医療分野では、一般に患者と医師との間において治療内容に関する情報の非対称性が問題となるが、とりわけ公的医療保険が適用されない自由診療では、保険診療以上に情報が限られているのが実情である。本研究で扱う不妊治療もまた一部を除き自由診療であり、医療機関が任意に情報提供するにとどまってきた。本研究では、こうした情報の非対称性の解消に向け、信頼に足る公表情報を収集し、不妊治療の当事者や保険者に適切な情報提供を目指すことが研究の主眼である。折しも、2021年1月からは、行政機関が不妊治療を行う医療機関から治療実績等の情報を収集し公表することとなった。しかし、この情報も各行政機関が個別に公表するにとどまっている。そこで、本研究では、まず全国の行政機関が公表する当情報を一元化し、比較可能なものとした。そのうえで、今後、不妊治療に関して公的医療保険及び私的医療保険が果たしていく役割を検討するため、探索的データ分析による二つの手法を用いて考察を行った。一つは記述的分析により、医療機関の治療費や治療実績の全体状況を要約した。もう一つの探索的空間データ分析では、地理的な特徴や異質性を可視化する目的で、BIツールを用いたビジュアライゼーションにより、個々の医療機関の特徴を地図上に示した。分析の結果を踏まえ、公的医療保険では、今後、不妊治療がより身近となる中で、公平なアクセスの確保に向けて、保険者機能を発揮していく必要性などについて指摘した。他方、公的医療保険ではカバーできてない点を明らかにすることで、私的医療保険が補完すべき点についても整理した。

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