抄録
本研究では，地産野菜と旬野菜を購入することを野菜購入における環境配慮行動とし，その行動要因を明らかにすることで環境配慮行動を促進させる方法を提案する．また環境配慮行動によるCO2排出量削減の情報を提示することで，環境情報の環境配慮行動への有効性を検討する．既往研究をもとに仮説モデルと環境情報を作成し，インターネットアンケートを行った．調査範囲は全国，調査期間は2013年11月で有効回答数は1042であった．調査結果から因子分析，共分散構造分析を実施した．因子分析の結果より，「実行可能性評価」，「性能評価」，「有効性評価」，「社会規範評価」の4つの因子が抽出された．また，共分散構造分析の結果より，因子の中で「実行可能性評価」が「実践度」に最も影響を与えていたため，「実行可能性評価」を高めることで行動の実践が向上すると考えられる．
