発災から10年以上経過した日本の災害アーカイブの施設や災害ミュージアムは，今後も活動を継続する方策について問題を抱えている。そこで，日本，中国，台湾，インドネシア，トルコ，ウクライナの計一〇施設について，資料と展示に関する実態を比較検討した。その結果，日本を含む東アジアにおける災害アーカイブの施設は，特定の宗教の考え方に基づく背景を持たなかった。一方，過去・現在・未来の被災地コミュニティ成員を主役として，“被災から復興へ”の「歴史」を語ること，そこで災害資料が重要な意義を有することの，二つの特徴が明らかになった。
