組織におけるハラスメントとは，立場の違いを利用して相手の権利や尊厳を脅かす人権侵害である。ハラスメント相談は，人権侵害に対応するという意味において，被害者のアドボカシー実践が主となる相談業務である。大学が設置するハラスメント相談室の多くは，被害を受けて混乱している相談者のニーズにこたえるため，心理職をハラスメント相談員として採用した。しかし，被害者個人の心のケアの視点のみで対応する心理職の従来のアプローチでは，ハラスメント相談対応として不適切なものになってしまうという問題が起きた。 本論では，心理職であるハラスメント相談員の活動の重点が，被害者個人の心のケアからアドボカシー実践へと変化したことを，マクロ・カウンセリングの理論枠組みを用いて論じる。そして昨今，心理職のアドボカシー・コンピテンシーが注目されるにあたり，この分野の研究の重要性を示す。

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本論文では，臨床心理士や公認心理師，カウンセラーなどの心理専門職が，社会正義に基づく心理支援を提供するために必要なアドボカシー能力について検討した。コミュニティとの協働によるアドボカシー活動として，人権を基盤としたアプローチである，包括的セクシュアリティ教育に焦点を当てた。現状では，心理専門職によるセクシュアリティ教育の実践は非常に少ないことが明らかになったが，今後，教師との協働による教育実践と実証的な効果研究を行うことにより，子どもたちの人権を尊重する学校づくりに貢献することが重要である。

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本研究の目的は，テキストマイニングを用いて日本における「がん」と「自殺」に関する研究動向を明らかにすることである。対象は，医中誌WEBに掲載された「がん」と「自殺」をテーマとする雑誌記事（1978-2022年）である。分析はText Mining Studio 6.3.0を用いた。分析手法は，基本統計量と発行年推移，単語頻度分析，特徴語分析であった。分析は2 群（2007 年以前と2008 年以降）に分けて行った。2007 年以前は，がん細胞や遺伝子における自殺に関する研究が多かったが（p < .001），2008年以降はがん患者における自殺に関する研究が多かった（p <. 001）。この結果は，2007年に自殺総合対策大綱が導入され，自殺とメンタルヘルスとの関係が強調されたことがひとつの要因と考えられた。

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本研究の目的はエンドオブライフ(End of Life以下,EOL）の日本の研究動向を明らかに することであった。医学中央雑誌Web版を用いて，EOLの文献題目を検索した。User Local によりテキストマイニング分析を行った。その結果,研究数は1427件であった。出現比率が高い単語は「ケア」や「看護」等であった。また疾患名には「がん」や「認知症」,慢性疾患を指す単語が多かった。看護技術に関連する単語で特徴的なものは「コミュニケーション」であった。2018年以降,出現比率が増加したのは「がん」であったが,「非がん」も含まれた。第一に, 2002年に初出したEOL研究が,その後盛んになってきていた。解説記事が多かった時代から後には実証的研究の原著論文が増加した。第二に,2018 年以降の特徴として,意思決定支援（advance care planning :ACP）をテーマとする研究が増加していた。第三に,がんに焦点を当てた研究が増加しつつ,非がんや慢性疾患を対象とした研究も少なくなかった。第四に,コミュニケーションや看護基礎教育に関連するEOL研究のテーマは今後の増加が期待される。

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本研究では,看護技術における「実習」「演習」の文献題目を手掛かりに,COVID-19蔓延以前と以後を比較した。またCOVID-19 蔓延以後のユニークな研究を紹介した。「看護技術」and「演習or実習」を検索式として2010年から2023年までの文献タイトルを分析した。研究数はCOVID-19蔓延以前の2010年代703件, COVID-19蔓延以後の2020年代160件であった。それらの文献タイトルをUser Local テキストマイニングで分析した。次にユニークな工夫をしている3研究を選び分析した。その結果,看護技術教育に新たな工夫や双方向型の遠隔演習・実習が取り入れられ,教育内容の発展が確認された。

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