかしその一方, 全体の9.3%に上部尿路の悪化がみられ, 8.0%にVURの, 29.3%に膀胱変形の新発生または進行がみられた. 最終的には上部尿路障害, VURおよび膀胱変形を有する頻度は31.3%, 18.2%, 52.0%であった.
(結論) 今回の検討では, 上部尿路に関しては不変, VURに関しては改善の結果を得たが, 膀胱変形はむしろ悪化する傾向がみられた. 例の尿路は, 常に一定の経過を示すわけではなく, 悪化, 改善を繰り返す症例があり, 個々の症例についての経時的な尿路の変化を詳細に解析することにより, より適切な尿路管理を確立する必要があると考えられた.

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(目的) 例に合併する膀胱尿管逆流症 (VUR) に対する, Cohen 法による尿管膀胱新吻合術単独治療の長期成績について検討した.
(対象と方法) 対象は1984年から1989年の間に, VURに対して Cohen 法のみで治療が行われた例のうち, 5年間以上経過観察が行われた27例 (男性11例, 女性16例, 手術時平均年齢13.4歳) である. 術後は原則として1年ごとに膀胱造影・排泄性尿路造影及び血液検査・尿検査を行い, 最終評価時におけるVUR, 尿路形態異常の有無及び腎機能について調査した. 術後経過観察期間は6年から13年 (平均8.9年) で, 最終評価時年齢は平均22.2歳であった.
(結果) 27例42尿管のうち, 22例 (81.5%) 38尿管 (90.5%) でVURが消失していた. 4例4尿管で術後にVURが再発し, 他の1例でVURの新発生が認められた. 術前に水腎症がみられた22例中9例 (40.9%) で改善が認められ, 一方水腎症が増悪した症例はなかった. 術前の血清クレアチニンが2.5mg/dlと高値を示していた1例が術後7年目に末期腎不全となったが, 他に腎機能が増悪した症例はなかった. なお4例において, 術後の膀胱コンプライアンス低下に対して回腸利用膀胱拡大術が施行された.
(結論) Cohen 法の逆流防止効果自体は優れており, 膀胱コンプライアンスが良好な症例においては, 治療選択肢のひとつとなり得るものと思われる.

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は、先天的に脊椎骨が形成不全となって起こる神経管閉鎖障害の1つであり、脳と脊髄の機能不全により神経学的認知特性を伴う。教科学習においても、これらの認知特性が要因となり、学習上の困難を呈すると思われるが、児の学習の困難さに焦点を当てた研究は少ない。本研究では、児12名を対象に、認知特性が算数学習に及ぼす影響について検討を行った。児の知能検査（WISC-Ⅳ） の指標得点の分析を行った結果、全検査IQは標準の範囲内であるが、知覚推理・処理速度の指標得点の低さが指摘された。また、教研式標準学力検査（ CRT）を用いた算数の学習習得状況の把握を行い、WISC-Ⅳの指標得点との相関関係を検討した結果、知覚推理と図形関連の問題の間で正の相関がみられた。これらの結果から、児の算数学習において、図形や計算等の処理に困難さが見られることが示唆される。

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今回われわれは，潜在性

の合併により，両側難治性足趾潰瘍を伴うBuerger病の発見が遅れた1例を経験した．症例は33歳男性，生後より潜在性を指摘されていたが，経過観察されていた．30歳時，が原因と思われる足趾潰瘍形成をみとめ，創部デブリートメント，脊髄係留解除術を施行し潰瘍は改善した．2年後，難治性足趾皮膚潰瘍の再発をみとめ，症状改善しないため当院紹介となった．重症下肢虚血の状態であり入院後下肢動脈造影検査施行し，その特徴的な所見，また身体所見よりBuerger病の診断にいたった．治療は禁煙，プロスタグランディン製剤の投与，血管新生を促がすアートアシストを用いて行った．経過は良好で，足趾圧の改善をみとめ，潰瘍の治癒を得た．を合併したBuerger病はまれであるため，若干の考察を加えて報告する．

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Conservative treatment of congenital clubfoot following spina bifida is difficult. We report three cases in which good results occurred after our operation. Case 1: She was a 3 year old female and her paralytic level was L5. Her varus deformity reoccurred after treatment at another hospital, and so we performed postero-medial release (PMR) and split transfer of tibialis anterior tendon. Case 2: He was a 2 year old male and his paralytic level was L3. At 2 year 5 months we performed a Lichtbrau operation. Case 3: She was a 11 months old female and her paralytic level was L4. At 11 months we performed PMR. After operations all 3 cases have gained plantigrade feet.
Getting the plantigrade is the most important goal in treating foot deformities with spina bifida patients. We think that the correction of bony alignment is essential and, in cases with muscle imbalance in the foot, a corrective operation like the split lateral transfer of the tibialis anterior is also necessary.

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学童期児の母親の養育態度と健康管理への関わりの特徴、養育態度と健康管理への関わりとの関連性を明らかにすることを目的として調査を行った。外来通院中又は患者会に参加している学童期の児の母親53名に質問紙調査を行った。その結果以下のことが明らかになった。1)患児の母親の養育態度「受容的・子ども中心的関わり」及び「統制的関わり」の下位尺度得点は学齢にともない減少する傾向が認められた。2)きょうだいがいる場合、母親の「責任回避的関わり」の下位尺度得点はきょうだいがいない場合より高かった。3)導尿は小学校低学年でも45.0%の母親が患児にまかせていた。しかし洗腸/洗腸、皮膚ケアは中学生になっても患児にまかせる母親がほとんどいなかった。4)小学校低学年で、責任回避的関わりが低得点群の母親は、排便汚染時の始末について家族が大体やると回答する割合が有意に高かった。

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排便排尿失禁および後躯麻痺を呈し脊髄疾患が疑われた犬 (雌, 雑種, 7ヵ月齢, 体重7kg) が単純X線検査によりと診断された. 脊髄造影X線検査による造影ラインとMagnetic Resonance Imaging (MRI) 矢状断面脊髄像とは一致し, さらにMRIによって脊髄空洞症が認められたことから, この例は脊髄空洞症を併発した嚢腫性 (開放性脊髄髄膜瘤) と診断された.

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【目的】平成14年7月21日～8月4日、平成16年2月19日～27日、平成17年8月14日～24日の3回、中国黒竜江省佳木斯市において、黒竜江省小児脳性麻痺防治療育中心（黒竜江省療育センター）を拠点とし、現地の肢体不自由児とその家族に対する療育指導に携わる機会を得た。その際、治療や指導を行った症例について、現状調査および後方視的調査を実施した。この結果をもとに、現在の黒竜江省療育センターが抱える問題、その問題から類推することができる中国の肢体不自由児療育の現状と問題、とりわけ脳性麻痺児の療育が抱える問題について考察を加え、報告することを目的とした。
【方法】期間中に黒竜江省療育センターに母子入院していた症例、および外来受診した症例の中から、本調査に関する口頭での説明を行った後、同意の得られた97症例をその対象とした。調査内容は、診断名、在胎週数、出生体重、発達障害を引き起こしたと考えられる危険因子など、運動発達障害児に対して一般的に実施される後方視的調査に加え、現在の運動発達レベル、実施中の運動療法、関節可動域検査、粗大運動機能評価などの理学療法評価である。また脳性麻痺に関しては特にGMFCSによる分類を行った。
【結果】97名の年齢は3ヶ月から13歳までの範囲に分布しており、その平均年齢は2歳8ヶ月、男児は60名、女児は37名存在していた。肢体不自由起因疾患に対する医学的診断はCPが66名と全体の68.0%を占めていた。CP riskは19名で20.0%、精神遅滞は9名で9.3%であり、頭部外傷後遺症、学習障害、神経筋疾患疑いが1名ずつであった。
【考察】1．肢体不自由という身体障害に対する正しい認識が乏しく、その障害に対して、「正常化」を強く求める傾向がある。また医療費が高額なため、リハビリテーションを受けられる対象者が社会の一定層に限られており、これらのことを考慮に入れた地域リハビリテーション構築に向けた思想の熟成に対する支援が必要であると考えられた。2．現地療育チームの中にCPの姿勢と運動の異常を統括的に管理する整形外科医が存在しておらず、成長に伴う筋骨格系の管理が不十分な故に生じる下肢変形が早期に発生していると考えられた。3．QOLの概念は未だ考慮されておらず、幼稚園や学校での生活を想定したADLを目標とする治療計画がなく、目標の設定は機能的な面に集中し、とりわけ歩行に関する予後に家族およびスタッフともに高い関心を示した。「障害児を育てる」という観点から、家族を支援する体制作りが必要と考える。
　中国での肢体不自由児療育事業については、少なくとも以上のことを配慮した上で展開されることが望ましいと考えられた。

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【目的】当院では，児の筋の未発達，及び発達筋の不均等によって生じる筋出力低下に対し，日頃から筋力トレーニングを積極的に行っている．しかし，小学生以下に対して筋力増強効果が期待できる負荷量では，疲労感や嫌悪感などから継続した筋力トレーニングが困難である場合が多く，適切な負荷量をかけられないのが現状である．近年，脊髄損傷患者に対する電気刺激(Electrical stimulation：ES)は有効なリハビリテーションとして期待されている．現に，Glinskyらは筋力トレーニングに電気刺激を併用することで，筋力増強効果を高める可能性があると報告している．また，小児脊髄損傷患者にESを実施した研究では，大腿四頭筋トルクの有意な増加を認めている（Karmel,1992）．しかし，患児に対し，電気刺激と筋力トレーニングを併用させた筋力増強効果の報告は散見される程度であり，本研究は児に対して筋力トレーニングと大腿四頭筋へのESを併用した運動による筋力増強効果とそれに伴う運動機能への影響を調査した．【方法】対象者はKAFOを装用し独歩可能な外来通院している児．脊髄運動最下髄節L4.（7歳，女児，110.8cm，体重17.9kg）であった．研究デザインはABデザインを採用した．（A）基礎水準期は端坐位にて徒手筋力計(OE-210)を用いた結果の50%の重錘を大腿四頭筋求心性・等張性収縮にて反復回数13回，週2日，4週間施行した． (B)操作導入期（ES期）はAの方法にESを併用した．電気刺激には伊藤超短波社製低周波治療器Torio300を用い，刺激部位は大腿四頭筋とした．刺激電極は，大腿伸側の正中面上で鼠径部から膝蓋骨上縁を4等分した上１/4と下2/4に刺激電極を貼付した．電極設置の際，皮膚のインピーダンスを減少させる為、アルコール綿にて前処置を行った．刺激パラメーターは，パルス幅0.2ms，周波数50Hzの双極性矩形波とし，通電時間10秒，休止時間20秒にて10分，電流強度は疼痛や不快感が出現しない最大強度とした．測定項目は，膝関節伸展筋力(伊藤超短波社製徒手筋力計OE-210)，片脚立位時間，10m最大歩行時間，10m走行時間，歩幅，Time Up and Go test（TUG）とし，評価の時期は，基礎水準期前後，ES期終了時に測定した．膝伸展筋力（膝関節屈曲90°）の測定方法は，徳久らが開発したH固定法を採用した．歩幅の測定は，矢状面からデジタルビデオカメラで撮影し，imageJにて計測した.【倫理的配慮、説明と同意】参加者にはヘルシンキ宣言に基づき本研究の概要、公表の有無と形式、個人情報の取り扱いについて患児と患児の保護者に対して紙面と口頭にて説明を行い、研究参加同意書をもって同意を得る．【結果】ES期前後で全ての項目で改善がみられた．膝関節伸展筋力は（膝関節屈曲０°）右6.5kgから7.4kg、左3.7kgから4.1kg、（膝関節屈曲90°）右7.8kgから8.5kg、左3.2kgから5.0kg、に増大し、片脚立位時間は右20.45秒から23.02秒、左3.18秒から6.58秒に増大した。10ｍ最大歩行速度は8.44秒から7.54秒に、10ｍ走行時間は7.22秒から6.86秒に短縮した。歩幅は95.1cmから105.7cmに増大し、TUGは7.14秒から6.65秒に短縮した。【考察】DelittoらによるとESは過負荷と選択性というメカニズムから筋力を増強させると述べており、選択性の原則では、ESはタイプI線維よりもタイプⅡ線維を収縮させるため、同程度の収縮力の設定では生理的筋収縮よりもESの方が強い筋力増強効果が得られると報告している．本研究の結果からもESと筋力トレーニングを併用させることによりタイプI線維とタイプⅡ線維が同時に収縮したことで、筋力トレーニングのみより筋力増強効果が得られたと推測される．また，Daubneyらは膝伸展筋力が片脚立位時間に影響を与えると報告しており、膝伸展筋力が増強したことにより下肢の支持性が向上したことが片脚立位時間の延長につながったと考えられる。TUGについてBsichoffらは，下肢伸展筋力との有意な相関が認められたと報告しており、立ち上がり時に必要な膝伸展筋力が増強したことにより，立ち上がり時間の短縮が考えられる。歩行また走行時間について，膝伸展筋力の増強によりイニシャルコンタクト後の衝撃吸収を大腿四頭筋が円滑に遂行し、立脚中期の間の下肢支持性が向上したことが考えられる。【理学療法学研究としての意義】ESを併用した運動による筋力増強効果とそれに伴う運動機能への影響を調査し，理学療法介入において児に対しESが筋力増強と運動機能への介入の有効性につながると考えられる。

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【目的】
児は，胎生期における神経管の癒合不全に起因した疾病であり，下肢運動麻痺，感覚障害，膀胱直腸障害，下肢変形等を来す．これら児の生活指導においては，身長に見合った体重を維持していくことが必要である．下肢運動麻痺により筋収縮及び骨への荷重が不足することから低身長を示し，活動量が少ないことから過体重を示す傾向にある．過体重は，歩行能力に影響する因子としてあげられており，さらに変形増悪を来す原因となりうる．
本研究では，児の足部変形の有無，体重への配慮(保護者における)に加え，体重及び身長等の身体発育上の諸問題に着目し，理学療法を施行していく上での基礎的知見を得ることを目的に調査を実施した．

【方法】
調査した児は，24名(男性13名，女性11名)であり，年齢層は1～17歳(平均年齢6.9歳)である．残存レベルは，Th12～L5レベルであり，全例共に立位，歩行練習が可能であった．
調査項目は，「患児の足部変形の有無」，「保護者における患児の体重への配慮」に加え，患児の身体発育状況を把握する目的で「体重」および「身長」の実測値とした．
分析方法は，「患児の足部変形の有無」及び「保護者における患児の体重への配慮」については，単純集計結果を示すとともに，患児の身体発育状況については，先行研究の結果(立花らによる健常児の2000年度標準身長・体重表)と比較検討した．

【結果】
患児体重への配慮については，不十分である事が保護者の58%(14名)にあった．また，足部変形の有無については，何らかの足部変形が92%(22名)に生じていた．
身体発育状況については，体重では過体重21%(5名)，低体重35%(6名)であった．また，身長では高身長4%(1名)に対し，低身長54%(13名)と低身長の傾向を示した．

【考察およびまとめ】
約9割の児は足部変形を有し，約2割が過体重を示した．過体重は変形増悪を助長してしまう要因になると考えられる．また，保護者における患児の体重への配慮も低いことを踏まえ，保護者への指導も含めた理学療法が必要となると考えられる．加えて，早期からの骨に対する荷重を促すなど身体発育に着目した理学療法を施行していくことも大切である．

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【はじめに】重症心身障害児における、変形・拘縮などの二次障害をいかに予防していくかは、我々理学療法士にとって大きな課題であると考える。普段、何気なく過ごす姿勢は、長期的にみると、拘縮や側彎などの様々な変形をつくりかねない。特に、臥位で過ごすことの多い重症心身障害児にとって、臥位時の姿勢管理・ポジショニングは重要であると考える。そこで、当院では、理学療法を行う際に、運動学的治療を行うと共に、家庭での臥位におけるポジショニングの指導を行っている。今回は、重度の側彎が生じている重症心身障害児1症例のポジショニングによる姿勢管理について、経過を追い、検討していく。
【症例紹介】10歳男児。診断名：シュプリンゼンゴールドベルグ症候群などを疑われており現在も他院にて検査中。40w、2402gで出生、仮死あり。MRI、脳波上は目立った以上所見はみられず。入院中はいつも左側を向いていた、退院時には側弯がみられている。現在は、脊柱後彎・回旋を伴う右凸側彎、左股関節脱臼、肘・膝・股関節屈曲拘縮、手関節掌屈位での拘縮がみられる。そのため、背臥位を持続的にとることは難しく、後頸部に枕を置き、安定した状態でない限り、すぐに側臥位へ寝返ってしまう。
【治療及び指導】
側彎など変形・拘縮をもち、背臥位で過ごすことが難しい重症心身障害児について、胸郭の幅・高さの計測、制限のある関節の角度測定、下肢骨盤間角度の測定、体重支持面の評価を行う。また、背臥位・腹臥位など症例がとることのできる姿勢を撮影する。さらに、家庭での過ごし方、ポジショニングについての情報収集を行う。そして、変形を助長していくであろう姿勢における問題点を抽出し、どのようなポジショニング・セッティングを行えば、変形を予防または改善していくかを考え、指導する。現在、週2回の理学療法と共に、様々な方法で、左右の非対称性の修正、変形・拘縮の予防・改善に向けた背臥位でのポジショニング指導を行っている。
【結果・考察】ポジショニングを行うことにより、背臥位で過ごすことのできる時間が長くなった。現在のポジショニングを継続して行い、さらなる長期的な経過を追うことは、変形の予防または改善がみられるのではないかと予測される。臥位で過ごすことの多い、重症心身障害児における的確なポジショニング指導は、変形や拘縮を予防・改善する大きな手段となり得ると考えられる。
【まとめ】側臥位で過ごすことの多かった症例だが、ポジショニング指導により、背臥位で過ごすことが可能になった。また、変形・拘縮の予防、改善が期待できる。特に重症心身障害児にとって、幼少の頃からの姿勢管理・ポジショニングは、将来引き起こされるであろう変形や拘縮などの予防として必須であると考える。

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