学術情報の電子化と標準化が進む一方，その流通量の増加とコンテンツの多様化は，データの構造化と横断的な分析をますます困難なものにしている。近年，自然言語処理や機械学習アルゴリズムの実装や，メタデータ取得の自動化によってこれらの課題を克服しようとする学術データベースが相次いでリリースされている。本稿ではそうした新世代のデータベースのいくつかを概観し，それらが成立した背景要因として，機械可読識別子の普及やオープンなコンテンツの拡大，人工知能の学術情報サービスへの応用などについて検討するとともに，それらが今後の学術情報流通に与える影響について展望する。

近年，高等教育機関や研究機関における関係者の間でよく話題にされるIR（Institutional Research）について，その意義や定義，国内および海外の主要な動向と実務における考え方について，IRに専任従事する立場から解説する。そもそもIRは，教育成果を測定し高等教育機関への投資が妥当なものかどうかをチェックする機能として米国の大学で行われた活動であった。しかし，2000年代に日本に導入されてから，大学のガバナンスのための強力なツールとして大きな期待が寄せられている。本稿は，教育と研究という2つの側面から，日本におけるIRが置かれた状況と，これからの役割を考察する。

本稿は，様々な学術的文化的データベースにおいて必要不可欠な著者識別子に焦点を当て，昨今の技術的，政策的変革の中で，それらがどのような様態をなして，どのように利用されるようになってきているのかを概観する。著者識別子は，著者名の曖昧性を排除し，学術的，文化的なあらゆる創作活動の結果である著作物を著者に正確に関係づける。著者名寄せとの対比の中で著者識別子を形式的に位置付け，現在流通する様々な著者識別子を品質の観点から整理し紹介する。さらに，グローバルな著者識別子であるORCIDとISNIが学術論文，研究データ，デジタルアーカイブを対象にしたデータベースにおいてどのように応用されるかを示す。

企業の企画担当者が，経営層に対して新規事業を提案するにあたり，他社の新規事業参入事例をベンチマーク分析することを想定した。「他社の新規事業参入」として，N社の核酸医薬事業参入を取り上げ，該事例の自社分析（N社分析），環境分析および技術分析から，新規事業提案のための分析手法の一形態について提案する。

環境・エネルギー分野は人間社会の基盤として社会の発展を支えている分野である。気候変動をはじめとする様々な地球規模課題が深刻さを増す一方，持続可能な開発目標（SDGs）のような国際社会における取組みが本格化している。また各国・地域ごとのエネルギー安全保障や循環型経済の実現に向けた取組みも様々に見られる。本稿では，こうした社会経済情勢の中での同分野の研究開発動向の俯瞰について紹介する。具体的には俯瞰報告書の作成プロセスを紹介するとともに，26の研究開発領域の動向の概観や国内状況，また今後の展望・方向性としての「ZACSS（ザックス）」について紹介する。

米国では電子資料の増加にともない大学図書館の役割が，蔵書構築から学習スペースの提供や更なる学習支援に転換してきている。私たちは電子書籍の増加が図書館サービスの転換を促し，利用者支援を向上させると期待してきた。しかしここ数年の電子書籍を取巻く環境は，私たちが予想していたものとは違うようだ。学生はいまだ紙書籍を好み，電子書籍の読み辛さは改善されず，大学図書館の電子書籍購入予算は減少している。本稿ではその問題と原因を2つの最新の全米調査報告書から探り，大学図書館で電子書籍サービスを支える職員たちの取り組みを報告する。最後に日本語電子書籍への要望を添える。

慶應義塾大学メディアセンターでは2016年2月にディスカバリーサービスである，Primo Centralを導入した。本稿では，ディスカバリーサービス導入までの過程と運用開始後の電子書籍検索への活用事例について述べる。本学の資料検索システムであるKOSMOSにて大規模電子書籍コレクションの収録タイトルを検索できるようにすることを目的にディスカバリーの導入を進めてきた。サービス開始後はディスカバリーを用いた資料検索により，DDA（Demand-Driven Acquisitions）による資料購入や試読のアクセス状況に基づいた選書などの新しい業務の流れも生まれている状況である。今後，業務面では新たな資料購入フローに伴う購入決定判断の変化，システム面ではディスカバリーに搭載されるメタデータの質や新刊タイトル搭載の即時性やソート順などが課題となる。