この研究の目的は,Fuji Computed Radiography (FCR)を使用し,思春期の症患者を有する38名の内を検討することにある。
得られた結果は,つぎのようであった:
1)症症状を有する群における下顎窩にたいする下顎頭の位置において,後方位の発現頻度が,症症状を持たない群よりも高いことが示された。そして,中央位が,治療により改善される位置として好ましいことが示唆された。
2)症症状を有する群の下顎頭における形態的異常が明らかにされた発現の頻度は,症症状を持たない群よりも高かった。
3)円板の異常は,症症状と関連し,特に,雑音と疼痛は,円板の異常と明らかに関連していた。
4)思春期におけるの器質的異常な変化が,示された。

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疾患の中でも，特に症は臨床的に多く経験する疾患だが，日本における症に対する理学療法は十分に確立されたものがないのが現状である。症に対する理学療法の主目的は，疼痛のコントロールと，正常な運動の再獲得，運動に関与する筋力・筋長・拮抗筋とのバランス再獲得，習慣・姿勢・リラクセーションに対する教育である。本論文では，症の疾患概要，原因及び症状と徴候，の解剖学と運動学をもとに，症の評価までを概説する。

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高齢脳神経疾患患者では, 習慣性脱臼を併発することがある。脱臼の再発予防として, 従来は, チンキャップ, 包帯法, 観血的療法が行われてきたが, 我々はパーキンソン病患者の習慣性脱臼症例に対して, 抗パーキンソン薬の調節が有効であった症例を経験したので報告する。
症例は71歳の女性。主訴は義歯の不適合と習慣性脱臼で, 主な基礎疾患はパーキンソン病であった。当初徒手的整復を行い, 再発予防として包帯法を行ったが、その後もの脱臼を繰り返した。当センター神経内科に入院し, 抗パーキンソン薬の調節を行ったところ, 姿勢の保持改善とともに, 脱臼はみられなくなった。しかし, 退院後, 自宅での食事や服薬が不規則になり, 流誕等の症状の発現とともに, 再度脱臼を繰り返すようになった。そこで, 神経内科における抗パーキンソン薬の再調節や家庭における食事および服薬時間の厳守に努めたところ, の脱臼はみられなくなった。
本症例では, パーキンソン病による錐体外路症状の変化と脱臼の発現が連動していたことから, 脱臼にはパーキンソン病による咀嚼筋の機能障害が関与しているものと考えられた。また, 習慣性脱臼の再発予防には, 抗パーキンソン薬の調節による錐体外路症状のコントロールが有効であった。

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思春期以前の小児の症についての検討は少なく,円板に関する報告は本邦において認められない.そこで,症症状を伴わない小児(6歳～14歳,30人)及び症症状を伴う小児(10歳～15歳,66人)におけるMR画像の検討を行ったところ以下の知見を得た.
1.症症状を伴わない小児において16.7%(5/30)が関節円板の前方転位を認め,さらにその20.0%(1/5)が復位を伴わない関節円板前方転位であった.
2.症症状を伴う小児の80.3%(53/66)に関節円板の前方転位を認め,さらにその73.6%(39/53)が復位を伴わない関節円板前方転位であった.
3.関節円板の変形は,症症状を伴わない小児において10.0%(3/30),症症状を伴う小児の59.1%(39/66)に認めた.
4.Joint effusionは,症症状を伴わない小児において認められず,症症状を伴う小児の45.5%(30/66)に認めた.
以上の結果より症症状を伴う小児において,関節円板障害の状態は決して軽症でなかった.そして特に注目すべきは,症症状を伴わない小児においても2割近くに病的状態を認めたことである.これらの事実は,小児歯科医が,低年齢児期からへの関心をもち配慮の必要性を強く示唆した.

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わが国ではに対する理学療法はあまり行われていないが，も四肢・脊柱の関節と同じように滑膜関節であり，その関節の異常に起因する機能障害が存在する。したがって，も他の関節同様理学療法の対象となる。本論では，最初にの解剖学，運動学，の痛みについて言及し，次に，理学療法士が臨床において比較的多く遭遇すると思われる症という二つの障害についてその概略およびマネージメントについて記載する。

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慢性関節リウマチ (RA) は多発性関節炎を主症状とする進行性病変で, 中年以降の女性に多い.では運動痛や雑音, 強直症の症状がみられる.今回われわれは, RA患者の歯科治療中に生じた習慣性脱臼の1例を経験したので, その成因について検討した.
症例は74歳男性.6う歯を主訴に老人保健施設より当科へ紹介来院した.3年前にRAを指摘され, 現在の障害度はClass III, 進行度はStage IVで内科, 整形外科で治療中である.投薬は抗リウマチ剤, ステロイド剤, 鎮痛剤などである.2年前に右側脱臼するも自力で整復した.今回, う歯, 歯周炎や義歯不適合を認めたため, 一口腔単位の歯科治療を開始した.症状として, 右側に雑音および疹痛を認め, 最大開口量は25mmであった.画像診断では関節頭のびらんおよび扁平化がみられた.通院困難なため, 入院下で抜歯8本, 保存治療3本, 上顎総義歯, 下顎局部床義歯を作製した.入院治療時に, 頻回に右側脱臼を生じるようになり, 一時的に自力による整復が困難となり徒手整復を要した.開口制限の指示とともに補綴治療終了後は脱臼の回数も減少し, 現在は全く認めていない.
RA患者に習慣性脱臼を有するのはまれである.本症例は, 歯科治療時の最大開口維持や口腔内の疹痛, 抜歯後の咬合高径の低下による低位咬合などが原因で, 外側翼突筋のスパズムが脱臼の引き金になったと推測された.

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高齢症患者の実態を把握するため, 60歳以上の症患者40名を対象に初診時の臨床所見, 診断治療法, 口腔内の状態 (義歯装着者, 咬合支持域数) について調査した。また, 本院総合診療室にて現在治療中, またはリコールで術後管理されている60歳以上の患者と, 口腔内状態を比較した。
症患者の主訴は, 疹痛80%, 関節雑音12.5%, 開口障害7.5%であった。症型分類では皿型, IV型の頻度が高く, 女性に重症例が多かった。治療はスプリント療法, 義歯調整を中心とした咬合治療と理学療法の併用が主に行われ, 77.5%の症例で, 症状が消失または軽快した。重症例, 義歯装着者や義歯を必要とする症例, 咬合支持域数の少ない症例は, 治療が長期化した。
同年齢層の一般歯科受診者に比べ, 症患者は, 義歯装着者の割合が低く, 咬合支持域数が多いことから, 必ずしも咬合の崩壊は進んでいなかった。しかし, 一度症を発症すると, 義歯装着者や残存歯の咬合接触が少ない症例では, 治療が長期化する傾向がみられた。

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We present a case of temporomandibular ankylosis with temporomandibular articulation, myomectomy, and functional improvement. A 59-year-old man, referred to our clinic, presented with low occlusion, eating disorder, and dysarthria. At the age of 48 years, he had sustained a fall from the fourth-floor balcony of his house and was diagnosed with bilateral temporomandibular fractures at another hospital. The bilateral temporomandibular fractures were treated with conservative therapy, followed by mouth-opening exercises. Immediately after discharge, mouth opening of approximately 30mm was noted, but decreased gradually over approximately 10 years since the referral. Computed tomographic images showed joint intraluminal adhesions, diagnosed as bilateral temporomandibular ankyloses, for which temporomandibular joint mobilization surgery was performed under general anesthesia. The bilateral mandibular head was resected and processus muscularis on both sides were excised, resulting in maximum intraoperative mouth-opening. Subsequently, the entire temporal fascia membrane was incised from a fascia valve, which was inserted and fixed into the bilateral maxillary resected tip. Postoperatively, the mouth-opening exercises were continued and occlusion was established with prosthetic treatment. Mouth-opening of 37 mm has been sustained for one year postoperatively without problem.

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の内部状態の指標となり得るものとして様々な方面から検討されてきた.しかし, 臨床においてはclickingやcrepitationなどの主観的な表現方法が一般的であり, 客観的な評価方法が確立されるには至っていない.そこで造影あるいはMR画像診査により診断の確定した雑音の記録および分析を行ない, 正常との比較を行った.
対照群として撮像により正常と診断された83, 異常群として復位性関節円板転位, 非復位性関節円板転位, 関節円板穿孔, 骨の退行性病変, のうちのいずれか, あるいは複数の存在が確認された214を選択した.最大開閉口運動時の相当部皮膚表面より一対のpiezoelectric transducerを用いて検出し, 高速フーリエ変換によりpower spectrum density functionを求めた.
復位性関節円板転位症例では正常と比べ検討した周波数帯のほぼ全域で高い値を示した.関節円板の復位の時期による差はほとんど見られなかった.非復位性関節円板転位症例では正常と比べ150Hz以下の帯域でのみ高い値を示したが, 復位性関節円板転位症例と比べほぼ全域で低い値を示した.関節円板穿孔症例および退行性病変症例では正常と比べ検討した周波数帯のほぼ全域で高い値を示した.後者は前者に比べ400Hzないし450Hzより上の帯域で高い値を示した.

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　I．目的

女性は男性に比べ

症に起因する慢性痛の発症率が高いといわれ，症と診断される割合と医療機関での受診率は，男女比でそれぞれ３：１，８〜９：１と報告されている^1）．組織の変形を特徴とする変形性症は，症患者の約40％に認められ，女性の有病率は男性に比べ約２倍程度であり，重症化する確率も高いと報告されている．また，症に関連した全身の慢性痛を経験する患者も女性に多いと報告されているが，慢性痛発症に対する性差が生じるメカニズムについてはほとんど明らかにされていない．症の罹患し易さと重症化の原因の一つとして内因性疼痛調節機構，特に広範性疼痛抑制系(DNIC）が慢性疼痛発症に関係するという報告^2）があり，DNICが慢性痛発症に対する性差の誘因である可能性が高い．しかしながら，慢性痛発生に対するDNICおよびその性差に関する研究はほとんど見当たらず，詳細は不明である．そこで本研究では，雌雄ラットの腔にモノヨード酢酸(MIA）を注入した変形性症モデルラットを作製し，行動学的，電気生理学的手法を用いて炎による広範性疼痛抑制系変調作用の性差を解明することを目的とした．

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おおの小児矯正歯科と鹿児島大学小児歯科学講座が共同で構築した『小児の症に対する支援モデル』（OSO モデルと省略）の客観的評価，およびおおの小児矯正歯科を受診した小児の症患者の実態調査を行った。対象は2003 年4 月から2008 年3 月までの5 年間に当院を受診し，『OSO モデル』で支援を行った小児の症の患者45 名であり，以下の結果を得た。1 ．『OSO モデル』は治療効果の判定を行うことで次のステージへ対応していくこと，歯列・咬合の問題への対応が必要な患者を正確に診断できることから，小児の症に関する有効な医療モデルと考えられた。2 ．おおの小児矯正歯科を受診した症患者の主訴は，不正咬合が15 名（33.3％）と最も多かった。3 ．小児の症の発症要因として，歯列・咬合の問題が32 名（84.2％），社会的・心理的要因が27 名（71.1％）と高頻度を示したことから，小児の症の対応は小児の生活を考えた成育医療的支援の必要性が示唆された。

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雑音の客観的診査方法の確立を目的として対照群(11関節),クリック音群(13関節)および捻髪音群(4関節)の雑音の音響学的分析を行った。さらに,雑音を有する者の顎運動機能の状態を知る一手段として, 対照群( 1 1 名) , クリック音群( 8 名) の下顎切歯限界運動路と咀嚼筋筋電図の記録解析を行い雑音分析の臨床的意義について検討した結果,以下の結論を得た。
1.雑音は外耳道部から明瞭な記録が得られた。
2.雑音の原波形について,クリック音群は捻髪音群に比べて持続時間が短く立上りが急であった。パワースペクトル分布は捻髪音群が最も高域まで分布し,続いてクリック音群が高く,対照群は最も低かった。
3.下顎切歯限界運動路について,クリック音群は対照群に比べ運動路のバラツキが大きい傾向が示された。
4.咀嚼筋筋電図について,クリック音群は対照群に比ベタッピングにおけるSP出現頻度が低く,SPDが短縮する傾向が示された。また,クリック音群は対照群に比ベガム咀嚼時の持続時間,間隔および周期が長いことが示された。
5.以上のことから,雑音を有する者は顎機能障害が潜在している可能性が高いことが示唆され,症の予防的管理に用いることは有効であると考えられた。

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It is very important to understand the diagnosis and management of pain in the temporomandibular joint and masticatory muscles, and movement disorders, which are among the adverse events and side effects that occur in oral appliance （OA） treatment for sleep apnea. Understanding these diagnoses and management strategies will lead to the continuation of OA treatment and result in successful treatment.
In this article, we explain the basic knowledge, including diagnosis and basic treatments for temporomandibular disorders, which should be known for enhancing the effectiveness of OA treatment and managing the condition.

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Although the importance of pharmacological intervention as early treatment for temporomandibular joint disorders has recently increased, there have been few reports on close investigation of the efficacy, and no efficacy evaluation criteria have been established. The Japanese Society of Oral Therapeutics and Pharmacology established a committee for the standardization of NSAIDs efficacy evaluation for temporomandibular joint pain, and prepared new ‘NSAIDs efficacy evaluation criteria for temporomandibular joint pain’.These criteria are intended to comprehensively evaluate the effects of drugs based on the course of classification of TMJ dysfunction (Kurita et al.) . In this study, we evaluated the effect of amfenac sodium on temporomandibular joint disorders with pain according to these criteria. The mean active maximal mouth openings with and without pain after 2-week administration were 39.9±7.9 and 35.5±8.0 mm, respectively, showing significant increases from those before administration (p<0.05) . The median VAS of pain (on exertion) after 2-week administration was 22.5 mm, and that of the influence on activities of daily life was 12.0 mm, showing significant decreases from those before administration (p<0.05 each) . Regarding changes in the classification of TMJ dysfunction (Kurita et al.) after administration, the numbers of ‘moderate’ and ‘severe’ cases decreased from 33 to 29 and from 37 to 13, respectively, showing marked reductions. This evaluation method is capable of patient-based evaluation of outcomes, and is suggested to be applicable to patients with temporomandibular joint disorders.

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症の症型分類などについての再検討が求められている現状において，日本学会の「症診療に関するガイドライン」がどのような経過で決定されたのかを正確に記録・総括しておくことが，今後予想される改訂のための基礎資料となると考える。
そこで，研究会における「症に関する小委員会」(1984.12.15～1986.4.21)，任意団体日本学会の学術委員会のなかに設けられた「病名検討委員会」(1991.1.1～1995.12.31)，および「症診断法検討委員会」(1995.12.15～2001.7.2) の委員会構成，会議資料，会議録，幹事会記録ないし評議員会・理事会議事録を時系列に整理し要約した。最後に「症診療に関するガイドライン」の成り立ちを，残存する記録から明らかにした。

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