矯正治療を行う上で稀に遭遇するものに移転歯がある。この移転歯に関する実態調査は多くなされていたが、その成因についての報告は比較的少ない。そこで今回、3人の同胞のうち2人の姉(両側)妹(片側)に移転歯が出現した症例を経験し、頭部X線規格写真および研究用模型を用い、移転歯の成因について検討したので報告する。結果として、移転歯の成因を考えると今回の症例は同胞の中に見られたものであり、まず遺伝的要因の存在が考えられた。また、今回の症例の分析から上顎骨の大きさ、上顎歯槽基底幅径の大きさ、arch length discrepancyの大きさがその成因に含まれる可能性が示唆された。

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可搬式保定床では床部破折がしばしば生じるが、それらのうち辺縁破折に関しては対応に苦慮することが少なくはない。今回、生体親和性に優れたガラスクロスを用いて床部全体を補強する方法を考案し、その補強効果に関する実験的検討を行った。実験には2×15×40mmの板状試験片を用い、補強形態の違いからレジン単体型(タイプ1)およびガラスクロス中立面配置型(タイプ2)、ガラスクロス表層配置型(タイプ3)の3種に区別した。なお、ガラスクロスにはシランカップリング処理を施した。3点曲げ試験から得られた各試料の機械的特性は以下のとおりであった。1.曲げ弾性率の平均値では、タイプ2はタイプ1の約1.3倍で、タイプ3はタイプ1の約1.4倍、タイプ2の約1.1倍であった。2.曲げ強さの平均値では、タイプ2はタイプ1の約1.4倍で、タイプ3はタイプ1の約1.7倍、タイプ2の約1.2倍であった。以上より、通法のふりかけ重合法を用いた簡便な複合材料化は、保定装置用常温重合レジンに十分に大きな補強効果を与える方法であると考えられる。

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機能的前方位を伴う前歯部反対咬合患者の被蓋改善時の下顎位を予測することを目的として、機能的前方位を伴う前歯部反対咬合患者19名(平均年齢9歳3ヵ月)の初診時の咬頭嵌合位と安静位、及び被蓋改善時の側面頭部X線規格写真の資料を用いて重回帰分析を行った。初診時咬頭嵌合位と安静位の計態計測値を説明変数、被蓋改善前後のSNB角の変化量ΔSNB"、B点の直線移動距離△B"、さらに△B"をX成分とY成分に分けた△B(X)"と△B(Y)"(S点を原点としてS-N平面をX軸、S点を通る垂線をY軸とした)の計4計測項目それぞれを目的変数とした重回帰分析の結果、以下の知見を得た。1.△SNB"に関して、S・Pog-OP (Upper)、NF-MP、ANB、overbiteを説明変数とした重回帰方程式(重相関係数0.76)が算出された。2.△B"に関して、S・Pog-OP (Upper)、ANB、NF-OP (Upper)、△B (X)' (初診時咬頭嵌合位から安静位への直線移動距離△B'のX成分)、SNBを説明変数とした重回帰方程式(重相関係数0.87)が算出された。3.△B (X)"に関して、S・Pog-OP (Upper)、ANB、NF-MP、△SNB' (初診時咬頭嵌合位及び安静位のSNBの差)を説明変数とした重回帰方程式(重相関係数0.82)が算出された。4.△B (Y)"に関して、overietを説明変数とした、重回帰方程式(重相関係数0.39)が算出された。以上より、機能的前方位を伴う前歯部反対咬合の症例で、初診時における咬頭嵌合位及び安静位の側面頭部X線規格写真と今回得られた重回帰方程式を用いることにより、被蓋改善時における下顎位の前後的変化量の予測を行えることが示唆された。

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矯正装置の装着は口腔清掃を困難にし、う触発症のリスクを高めることになると考えられる。そこで本研究の目的は矯正治療を受けている患者のう触発症の状況を明らかにすること、および唾液検査導入後のう触抑制効果の有無を知ることである。1992年〜1999年の間に当院で矯正治療を受けた患者266名(平均年齢12.9才)を対象とし、1.う蝕発症者率の年次推移、2.う触発症数の年次推移、3.6才〜19才までの年齢階級別でのう触発症数、4.歯種別でのう歯総数、5.治療段階別でのう歯発症数、の5項目を調べた。本研究の結果は以下のとおりであった。1.1992〜1997年のう触発症者率は10〜15%であったが、唾液検査導入後の1999年には8.5%に減少していた。2.う触発症数は年間一人あたり0.20〜0.32歯であり、一般集団のう蝕発症数の28〜44%と低い値であった。3.年齢階級別のう触発症数では14才が最も多く、一般集団とほぼ同様な傾向であった。4.歯種別のう歯総数では、上下顎大臼歯部や上顎切歯部が多かった。一般集団と比較して矯正患者の上顎側切歯のう触発症が多かった。5.治療段階別のう歯発症数では、マルチブラケット装着時が最も多く、保定期が最も少なかった。以上のことから、一般集団に比べ矯正患者のう触発症は少ないものの、矯正患者のう触発症には幾つかの特徴が認められた。そのため、唾液検査の実施を含むきめ細かな口腔衛生指導が効果的であると考えられる。

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マルチブラケット装置を用いた歯科矯正治療を受けている日本人患者73名(平均年齢23.5±6.2歳、平均治療期間2.2±1.3年、男女比1 : 2.7、平均overbite 1.1±3.1 mm、平均overjet 1.5±5.2 mm)を対象として、同装置によって口唇もしくは頬粘膜に生じた損傷の実態を把握し、その要因を検討するためにアンケート調査を行った。アンケート調査の結果に基づいて、口腔粘膜損傷の既往に対する患者の認識と年齢および治療期間、性差、前歯部被蓋、ブラケット種との関連性を検討したところ、患者の認識に最も深く関与していた要素は性差であり、他の項目ではブラケット種にわずかな関連性が認められた以外は、いずれも影響度が低い要素であることが示唆された。また、患者は損傷の発生部位および種類を比較的明確に認識しており、歯列の前方部ほどすり傷ができ易く、後方部ほど刺し傷ができ易かったと認識していることがわかった。本研究の評価に用いた項目は、いずれも単独では口腔粘膜損傷の直接的な原因として特定できないことが明らかとなった。したがって、マルチブラケット装置による口腔粘膜損傷の発生は単因子性の事象ではなく、今回扱った因子あるいはその他の因子が複数で関与するものと考えられた。

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本研究の目的は、多数歯の残存する高齢者を対象として、その歯列咬合状態と顎顔面形態を評価することである。研究対象は、年齢が70歳以上で、第3大臼歯を除く現在歯数が20本以上であり、かつ上下顎6前歯がすべて存在し、現在歯により咬合高径が保たれていた23名(男性16名、女性7名)である。これら対象者に対して、口腔内診査を行い、さらに側面頭部X線規格写真と歯列模型の資料を採得した。対象者の平均年齢は76.0歳で、平均歯数は24.3本であった。Overbiteの平均は2.4mm、over jetの平均は3.4mmであり、上顎前突と過蓋咬合を男性各2名(8.7%)に、反対咬合を女性1名(4.3%)に認めたが、切端咬合、開咬および交叉咬合の者はみられなかった。また、前歯部叢生については下顎のみに認めた者が5名、上下顎ともに認めた者が4名であり(計39.1%)、空隙歯列は上顎のみに認めた者が2名、下顎のみに認めた者が1名であった(計13.0%)。さらに、犬歯関係および大臼歯関係はI級、次いでII級の順に多く、III級を示す者はみられなかった。一方、側面頭部X線規格写真分析では、男女とも上下顎の前後的関係は下顎の後方位によるII級の傾向を示す者が多かった。また歯軸傾斜は、男性では上顎前歯の舌側傾斜の傾向が、女性では下顎前歯の唇側傾斜が認められた。以上より、今回調査を行った対象では骨格的にはII級傾向を示す者が多いものの、dental compensationにより、正常なoverbite、overjetが保たれ、良好な咬合が維持されていると考えられた。

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マルチブラケット装置を用いた治療においては、ブラケットによる口腔粘膜の損傷に対する対応に苦慮することが少なくない。そこで、これらへの新しい対処法として、結紫後の歯頚側ブラケットウィング下部に歯科用セメントを填塞するのみの簡便な方法を考案し、その実用性について1.歯科実習用マネキンを用いた模擬操作実験および 2.歯科用セメントの機械的試験、3.臨床例によるセメントの耐久性の観察、という3つの観点からの評価を試みた。歯科用セメントの機械的試験では、2種のセメントの圧縮強さに有意差が認められた。また、模擬操作実験においては、1歯あたりの填塞および除去に要する時間は、ともにセメントの種類および術者の臨床経験年数によらず10秒程度と極めて短いことがわかった。さらに、臨床例によるセメントの耐久性の観察から、約1ヵ月後の来院時には下唇粘膜の損傷が完全に消失することが確認できた。本法は、特別な術者の熟練や器具、材料を必要としない利点を有し、作業時間が十分に短かく、口腔内環境での耐久性が十分であることが確認された。以上のことから、本法はマルチブラケット装置による口腔粘膜損傷への対処法として有効であると考えられる。

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