農業労働力の減少や米価下落等を背景に，日本の稲作経営数は大きく減少し，水田農業における担い手は従来にない速度での規模拡大が進み，100 ha を超える大規模稲作経営も全国各地で成立してきている．それら大規模経営では，圃場枚数の増加や作型の多様化に伴い，適期内での作業遂行や的確な栽培管理が困難となりやすく，繁忙期における作業競合の回避と共に，労働力や農業機械の適切な配置が重要となる．本研究は，茨城県の規模拡大事業及び農水省スマート農業実証事業に参画した大規模稲作家族経営2 法人を対象として，規模拡大過程の3 年間における農地の集積状況と労働力，春作業の作業構造の変化を検討し，急激かつ大幅な規模拡大への対応方策を明らかにする．事例分析の結果，急速かつ大幅な規模拡大が想定される場合の方策として，(1) データ活用型の作業・栽培管理の実施，(2) スマート農機・スマート技術の活用による従業員の技能の補完・向上とそれによる労働力体制の再編，(3) 農地の集約化等，土地条件の高度化を進めること等の新たな取り組みが重要であると考えられた．
