2003年に発効しているISO 15197は血糖自己測定機器が備えるべき国際的規格であるので, 今後, 血糖自己測定機器の測定値の評価はISO 15197に準拠して行われるべきである. 同時再現性やヘマトクリットの影響などは静脈血に種々の操作を加えた検体で行って構わない. しかし, 実際に血糖自己測定機器が使用される指頭穿刺採血の場合, 比較対照法の検体は同じ指頭穿刺で得られる血液の血漿を用い, 測定法はヘキソキナーゼ法などで行うことと規定されている. この場合の精密度の評価は比較対照法の測定値が75 mg/dl 以上では, その±20%以内に血糖自己測定機器による測定値の95%以上が入っていることが要求されている. 今回, グルテスト・ネオを用いて静脈血を用いた同時再現性などの検討, および糖尿病患者18名に空腹時およびテストミール摂取後に指頭穿刺採血を行い, ISO 15197に準じた検討を行った. その結果, この血糖自己測定機器はISO 15197に適合していることを確認した.

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東日本大震災後の停電下で救急医療機関がどのように医療対応したのかを検討した。方法：山形県内の37か所の救急告示病院に，アンケートを送付した。調査内容は，医療機関の電源，震災直後の医療対応状況，医療機器，設備，受診した救急患者，外部との通信手段とした。結果：停電になった病院（29施設）のほとんどは，24時間以内に電力が復旧した。3次医療施設や災害拠点病院は，緊急処置の対応が可能であった。救急患者数は，3月11日は通常よりも少なかったが，12日になり増加した。また，有効であった通信手段は固定電話であった。考察：停電となった医療機関においても，救急患者への対応ができていた。非常用電源の動力源確保を燃料業者と有事に備えて協議しておく必要がある。厚生労働省では，広域災害救急医療情報システムを用いて情報共有することを勧めている。さらに細かい情報を伝えるには山形県と消防機関，また地域の病院間の横の連携が必要であると思われた。

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The purpose of this study was to clarify the results of the postoperative outcome in 4-part fracture of the proximal humerus with dislocation. We operated between 1995 and 2006, and could follow-up 5 shoulders in different cases with 4-part fracture-dislocation of the proximal humerus, Neer Group VI. 2 were males, and 3 were females. The average time from injury to operation was 19 days. The mean age at the time of the operation was 62 years old. Open reduction and internal fixation (ORIF) was done for 1 case, and hemiarthroplasty was done for 4 cases. The average follow-up period was 66 months. We evaluated postoperative results with JOA score. 1 case treated with ORIF had 75 points, and 4 cases treated with hemiarthroplasty, had an average of 61 points JOA score, at the time of the last follow-up. Brachial plexus palsy had occurred in a case operated on 74 days, after injury. After the operation this palsy had recovered. The case after ORIF was complicated by avascular necrosis. In the cases after hemiarthroplasty, absorption of the tuberosity had occurred in 1 case. The JOA score ranged from 45 to 75 points, and postoperative outcome in 4-part fracture of the proximal humerus with dislocation is unsatisfactory.

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現在国内で販売されている血糖自己測定 (self-monitoring of blood glucose, SMBG) 機器は, 毛細管血を対象として検査した場合に, 毛細管血血漿値に近い測定値を表示するグループと, 静脈血血漿値に近い測定値を表示するグループに分かれている。比較対照法の違いがその主たる原因である。2003年にISO15197が発効したが, この文書には, 毛細管血を使用する場合の比較対照法の検体はその血漿部分であることが明記された。
今回, 新しく開発された毛細管血に近い血糖値を表示するSMBG機器である「グルコカードダイアブルー」および「グルテストエースRi」(販売元が異なるため呼称が異なっているが全くの同一製品) を用いてISO15197に準じた評価を行った。糖尿病患者ボランティア88名について, 指頭穿刺によって毛細管血を得てこれをSMBG機器で測定する一方, 同じ血液を遠心してその血漿を検体として生化学自動分析装置でグルコースを測定した。血糖値75mg/dl (4.16mmol/l) 未満の8検体についてはSMBG機器による測定値は全て, ISOl5197が許容する誤差範囲である±15mg/dl (0.83mmol/l) の範囲内に存在し, 血糖値75mgldl (4.16mmol/l) 以上の94検体についてはSMBG機器による測定値の98.9%が, ISO 15197が許容する誤差範囲である±20%の範囲内に存在した。ISO15197の基準を満たした。

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【はじめに、目的】　高齢者において，褥瘡は特に皮下脂肪や筋量が減少している骨突出部に発生しやすく，褥瘡予防には骨突出部の最大値の圧を減少させることが重要であると考えられる。褥瘡予防に対する理学療法の研究としてはポジショニングやシーティング及びADL指導，物理療法等が検討されているが，局所的な除圧のための身体への直接的介入を試みた研究は見当たらない。若年者に比べて高齢者は加齢による筋萎縮により筋量，筋厚が減少しやすいことが報告されている。そのため，筋収縮により筋厚を増加させることが除圧に繋がるのではないかと考えた。 　そこで本研究では，座位及び背臥位にて大殿筋の随意的筋収縮を行い，筋収縮が体圧に与える影響を明らかにし，褥瘡予防に対する介入としての有用性を検討した。【方法】　対象は神経学的疾患のない健常女性10名(年齢21.1±1.1歳，身長158.1±4.9 cm，体重53.7±5.0 kg)である。被験者はスパッツを着用し，身体標点として反射マーカーを右側のみ上前腸骨棘・大転子・大腿骨外側上顆に貼付した。プラットフォーム上に体圧分布測定装置（FSA，Vista Medical社製）のセンサマットを敷き，足底接地をしない座位および背臥位にて体圧を計測した。測定は，座位姿勢で安静30秒，大殿筋の筋収縮30秒，安静30秒を1回の計測とし，その間の殿部の体圧最大値，体圧平均値，接触面積，骨盤前後傾角度（矢状面上での上前腸骨棘，大転子，大腿骨外側上顆のなす角度とし，骨盤前後傾角度の増加は後傾方向への運動と規定する），大転子高（座面から大転子までの距離）を計測した。1分間の休憩中は殿部を除圧し，計3回実施した。背臥位では体圧測定に仙骨部も含め，同様に計測した。 　統計処理は，筋収縮前後の体圧，骨盤前後傾角度，大転子高の比較には対応のあるt検定を用い，安静時の体圧と骨盤前後傾角度，及び大転子高の相関には Pearsonの相関係数を用いた。有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】　被験者には実験内容を説明し口頭と書面にて同意を得た。実験には個室を用意した。【結果】　安静時座位では，骨盤前後傾角度の増加に伴い体圧最大値が減少する傾向（r＝=－0.53），大転子高の増加に伴い体圧最大値が減少する傾向（r＝－0.46）があった。座位において，安静時に比べ筋収縮時では面積と体圧最大値が有意に減少（P＜0.01）した。また，骨盤前後傾角度（P＜0.05）と大転子高（P＜0.01）が有意に増加した。背臥位において，安静時に比べて筋収縮時では面積（P＜0.01）と体圧最大値（P＜0.05）が有意に減少した。また，骨盤前後傾角度と大転子高が有意に増加（P＜0.01）した。【考察】　安静座位では，大転子高の高い傾向がある人ほど体圧最大値が低い傾向があり，殿部の軟部組織の厚みがあるほど骨突出部が座面に当たりにくいことがわかった。よって，高齢者では廃用による筋委縮や痩せすぎの予防が重要と考えられ，これは日本褥瘡学会ガイドラインでも推奨されている。加えて，安静座位では骨盤が後傾している傾向がある人ほど最大値が低い傾向があった。これは，坐骨の形状上，坐骨の中でも坐骨結節ではなくより広い面である坐骨体で支持できるようになったことが原因と考えられる。そこで，臨床での座位姿勢を考慮する際，骨盤は坐骨体が支持面となる軽度後傾位が望ましいと考えられた。しかし，高齢者の仙骨座りは，ずれ力を生み出し褥瘡のリスクを高めることが報告されているため，骨盤後傾位とは坐骨体が支持する程度であり，尾骨部ではないことが重要と考えられた。以上の事から，骨盤後傾の傾向，大転子高が高い傾向のある人ほど，体圧最大値が低い可能性が示唆された。筋収縮の介入においては，大殿筋の随意的筋収縮により背臥位と座位共に，安静時に比べ筋厚の増加と骨盤の後傾運動を生じたために，最大値が有意に減少したものと考えられる。背臥位では，体圧最大値を示す部分が仙骨部から大殿筋部に移動したことも加わり，仙骨部の体圧減少に繋がったものと考えられる。以上の事から，定期的に大殿筋の筋収縮を行うことで，仙骨部，座骨部の除圧効果が得られる可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】　座位及び背臥位にて，骨盤位置と体圧との関係，また筋収縮による骨盤位置と体圧との関係から，徐圧のための筋収縮の有用性が示された。筋収縮練習は，褥瘡予防に対する理学療法的介入として有用である可能性が示唆された。

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【はじめに、目的】　障がいのある人の下衣の着脱方法として、ブリッジ動作や立位になって行う方法が多く用いられているが、立位保持能力がない場合や、臥位をとるためのスペースがない状況では、座位のままで下衣着脱を行わざるを得ない場合がある。しかし、座位における下衣着脱時の運動に着目した研究は見当たらない。そこで本研究の目的は、座位の下衣着脱動作における、下衣臀部通過時の頭部・体幹・骨盤・下肢の運動学的分析を行うこと、また、臨床応用を考え、体幹の可動性が低下している場合との運動の比較を行うこと、そして、座位における下衣着脱動作の誘導方法を検討することである。 【方法】　対象は整形外科的および神経学的疾患の既往のない健常男性10名（年齢21.8 ± 1.4歳、身長168.3 ± 3.9cm、体重57.5 ± 4.9cm）である。課題動作はゴム輪を用いた模擬的な下衣着脱動作を、クラビクルバンドを用いた上部体幹伸展制限、および屈曲制限、体幹に制限をしない場合の3条件にて行った。計測機器は、三次元動作解析装置(VMS社製、VICON-MX)を用い、Plug-In-Gait全身モデルに準じて、3条件下でのゴム輪の左右臀部通過時の頭部屈伸・側屈・回旋、体幹屈伸・側屈・回旋、骨盤前後傾・側方傾斜・回旋、股関節屈伸・内外転、膝関節屈伸の関節角度を算出した。統計処理は、同条件の着脱それぞれの左右臀部通過時の角度の比較と、同条件の着衣と脱衣における臀部通過時の同側の角度の比較についてはｔ-検定を用いた。また、条件間の着脱それぞれの角度の比較については反復測定分散分析後の多重比較検定を行った。統計ソフトはSPSS ver.16を用い、有意水準は5％とした。【倫理的配慮、説明と同意】　参加者には紙面および口頭にて研究の目的、方法、参加・協力の拒否権、もたらされる利益と不利益、個人情報の保護、研究成果の公表について十分説明を行い、同意書を得た。【結果】　体幹の制限をしない場合には着脱動作の臀部通過時に、頚部屈曲・通過側側屈・回旋、体幹屈曲・通過側側屈、骨盤後傾・非通過側傾斜・回旋運動が共通して起こり、体幹回旋は脱衣の右臀部通過時のみ非通過側回旋を呈した。左右臀部通過時の角度の比較においては、骨盤非通過側側方傾斜角度が、着衣では上部体幹伸展制限で、右臀部通過時に有意に大きく(p＜0.05)、脱衣では上部体幹伸展制限、屈曲制限で右臀部通過時に有意に大きく(p＜0.05)、その他の条件においても同様の傾向が見られた。着衣と脱衣の比較においては、右臀部通過時における体幹右回旋角度が、上部体幹伸展制限で、着衣が脱衣より有意に大きく(p＜0.05)、その他の条件においても同様の傾向が見られた。条件間の比較においては、着衣の体幹の制限がない場合と上部体幹伸展制限を比較すると、体幹通過側回旋が上部体幹伸展制限で左右通過時とも有意に大きく(右通過時はp＜0.01、左通過時はp＜0.05)、骨盤非通過側側方傾斜角度は上部体幹伸展制限で右臀部通過時が有意に大きかった(p＜0.01)。股関節屈曲は体幹の制限がない場合で左右通過時とも有意に大きかった(右通過時はp＜0.05、左通過時はp＜0.01)。【考察】　着衣時は頭部、体幹とも通過側側屈・回旋し、重心移動による平衡反応を呈した。しかし、脱衣の一側目通過時は、体幹非通過側回旋を呈する傾向があり、この運動は前記の平衡反応とは異なる運動方向であった。次に、骨盤非通過側側方傾斜が一側目通過時に大きい傾向があり、これは下衣のウエストのゴムの伸縮性の影響と考えられた。さらに上部体幹に制限がある場合、上肢の運動が制限され体幹回旋や骨盤側方傾斜による代償が見られた。これらのことから、座位の下衣着脱は平衡反応の誘発に加え、下衣の特性による運動の特徴、体幹の可動性を考慮する必要があり、以下の動作の誘導を考えた。一側目臀部通過のためには骨盤を大きく非通過側に傾斜させる必要があり、それに加え、着衣では体幹の平衡反応を誘発するように体幹を通過側に側屈・回旋させる誘導、脱衣では体幹の通過側側屈と、非通過側へ回旋させるような誘導を考えた。二側目通過のためには、一側目通過後からの重心移動を円滑にするための体幹側屈による誘導と、臀部の挙上に伴って、体幹通過側回旋と骨盤非通過側側方傾斜の運動を付加する誘導を考えた。これらの誘導では、平衡反応や運動の大きさの個人差を考慮することが必要である。【理学療法学研究としての意義】　これまで研究がなされていなかった座位での下衣着脱の運動学的分析を行い誘導方法を検討した。今後下衣の着脱動作の誘導方法の一つとして、臨床応用が期待される。

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【はじめに、目的】　近年，寝たきりや加齢から床上で排泄を余儀なくされている高齢者が増加しているとの報告がある。排便に関する先行研究の多くは座位排便を対象としており，床上排便や排便動作の運動学的分析を行っている研究は散見される程度である。そこで本研究の目的は，床上と座位の排便における体節の運動と筋活動を分析し，各肢位の特徴を考察すると共に快適な排便姿勢を検討することである。【方法】　健常男子10名(年齢 21.8±1.5歳，身長 171.7±6.0 cm，体重 62.3±4.2 kg)を対象とし，リクライニング式ベッドのギャッジアップ角度を0°，30°，60°に設定した背臥位と43cm高のポータブルトイレを使用した座位にて5秒間のいきみ動作を1分間の休憩をおいて3回測定した。赤外線反射マーカーを被験者の身体15か所に貼付し，ビデオカメラとデジタルカメラを用いて頸部・体幹の屈伸，骨盤の前後傾，股関節の屈伸・内外転・内外旋，膝関節の屈伸，足関節の底背屈運動を記録した。同時に表面筋電計（プリアンプ:DIA MEDICAL SYSTEM 生体アンプ:BIOTOP 6R12，NEC）を用いて腹直筋上部と下部，内外腹斜筋，腰背筋の各肢位でのいきみ時の筋活動と各筋の最大筋収縮力(MVC)を，Visual Analog Scale(VAS)を用いて座位排便を基準に5段階で各肢位での排便時困難感を測定した。画像は画像解析ソフト(Scion Image)を用いて，各体節のいきみ時の角度からいきみ前の角度を引いた値を変化量として抽出した。筋活動量は各筋のMVCからいきみ時の筋活動量を%最大筋収縮力(%MVC)で表した。統計処理は関節角度と筋活動量の各肢位間の比較には多重比較検定を，それぞれの相関にはSpearmanの順位相関係数を用いた。VASの結果はχ2検定を用いて各群の偏りを比較した。有意水準は5％とし，統計ソフトはSPSSver16を用いた。【倫理的配慮、説明と同意】　全ての被験者に本研究における概要を口頭および書面にて説明し，同意文書に自筆の署名を得た。【結果】　座位排便では，いきみ前は被験者の多くが頸部を軽度伸展し，体幹屈曲，骨盤後傾，股関節屈曲・外転・内旋位で足底を床面に接地した姿勢であった。いきみ時の角度は，体幹屈曲，股関節内旋，骨盤前傾，股関節屈曲で各肢位間に有意差が見られた。体幹が屈曲するほど股関節の内旋は減少していき(r=－0.42, p＜0.01)，ベッド角度が大きくなるほど，股関節は屈曲を強めていく傾向があった。関節角度の変化量は頸部に関して座位はベッド角度0°より有意に大きく(p＜0.05)，30°と60°より有意に小さくなり (p＜0.01)，ベッド角度に比例して頸部の変化量は増加する傾向にあった。各肢位における筋活動はベッド上の全ての排便動作において外腹斜筋は座位に比べて有意に大きくなった(p＜0.05)。内腹斜筋はベッド角度0°， 30°での筋活動が座位に比べて有意に大きくなった(p＜0.05)。排便時困難感の比較は，座位に比べて排便を行いにくい・とても行いにくいという回答が0°では90％，30°，60°では70％を占めており，ベッド角度が増加するに従って，行いにくい・とても行いにくいという答えが減少する傾向にあった。【考察】　床上排便では，ギャッジアップ角度が小さいほど股関節の内旋を強め，ベッド角度が大きくなるほどいきみ時の頸部の屈曲が大きくなった。腹筋群の活動量が床上排便にて座位に比べて増加することやVASの結果から，床上排便は座位に比べていきみづらく，ベッド角度が上がるにつれて排便が楽になると考えられた。座位排便の先行研究同様，本研究でも排便では骨盤の後傾位保持が重要である可能性が示唆された。背臥位は重力の影響から，頭部や体幹はベッドに押し付けられ，運動の固定点となりやすくなる。よって，ベッド上背臥位ではいきみ時の腹筋群の活動が骨盤の過度な後傾を起こし，単に体幹を屈曲する力になりやすいため，足底接地や骨盤の適切な後傾位保持が困難なことが考えられた。骨盤や足部が不安定な床上排便では座位排便のように骨盤や下肢を安定させることが重要であり，床上排便では頭部・股関節の屈曲による骨盤周囲への重心移動や股関節の屈曲・内旋による運動連鎖，足底の接地によるベッド面への荷重によって骨盤の適切な後傾位保持をコントロールすることが重要であると考えられた。【理学療法学研究としての意義】　臥位は排便には適さないことが運動学的視点から推察された。また，排便を行うのに適した姿勢が股関節の運動や足部荷重による骨盤後傾位保持であることが示唆され，これは理学療法時の排便の適切な姿勢指導や身体機能改善の指標となると考えられる。

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【目的】
患者・高齢者にとって歩行の持つ意味は大きく、歩行能力を維持することは大変重要である。しかし、高齢者の歩行速度決定因子に関する知見は少なく、明確なものがまだ無い。そこで、この研究の目的は高齢介護予防対象者の快適・最大歩行速度の決定に関する因子を多面的に調査し強く関係する要素を明らかにすることである。また歩行速度と生活活動度との関係についても調べ、介護予防をより効果的に実践出来る可能性を検討した。
【方法】
新介護予防事業に参加している地域在住の65歳以上の高齢者（22名）を対象とした。対象者は全員歩行補助具無し、あるいは一本杖を使用し11m以上実用歩行可能な者で、厚生労働省介護保険認定基準の要支援1及び2の該当者である。それぞれの疾患に一定の除外基準を設けた。通所リハビリテーション部門にて介護予防プログラム開始時に運動機能測定及び活動状況調査を実施した。プログラム開始時の歩行速度決定因子を分析し、更に生活活動度との関係も調べた。測定項目は歩行速度、歩幅、筋力(下肢6種と握力）、開眼片足立ち時間、重心動揺測定、関節可動域（股・膝伸展）、（棒落下）反応時間、ファンクショナルリーチ 、複合動作能力（Timed Up and Go test以下TUG）、生活活動度（老研式活動能力指標）、精神的因子（うつ尺度）、生活空間（Life-space Assessment )である。筋力はハンドヘルドダイナモメーターで測定した。なお、この研究は当医療法人及び山形県立保健医療大学の倫理委員会で承認された。また、対象者全員から説明と同意を書面で得た。
【結果】
対象者の年齢78±7.7歳、性別男性7名32％女性15名68％、身長149.8±10.8cm、体重55.1±11.8kgであった。歩行速度と各測定項目との相関を見ると、快適・最大の2つの歩行速度とも歩幅と極めて高い相関を示し、また筋力では、大腿四頭筋（r=0.44,0.46）よりも殿筋群特に大殿筋と高い相関(r=0.74,0.73)を示した。バランス因子については片足立ちの時間と高い相関を示した。さらにTUGに高い相関、ファンクショナルリーチと股関節伸展角に比較的高い相関が見られた。精神面及び生活活動度の因子については、生活空間に高い相関、老研式活動能力指標に比較的高い相関が見られた。その他の因子に有意な相関は無かった。
【考察】
歩幅と大殿筋力にも直接高い相関があったため、虚弱高齢者の歩行速度決定因子は、歩幅に関係した機能（股伸展角度、殿筋群、片足立ち時間）の関与が大きいことが、この研究では推測された。歩行速度と生活空間広がりとの関係も明らかになった。
【まとめ】
殿筋強化を中心とした歩幅を上げる要素の機能強化が歩行能力の維持に重要と考えられた。

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【目的】バランス評価において、対象者が事前にできると思ったことができなかったり、またその逆の場合がある。この事前の自己評価は、自己効力感であり、Banduraによって提唱された「自分にはこのようなことがここまでできる」という個人の考えのことで、その程度で当面の行動に直接的な影響を及ぼすとされている。そこで、臨床において、簡易にバランスに対する自己効力感の程度と、実際の能力の違いを評価できれば、対象者の行動の修正や行動の活性化を図る一助になると考えた。以上をふまえ、Berg Balance Scale (以下BBS)を用いた自己効力感評価の有用性を検討した。
【対象と方法】対象は、当施設に入所または通所リハを利用の41名(男性14名、女性27名、平均年齢78.3±9.1歳、日常生活自立度J1：18名、J2：8名、A1：7名、A2：8名)であった。評価スケールは、竹中らが暫定した自己効力感の既存の評価法である、転倒セルフ・エフィカシー尺度：Falls Efficacy Scale(以下FES)と BBSを用いた。FESは15項目からなり1点（全く自信がない）から10点（完全に自信がある）の10段階で評定した。BBSは14項目からなり0点（動作遂行不能）から4点（容易に遂行）の5段階で評定した。BBSの自己効力感評価は、実際の遂行技能の測定前に、各項目ごとに口頭又は模倣で対象者にイメージできるように説明し、どれくらい遂行可能かを自己評価してもらった。分析は、BBS自己効力感とBBS遂行技能、BBS自己効力感とFESの関係についてSpearmanの順位相関係数を算出した。また、BBSの自己効力感と遂行技能の点数差を算出し、自己効力感＜遂行技能群（A群11名）、自己効力感＞遂行技能(B群24名)に分類し、点数差とFESとの関係をSpearmanの順位相関係数で調べた。
【結果と考察】BBS自己効力感とBBS遂行技能（r=0.76）、BBS自己効力感とFES（r=0.55）には有意な相関がみられた（p＜0.01）。また、BBSの自己効力感と遂行技能の点数差と、FESではA、B両群ともにr＝0.22となり、有意な相関はみられなかった。これらの結果により、BBSを用いた自己効力感評価の有用性の可能性が示唆された。特に、自己効力感と遂行技能の点数差は、自らのバランス能力への慎重さ（A群）や過信（B群）を反映すると考えられる。FESでは、日常行動を項目にしており、それらを分類することはできず、また、点数差との有意な相関も認めなかったことから、BBSを用いて自己効力感を評価することには意義があると考える。臨床的には、バランス能力の自信の程度を考慮したバランス練習の立案や日常生活動作の指導などの一助とでき、行動の修正や活性化を図ることための有用な評価となる可能性があると考える。

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先天性中枢性低換気症候群（Congenital central hypoventilation syndrome: CCHS）は，呼吸調節と自律神経系が障害される疾患で，PHOX2B遺伝子バリアントが病因である．これまで山形大学で検査を施行しバリアントを認めた症例での遺伝型と臨床型の比較，さらに呼吸管理法と発達予後の関連について発表してきた．ポリアラニン伸長バリアント（PARM）では伸長数が大きいほど合併症も多く，覚醒時にも人工呼吸が必要な症例も認められた．非ポリアラニン伸長バリアント（NPARM）では人工呼吸器の装着を要しない軽症例から覚醒時にも人工呼吸を必要とする重症例まで存在し，症状の多様性を認めた．日本では精神発達遅滞の合併が欧米と比べると多く認められた．遺伝子診断は早期介入が可能となり，適切な呼吸管理と合併症管理を行う上で有用である．

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東日本大震災の直後より山形県内の大部分で停電となった。このため山形県内の在宅酸素（以下，HOT）や，在宅人工呼吸療法（以下，HMV）の患者の来院状況を調査した。方法と対象：山形県内の救急指定病院である37病院にアンケートを送付し，HOTやHMV患者の来院時間，年齢，性別，転帰を調査した。結果：来院患者は山形県内で84名（HOT 66名， HMV 18名）であった。HMV患者のうち16名は3月11日（災害当日）のうちに来院した。一方，HOTの患者は11日の準夜帯および12日の日勤帯に来院しており，12日深夜の受診は少なかった。HMVのうち，気管切開下陽圧換気療法の17名すべてが入院した。HOTは13名が外来で，53名が入院となった。考察：山形県内にHOT患者は約1,300名，HMVは約100名いると推定され，これらの患者は災害弱者として認識が必要である。HOTやHMVの患者名簿は，業者別，病院別にしか管理されていない。行政組織が一元化して患者を把握して停電時などに救済処置を考える必要がある。

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A Major earthquake and giant tsunami occurred on 3.11, which broadly affected the eastern Japan area along the Pacific Ocean. A large elderly population was confined to their place of refuge and faced a high risk of disuse syndrome due to immobility. Elderly survivors aged 65 and over who were markedly found in an inactive state due to immobilization were regarded as the “risk group” for inactive lifestyles, possibly leading to disuse syndromes. Intervention by means of rehabilitation assistance was required in approximately one third of these inactive survivors (“high risk group”), a rate which was significantly higher in the elderly over 65 years than in younger survivors. Establishment of a rehabilitation assistance system for use in the event of a mass disaster is one of the critical lessons learned following 3.11, which will contribute to serve as a prophylaxis against disuse syndromes arising from inactivate locomotive function. Legal reform of relief actions in mass disasters is highly required to also include physical therapists as official members.

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