地方自治体アンケート調査による公共施設への地中熱ヒートポンプシステム導入実態分析

抄録

　本研究では，全国人口5万人以上及び北海道の全ての地方自治体に対しアンケート調査を通じ，公共施設への地中熱ヒートポンプシステムについての導入意識とその要因，導入されたシステムの分析を行った．回答を得た5万人以上443件, 5万人未満117件の内，地中熱ヒートポンプシステムを知っていたのは9割だが，実際に導入していたのは約1割に留まった．導入課題としては，導入コストの低減が共通し，5万人以上では設計・積算方法の規格化・標準化，5万人未満では環境負荷低減効果の定量化が挙げられた．判別分析からは，人口5万人以上では暖房デグリーデイ，地中熱利用促進協会会員数，人口，5万人未満では人口と人口増加量，緑の分権改革への参加が導入要因になると分析された．また回答を得た導入コストを地中熱交換器延長，ヒートポンプ出力のべき関数として近似した．