日本経営工学会論文誌
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原著論文(理論・技術)
供給契約における最適オプション価格に関する研究
黄 立群, 清水 友也, 松川 弘明
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2017 年 68 巻 1 号 p. 23-32

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抄録

本研究では1つのサプライヤーと1つのバイヤーから構成される2段階サプライチェーンにおける供給契約問題を対象とする.市場の需要は不確実であり,需要予測は生産開始時と販売シーズン開始時の2回行われる.バイヤーは最初の需要予測に基づいてサプライヤーに一定量Qの初期発注をすると同時に,将来の需要の変動を見込んでオプションqoを購入する.バイヤーは販売シーズンが始まる直前に2度目の需要予測を行い,初期発注量とオプション量の合計Q+qoと比較してオプション行使量qe (≤ qo) を決める.バイヤーの意思決定変数がQ, qoとqeであるのに対し,サプライヤーの意思決定変数はオプション価格poおよびオプション行使価格peであり,バイヤーの意思決定変数はサプライヤーの意思決定変数の関数である.本研究ではバイヤーもサプライヤーも自社の利益を最大にする最適な意思決定を行うことを前提に,サプライヤーの利益を最大にするオプション価格poおよびオプション行使価格peを求める方法を提案することを目的とする.そのために,本研究では2つのステップで構成する最適化方法を提案する.まず第1ステップでは与えられたオプション価格とオプション行使価格の下でバイヤーの利益を最大にする最適発注量Q∗, 最適オプション購入量q∗o, および最適オプション行使量q∗eを決定する.第2ステップではpoとpeの関数であるQ∗, q∗oおよびq∗eをサプライヤーの利益最大化モデルに代入し,最適オプション価格p∗oおよび最適オプション行使価格p∗eを求める.サプライヤーの利益最大化条件がpoとpeの7次連立方程式になったため,本研究ではMathematicaを用いた数値計算で最適p∗oとp∗eを求めた.さらに,数値例を用いてp∗oとp∗eの最適性を示すとともに,パラメータを変化させたときの考察を行い,サプライヤーとバイヤー両方の利益が多くなることを示した.

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© 2017 公益社団法人 日本経営工学会
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