本研究では、知的障害児を対象に課題および教材を自己決定した場合と他者決定した場合の２つの場面を設定し、比較検討することで、知的障害児が自己決定した際の課題遂行の様相を明らかにすることを目的とした。その結果、自己決定した課題のほうが従事率が高く、自己評価や第３者による評価も高いことが明らかとなった。よって、自己決定は知的障害児の課題遂行に対する主体性を引き出すことが示唆された。また、生活年齢によって課題遂行に違いがみられたことから今後、他者との相互交渉を含めた自己決定の様相を検討する必要がある。

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本稿は、これまでの支援者支援研究から「支援者支援」という言葉の使用例、支援の具体例を抽出し、構造、役割を明らかにした上で、支援例をそれに分類し分析を行った。これまでの支援者支援研究では、人的資源に依存した支援を中心に考えられていたこと、支援者の力量形成（自助）について言及されていないことが明らかになった。これからの不確実性の時代における支援者支援のあり方として、これまでの支援者支援のあり方に加え、支援者の変数に応じたエンパワメントを行う下支えの支援の有用性が示唆された。

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障害理解教育は年齢の低い段階から実施する必要性が指摘されており、小学校の教科書においても、様々な障害が多様な形で扱われている。そこで、本研究では障害理解教育の実施率が高いと指摘されている視覚障害に焦点を当て、小学校の教科書（国語、社会、道徳）における視覚障害の扱い方から、視覚障害理解教育の課題と展望について検討することを目的とした。その結果、国語や社会、道徳といった教科において、より具体的な内容を学習できるような記述内容が求められることが示唆された。

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本研究では、特別支援学校教員がとらえる知的障害者の生涯学習ニーズについて明らかにすることを目的とした。北海道内の高等支援学校及び特別支援学校高等部７校を対象とし、半構造化面接よるヒアリング調査を行い、そのデータをセグメント要約しカテゴリー化を行った。その結果、《生涯学習へ求めること（ニーズ）と課題》《学校教育との連動へ求めること（ニーズ）と課題》《情報のあり方として求めること（ニーズ）と課題》と《学校が現在持っている生涯学習に関わる情報》《学校が受け取った本人・保護者からの声》の５つのカテゴリーに分類され、それぞれの項目からニーズについて明らかとなった。

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