熱中症対策行動促進のための要因構造分析 -大阪府の居住者を対象として-

抄録

　近年，高齢化による健康に配慮すべき人の増加や，気候変動による暑熱環境の悪化に伴い熱中症搬送数が増加している．本研究では熱中症に関する態度と行動に関して，大阪府大阪市，豊中市の居住者を対象にアンケート調査を実施した．因子分析，共分散構造分析を行った結果，熱中症対策行動の規定因は屋内外の対策行動ごとに異なっていること，ならびに，熱中症に対する態度を規定する規定因は年齢群ごとに異なっていることを明らかにした．熱中症対策行動の実施促進には，段階的要請法や役割演技法などを用いた態度と行動の関連を強化するアプローチが重要である．