OpenStreetMapとは，全世界を対象とした自由な地図データの作成プロジェクトである。OpenStreetMapプロジェクトは，誰でも参加することができ，誰でも利用ができる自由な地理空間情報の作成と配布を行うプラットフォームとして，世界各地に地図編集者のコミュニティを生み出し，2019年現在も成長を続けている。本稿では，2019年時点のOpenStreetMapについて，コミュニティの形成や関連する企業・団体によるエコシステムの形成，それらによる活動の状況など複数の観点から記述することにより，その状況を解説することを試みる。

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本稿では，OpenStreetMap Foundation Japanの事務局として，そのライセンスの切り替えに立ち会った筆者の経験をもとに，政府データを公開しようとするオープンガバメントの動きとも絡めて，オープンデータに設定すべきライセンスについて考察する。

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　本稿では2016年12月21日に実施された津波を対象とした兵庫県立芦屋高等学校の全校生徒1000名による避難訓練をGPSで記録し，分析した結果を最初に示す．避難訓練は海抜3.9mにある芦屋高校の全校生徒を北側海抜20mラインにあるJR芦屋駅以北に110分以内に避難させるために実施された．次に避難行動のGPSログと，今回，構築したマルチエージェント避難モデルとの比較を行い，その結果を分析した．本稿ではより精度の高い避難モデルを構築するために，新たにファジィ推論を用いて速度式を定義したところ，再現精度が上がった．

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１．はじめに

　地図製作や地理空間情報処理に関わる新しい手法の提案とウェブの進展を通じて，多様な人々による地理的知識の生成・協働が技術的に容易になった．特に2000年代後半から本格化した「ボランティア地理情報（VGI）」では，従来の地図作製に関わるよりもはるかに多くの市民が，自らの地理的経験や知識を，様々な手段でデジタル地図に集約する新しい市民参加の潮流ともなった（瀬戸, 2021）．

　この背景には，多種多様な地図化（マッピング）手法がウェブサービスとしてオープンに整備されたことで，地図表現を容易にし，その成果をSNS等で共有するようになった点も大きい．他方，マッピングの成果物や地図化を介した社会的な影響力の評価は，デジタル地図そのものやツールが多様化しており，その実態がつかみにくいことから定量的には必ずしも容易ではなく，「地図の民主化」をめぐる議論も注目されている（Haklay, 2013; 瀬戸・西村，2021）．

　本発表の目的は，協働マッピングの代表的事例として様々なログデータが存在する

（OSM）を対象に，活動の今日的状況を日本における近年の活動分析を交えて考察することである．

２．

（OSM）の発展と展開

　2004年にイギリスで始まったOSMは，基本的にはデジタルな世界地図の基盤データを協働かつ自主的に作成・整備するもので，標準的な地図スタイルを伴うウェブ地図（地図デザイン自体は様々な表現方法に変更可能）と，統一的なフォーマットを通じて，オープンなライセンスを通じて提供されている．OSMの活動を通じて蓄積された膨大なデータベースは，活動初期から現在に至るアーカイブや活動ログとして日々リアルタイムにクラウド環境に蓄積され，原則的に目的を問わず制限無く，誰でも利用可能である．

　OSMの利用者数自体は不明であるが，データの登録・修正等の編集を行うために必要なアカウント登録数は，2023年1月時点で全世界累計約1000万を超え，現在も増え続けている．活動の初期段階には主に，欧米を中心とする情報ボランティアによる編集が多かったが，国際連合や国際NGOによる人道支援・災害対応活動での実践的活用や，新興ビジネス企業など組織的アクターによる参加を通じた大規模なデータ投入やAI等による半自動マッピングの試行が盛んになり（Anderson et al., 2019），アジア・アフリカでも活動が広がっている．グローバルな規模で比較した場合，地図の格差は依然として大きいが，近年ではボランティア市民のみではなく，協働する主体の役割変化が起こり，新たな活動の局面を迎えていることも近年の大きな特徴である（Schröder-Bergen et. al., 2022）．

３．日本におけるOSMの状況

　日本におけるOSM活動の展開は，2008年頃からボランティアによるコミュニティベースで行われてきたが，東日本大震災における人道支援マッピングが一つの契機となった（瀬戸，2013）．その後もオープンデータ政策に伴う自治体における地理空間情報の整備・提供や，デジタル地図を用いた市民活動の広がりも相まって継続的な活動となり，日本国内を編集した登録ユーザーは2020年7月時点で累計約35,000に達し，日々100ユーザー以上がコンスタントにOSMの地図編集を行っている（瀬戸, 2022）．

　そこで，OSMの編集が登録ユーザーによって，いつ・どこで・どのように行われるかを定量的に評価するため，「変更セット（Changeset）」と呼ばれるOSM上の編集ログを要約したアーカイブデータと編集内容の汎用的な解析ツール「OSMCha」を用いて，日本の過去1年間の活動状況を対象に検討した．その結果，日本国内では1年間に約9万件（月平均約7500件），うち1ヶ月以内に活動を始めた「New mapper」による編集が約1万9000件（月平均約1600件）で，全体で2割以上を占めた．組織的な大規模編集は，日本のOSM活動がアジアでも比較的早い段階で行われていたことから実験的に点在する程度であることがわかった．実際の編集内容を詳細に分析すると，その多くが既存のデータ入力がされている都市圏を中心とする主要道路や，地物の属性修正など修正作業が多く行われている．

４．おわりに

　オープンな協働型マッピングを通した地図の民主化が果たす役割は，様々な社会的背景を持つ人々が必要とする，既存の地図では対象外となるようなローカルな地理的知識の共有が特に重要と考えられる．したがって，その基礎的な資源であるオープンな地理空間情報の整備の拡充，協働マッピング概念の再検討，地域の状況に応じたマッピング評価手法の確立など，地理空間情報のデータコモンズをめぐる議論も必要な段階である．

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　20万分の1日本シームレス地質図（シームレス地質図）は，日本全域を統一凡例で描いた地質図である．この地質図は，Open Geospatial Consortiumが定めた標準サービスのひとつであるWeb Map Tile Serviceにより利用できる．しかし，WMTSが比較的新しい標準サービスであるため，シームレス地質図WMTSはまだ広く普及していない．本研究の目的は地質情報の利活用を促進するための環境を整備することである．本稿では，空間情報科学のためのフリーオープンソースソフトウェア（FOSS4G）を用いてシームレス地質図WMTSを利用する方法を述べた．FOSS4Gには次の4つを用いた： GDAL Utility Programs (GDAL UPs)，Quantum GIS (QGIS)，Leaflet，OpenLayers．また，シームレス地質図の利用目的に焦点をあて，各FOSS4Gの特徴を整理した．GDAL UPsは複数の範囲・ズームレベルでシームレス地質図を取得する場合に役立つ．QGISは，PC上のデータや他のWebサービスからのデータなど，さまざまな空間情報とシームレス地質図の重ねあわせに役立つ．LeafletとOpenLayersは，シームレス地質図を他の空間情報と共に表示するWebサイトの構築や，任意の地点におけるシームレス地質図の凡例情報検索に役立つ．結論として，FOSS4Gを用いれば，費用や使用制限に囚われないシームレス地質図の利用が可能となる．また，複数のFOSS4Gの併用により，地質情報と他の空間情報を利用した統合解析が可能となる．

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2000年代中盤より，ICTやWebの普及に伴い，世界的な規模でユーザー参加型による地理空間情報に関わるコンテンツが生成されるようになった．Goodchild(2007)によれば，これらの現象は，「ボランタリー地理情報（Volunteered Geographic Information: VGI）」と称され，既存の地理学やGIS研究における地図や地理的知識に関する議論を展開するものとして，英語圏を中心に研究されている．　中でも，（OpenStreetMap: OSM）は，自由な地図作成プロジェクトとして，VGI研究において代表的な事例に位置づけられている．OSMでは地上を中心とする様々な地物を対象とした地理空間情報が，ボランティアの手によって収集されているほか，民間企業や国家機関からのGISデータ提供も進んでいる．またOSMはOpen Database License（ODbL）を採用することで，データの複製や再配布に対する障壁が低くオープンデータの一種として，世界的な位置情報サービスを提供する企業（foursquare, Appleなど）において活用され始めている．　本研究は，以上の観点からVGIの代表例である日本国内におけるOSMの地理空間データベースや活動状況を検討し，今後の課題について議論するものである．本研究では，Web上で公開されているOSMのデータベースを基に，日本におけるOSMの地理空間データベースの構築状況について検討する．OSMはPlanet.osmと称される全世界のデータセットが.osm（xml）ファイルとして週1回提供されている．このファイルは全世界のデータであるため，320GBを上回る大容量ファイルであり，特定の国や地域を分析するためには前処理に膨大な時間を要する．したがって本研究では，Planet.osmを基に国別に加工されたデータ（GEOFABRIK, 2013)を，GIS上で集計可能な形式に変換したものを用いた． 　OSMの地理空間データベースでは，スキーマとしてノード（点）を基礎に，ウェイ（線）およびエリア（面）で構成されている．変換後のデータによれば，ノードは約8000万，ウェイは約600万（道路の地物属性が付与された総延長約140万km），エリアは約75万（約39万km2）で構成されている．これらの地図データベースは，OSMの定めるライセンス形態に適するものであるという前提のもと，個人によるGPSログ，OSMでの利用が許可されている航空・衛星写真（主にMicrosoft Bing），国（主に国土数値情報）さらには民間会社（主にYahoo!Japan社）から提供されたデータ等を用いてOSMの地図描画用アプリケーションを介して入力されている．したがって，地域によっては他の商用地図データベースと比して詳細に地物が入力される一方，ボランティア的に入力されているデータであるため，要素の精度は不統一であり，地物の属性を定める要素（タグ）の誤りも多いことが明らかとなった．　OSMでは，登録ユーザーがいつどの地物を入力したかについてデータベース上に全て記録されている．日本のOSMデータは，集計結果から2,696ユーザーによって作成されていることが明らかとなった．また，日本におけるOSM活動は，東日本大震災における地図作成を1つの契機として知られるようになった．したがって，東北地方に関するデータ入力が積極的に行われ，542ユーザー（日本を編集したユーザーの約2割）の参加が集計より明らかとなった．　他方，社会的影響の大きい出来事を契機に参加したユーザーは，必ずしも活動を継続する動機が高くない．例えば東北地方を編集したユーザーのうち約3割は，約1週間程度の活動期間に限られていた．OSMはWebを通じていつでも自由に編集可能である故に,データベースとしての更新頻度は高いという利点がある.しかし，限られたユーザーのみで継続的に更新することは不可能であるため，日本においてこうした活動が継続するためには，継続して活動するユーザーの確保や活動継続の仕組みづくりが重要である．

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日本のOpenStreetMap(OSM) は活発な活動により多くの成果物が作成されているが, 持続可能なコミュニティとなり多くの社会活動に成果物を活用するためには, 様々な課題がある. 本稿では, 日本のOSMの現状分析を行い, 今後の課題を明確にし, 日本のコミュニティに問題提起するための検証をした. 最初に, 成果物数と貢献者数について日本とOSM先進地域で比較調査分析し, 日本のOSMの現状と課題を明確にした. 次に, OSMの品質の要素である, 成果物の粒度について調査した. 調査の結果, 貢献者をいかに定着させるか, さらには, 新たな貢献者をいかに増やすのか, が日本のOSMコミュニティの課題となった.

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地理学の成果が社会に十分に生かされていない一方でオープンデータ化の波が押し寄せている。民間企業も、民間の草の根組織もこれらの情報を使い始めている。オープンデータの可視化で存在感が出てきているのがOpenStreetMapを代表とするオープンな地理空間情報である。地理学の研究成果をオープンデータ化することで、社会に流通する地理空間情報の品質が高まり、今まで以上に社会貢献できるだろう。その為の課題は、地理学者もライセンスを理解して、適切なライセンスでオープンデータ化する知識を共有する必要がある。無闇矢鱈に、「非営利のみ許諾」を乱発すると、情報の流通が阻害され、民間での利用が限定されるため、改変禁止、ライセンス変更禁止などを組み合わせる形で制限を入れつつも商用利用禁止は、よほどの理由がない限り採用すべきではない。

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現代の都市部では，多くの人々が電車や地下鉄などの公共交通機関を利用している．そのため，例えば住居を探す際，駅からの距離は特に重要な判断材料になることが多い．また，都市計画の観点からも，道路や駅の位置は，その施設を利用可能な住民の数や，特定の駅の利用頻度といった問題を考える上で重要な指標となる．等時性線は，空間ネットワークデータベースの新しいクエリタイプであり，到達可能性分析を行うための有用な手段である．本研究では，駅周辺のカバー範囲を表現するために，従来の円形のカバー半径に代わりに，実際の道路距離に基づいてカバー率を計算し，可視化するものである．

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2019年6月号の特集は「地理空間情報と地理情報システム（GIS）」です。地理空間情報とは，空間上の特定の地点・区域の位置を示す情報及び，それに関連付けられた情報のことであり，地理情報システム（Geographic Information Systems：GIS）は，この地理空間情報を電子的に処理する技術やシステムを指します。

地理空間情報の集合ともいえる「地図」は，我々の生きるこの世界を的確に表現することのできる，とても便利なツールです。従来，紙として存在した地図は，近年その姿をデジタルへと変え，いつでも好きな時に確認できる身近な存在として，自分の現在位置から目的地までの道順を確認するような日常動作から，統計や歴史資料，災害記録等の多様なデータの可視化まで，活躍の場を広げています。弊誌においても，2009年に刊行した59巻11号の特集「歴史地理情報システムの活用」では，地理情報の歴史的分析についてご紹介しました。

今号では，地理空間情報の収集・提供や，GISを使った様々なデータを“見せる”取り組みについて取り上げ，地理空間情報とGISの持つ可能性を考えたいと思います。

まず総論として，瀬戸寿一氏（東京大学空間情報科学研究センター）に，地理空間情報とGISについての基本的な知識と，日本における位置づけや発展について概説いただきました。続いて，ウェブ地図の提供事例として，国土地理院　地理空間情報部　情報普及課より，国土地理院が提供する「地理院地図」の機能と特徴，活用事例についてご紹介いただきました。地理空間情報の収集共有事例としては，飯田哲氏（一般社団法人

・ファウンデーション・ジャパン）から，誰もが参加可能なウェブ地図を作る取り組みであるOpenStreetMapをご紹介いただきました。また，実際にGISを用いたウェブサービスとして，羽渕達志氏（一般財団法人日本統計協会）及び駒形仁美氏（独立行政法人統計センター）から，政府統計の総合窓口e-Statの一部である「地図で見る統計（jSTAT MAP）」を，鈴木比奈子氏（国立研究開発法人防災科学技術研究所）から，過去1600年分の災害事例を地図上で可視化する「災害年表マップ」をご紹介いただきました。

今回ご紹介する事例は，いずれもインターネット環境さえあれば，誰でも容易に利用又は参加できる取り組みです。是非，お手元の端末からサービス画面をご覧いただき，実際に触ってみてください。内容や目的は多様ながら，いずれも地理空間情報とGISに関する興味深い取り組みであり，皆様とも何かしら関わりがあるのではないかと思います。本特集が皆様にとって地理空間情報やGISの活用への端緒となれば幸いです。

（会誌編集担当委員：當舍夕希子（主査），久松薫子，古橋英枝，光森奈美子）

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