山陽論叢

クラスごとの性能不均衡を考慮した深層学習モデルの最適化とデータ拡張戦略の検討

岩本隆志

2024 年 30 巻 p. 1-15
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_1

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ダウン症児の母親における就労状況の変化に関する調査研究(1)

上地玲子, 稲田正文

2024 年 30 巻 p. 17-25
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_17

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中外古地図上の南海諸島

班偉

2024 年 30 巻 p. 27-42
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_27

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大学生におけるアタッチメント・スタイルと大学内での居場所感および支援要請意思との関連

髙橋功 , 岩木信喜 , 金子紗枝子

2024 年 30 巻 p. 43-53
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_43

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支援を必要としながらもそれを求めない学生が存在することは，大学での学生支援における重要な課題である。本研究は，アタッチメント・スタイルと社会的居場所感の観点から，支援要請の意思との関連を探ることで，学生支援におけるより効果的なアプローチの検討に寄与することを目指した。大学生 162 名を対象に，アダルト・アタッチメント・スタイル尺度（ECR-RS），居場所感尺度を用いて調査を行った。支援要請意思については，大学内の教職員によって行われる主要な支援場面を想定した項目を作成し，必要時に支援要請の意思があるかどうかを 7 段階で評定させた。その結果，ECR-RS，居場所感尺度の各因子の尺度得点と，因子分析を経て算出された支援要請意思項目の尺度得点の間に相関関係はほぼ示されなかった。一方，ECR-RS と居場所感尺度の各因子の尺度得点間には，やや相関関係が示された。ひとつの解釈として，社会的居場所感が，アタッチメント・スタイルと支援要請意思を媒介している可能性を論じた。また，ソーシャル・サポートの観点から，社会的居場所感が高ければ支援要請意思を高める一方で，同時に友人への支援要請意思も高め，その結果として教職員に対する支援要請意思が低下する可能性も論じた。

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若者の就職にともなう地域間移動の背景と要因

松浦美晴

2024 年 30 巻 p. 55-63
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_55

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多様化する日本語教育における日本語教育実習のあり方

韓国での日本語教育実習を例に

山田勇人

2024 年 30 巻 p. 65-73
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_65

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長島愛生園を訪れた人々

平成 16 年から平成 20 年まで

山根（吉長）智恵

2024 年 30 巻 p. 75-88
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_75

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人の発達段階に応じた地域ものづくり教育考

大橋和正

2024 年 30 巻 p. 89-104
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_89

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地域でのものづくり産業の発展は、幼いころからの地域ものづくり教育に依存するところが大きいと考えられる。そこで、まず地域ものづくり産業の特徴を知り、その産業を発展させるために、人の発達段階に応じて進化するものづくり教育の学び方とその内容を明らかにする必要がある。本研究では、その学びの過程を人の成長に合わせて第 0 期から第 4 期に分け、必要となるものづくり知識の獲得について、まとめたものである。とくに人の成熟期である第 4 期が、地域ものづくり教育の目指す姿である。この時期での学び方については、工業的な専門知識の獲得にのみ偏るのではなく、サプライチェーンを考慮して知識の融合化を図り、素材の調達から社会に役立つ製品の設計、製作技能・技術、工程管理、原価管理、製品の販売計画に至る一連の学びを知識のつながりをもって修得することである。そして、競争力ある戦略的ものづくりの方法論の確立を目指すことの重要性について言及する。

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家庭と地域における防災行動モデルの研究

シングルソースデータによる岡山地域の調査結果の分析から

神田將志

2024 年 30 巻 p. 105-120
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_105

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本研究は、「家庭と地域の防災行動モデル」について、外部情報を説明変数に加えた拡張型防災行動モデルの実証を試み、「防災行動意図」および「防災行動」の促進に役立つ知見を得ることを目的とした。仮説モデルを検証するために、岡山地域の同一対象者に対して、「防災行動意図」時点と「防災行動」時点の 2 時点のサンプル実査によって収集したシングスソース・データについて共分散構造分析を行った。その結果、地域および家庭における「防災行動意図」「防災行動」の促進に影響を与える外部情報は、「メディア情報」よりも「身近情報」であることが確認された。本研究の仮説モデルでは、「防災行動意図」と「防災行動」の明確な因果関係を確認することはできなかった。しかしながら新たな知見として、地域における「防災行動意図」「防災行動」は、家庭における「防災行動意図」「防災行動」からの促進的な影響が強く、「家庭防災」から「地域防災」へ防災行動が促される因果関係が明らかにされた。岡山地域に限られるが、外部情報の影響を変数に加えた拡張型の「家庭と地域の防災行動モデル」を示した。

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教職員からみたコロナ禍での子どもとのかかわりへの困難さとやりがいに関する研究

石橋昭子

2024 年 30 巻 p. 121-135
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_121

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本研究は、岡山県内の教職員 242 人からみたコロナ禍での子どもとのかかわりに関連した困難さとやりがいについて明らかにすることを目的とした。調査は 2023 年 3 月に Google forms による Web 調査を実施した。教職員からみたコロナ禍での子どもとのかかわりの困難さややりがいの自由記述において、最も出現回数が多かった語は「マスク」であった。また共起ネットワーク分析では、1 群は学校・保健室・利用等、2 群は授業・制限・行事等、 3 群は顔・表情・マスク等、4 群は出席停止・体調不良・欠席等、5 群は不登校・増える・感染症等の 5 群に分類された。内容分析では、教職員からみたコロナ禍での子どもとのかかわりの困難さは「子どもとの関係構築の困難さ」「欠席や不登校の増加と対応の困難さ」「保健室の使い方の変化」等の 10 項目が得られた。困難さでは、教育現場においてマスクは感染予防対策では重要である一方、コミュニケーションや対象理解への影響が大きいこと、保護者の多様な価値観と教職員の葛藤、養護教諭の感染予防への重責と連携が示唆された。教職員からみたコロナ禍での子どもとのかかわりのやりがいは、「子どもや保護者への支援」「子どもの成長や変化」「必要な行事・活動の工夫」「子どもへの理解とかかわり」等の 9 項目が得られた。やりがいではコロナ禍を乗り越える工夫や成果により得られており、レジリエンスの内的資質（平野,2021）が活かされていることが示唆された。

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女性がんサバイバーの妊孕性支援に関する看護実践と思い

那須明美

2024 年 30 巻 p. 137-146
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_137

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女性がんサバイバーの妊孕性支援に関する看護実践の現状とその際の思いを明らかにすることを目的とした．郵送式無記名自記式質問紙法によって,女性がんサバイバーの妊孕性支援に関する看護実践内容とその際の思いの自由記述を内容分析した．その結果，女性がんサバイバーの妊孕性支援において，看護師は，妊孕性温存療法の情報提供により意思決定支援を行ない，医師と連携し挙児希望の確認と生殖医療施設紹介し，心理的支援を実践していた．また，その際の思いは，妊孕性温存療法に期待し，自己決定困難への懸念や家族支援の重要性を感じており，妊孕性支援の課題を感じていた．看護師の実践能力向上のために，妊孕性温存療法の意思決定支援システムの構築と施設を超えたがん医療と生殖医療の専門職チーム医療の充足が妊孕性支援向上に重要である．

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高齢慢性心不全患者の ACP および意思決定支援

セルフマネジメントと医療連携の鍵となる治療情報の共有

山本真弓

2024 年 30 巻 p. 147-156
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_147

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慢性心不全は高血圧、虚血性心疾患、心筋症などの器質的心疾患の終末像であり、その多くは入退院を繰り返す高齢者である。本邦では心不全は死因別死亡数全体の 14.8％を占め、アドバンス・ケア・プラーニング（Advance Care Planning ：ACP）の推奨と治療ガイドラインが見直された。生活を支援する看護師らが、各種指針・ガイドラインに基づき、どの時期から ACP 実施を検討すると生命や生活の質につながるのかを心不全事例を用い検討した。HAH/ACC 分類 Stage C または D の心不全治療抵抗性の時期に共同意思決定による治療法の選択と ACP を作成し、随時書き変え意思を確認する方策が望ましいと考えられる。心不全患者は、救命のため緊急搬送され、かかりつけ医以外の医療機関で診療を受けることも想定される。多疾患を併発する病の成り行きからも高齢患者に限らず、セルフマネジメントおよび医療者と家族（重要他者）との治療情報の共有が意思決定支援の鍵となる。既に岡山県では岡山県保健福祉部医療推進課、急性心筋梗塞等医療連携体制検討会議、岡山心臓リハビリテーション研究会監修により「安心ハート手帳（急性心筋梗塞医療連携パス）」などの情報媒体を作成、県内医療機関で 2013 年 4 月から運用が開始されている。かかりつけ医と急性期病院との連携において、看護師をはじめ多職種医療チームは、入院中から「安心ハート手帳」を教育媒体としたセルフマネジメント支援を開始しその効果を検証中である。

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疫学の観点から提案するインスティテューショナル・リサーチ(IR) の具体的方法

髙木二郎

2024 年 30 巻 p. 157-160
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_157

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幼小接続期における絵本の読みの反応の枠組みⅠ

Lawrence R.Sipe (2008)『STORYTIME』における「分析的反応」と「関連付け反応」による検討

磯野千恵

2024 年 30 巻 p. 161-174
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_161

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主体と社会的相互行為を学びとして形成する基礎理論の研究

「Self Education」と「Socially Engaged Art」に基づく検討

大平修也

2024 年 30 巻 p. 175-189
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_175

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「ままごと遊び」に関する研究の動向と課題

領域「人間関係」の視点から

中平絢子, 蓮井和也, 田村隆宏

2024 年 30 巻 p. 191-201
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_191

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今日におけることわざや俳句を用いた保育のあり方に関する一考察

幼稚園教育要領解説の分析・考察を通して

森英子, 前田信美, 紺谷遼太郎, 横松友義

2024 年 30 巻 p. 203-215
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_203

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食材の目測能力向上に効果的な学習方法の検討

大木淳子, 髙須賀茉衣子, 石川真美子

2024 年 30 巻 p. 217-224
発行日: 2024/03/15
公開日: 2024/08/29

DOIhttps://doi.org/10.24598/sanyor.30.0_217

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