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クエリ検索: "メディア" 媒体
16,472件中 1-20の結果を表示しています
  • *有馬 昌宏
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2014年 2014f 巻 H1-3
    発行日: 2014年
    公開日: 2015/01/30
    会議録・要旨集 フリー
    全国の市区町村の公式ウェブサイトの目視による悉皆調査を実施して広報・広聴の
    媒体としてソーシャルメディア
    が導入されているかどうかを把握した.また,住民の視点からの自治体のソーシャル
    メディア
    の利活用の評価を定量的に行うために,ウェブ調査を実施して5,005人からの回答を得た.自治体からの情報ならびに地域情報の広報紙やソーシャル
    メディア
    などの11の
    メディア
    別の取得状況を調べ,主たる情報入手の
    媒体
    は広報紙で,TwitterあるいはFacebookによる情報入手は回答者の1%程度にとどまり,ソーシャル
    メディア
    は自治体の広報・広聴の
    メディア
    としては定着しているとは言えない状況を明らかにした.
  • 芦葉 浪久
    教育情報研究
    1994年 10 巻 3 号 5-12
    発行日: 1994/12/30
    公開日: 2017/06/01
    ジャーナル フリー
    マルチ
    メディア
    概念を構成する要素を抽出し,概念要素を木構造化した.このため,マルチ
    メディア
    概念の記述を収集して整理し,8つの表現を検討素材として抽出し,これらの概念表現から概念の要素として5つのものを分析した.これらの要素の中で最も基本的な要素(情報表現
    媒体
    の複数対象)を木構造の根とし,根の次の第一階層ノードとしてマルチ
    メディア
    を実現するシステムの構成要素を置き,次の第2階層ノードとして,実現する形態の種類を置くと,分析したすべての概念要素が構造化できることがわかった.この構造化によって,マルチ
    メディア
    の現状のレベルと将来の方向が把握できるとともに,マルチ
    メディア
    概念の内包が明確になった.
  • 母国メディアからの影響を中心に
    杜 妍
    メディア
    研究

    2023年 102 巻 163-182
    発行日: 2023/01/31
    公開日: 2023/04/19
    ジャーナル フリー

        This paper investigated the transformation of Chinese ethnic media in Japan over the past 20 years and the influence it has received from cross-border homeland media.

        With the development of digital media, the use of ethnic media by Chinese residents in Japan is shifting from traditional mass media such as newspapers and broadcasting to we-media that utilizes SNS platforms. We-media has taken over most of the ’intra-group function’ and ’social stability function’ of mass media, and has emerged as a major player in ethnic media. On the other hand, newspapers and television for Chinese residents seem to have declined significantly in their functions as media and seem to have fulfilled only a symbolic function as a testimony to the history of the Chinese community in Japan.

        To analyze the characteristics and social functions of we-media, this paper conducted a case study on the WeChat official account ’tokyomen’, which is one of the most used accounts by the Chinese community in Japan. The results of the study from two approaches, content and discourse analysis, show that ’tokyomen’ has adopted a survival strategy of growing revenue by promoting Japanese products and designs while aligning with the hardline stance of the homeland media on political and social issues in Japan. However, the negative attitude towards Japan may undermine Chinese residents’ trust in the host society and hinder their adaptation to it. This characteristic of we-media derives from the shifting of ethnic media from the host society to the home country as they merge functionally and morphologically with the homeland platform. We consider the phenomenon in this paper as the tendency of ethnic media to become homeland media.

  • 原 友章
    文化人類学
    2004年 69 巻 1 号 93-114
    発行日: 2004/06/30
    公開日: 2017/09/28
    ジャーナル フリー
    近年、英米系の社会・文化人類学では、「
    メディア
    」に対する関心が高まっており、
    メディア
    人類学と呼ばれる領域が確立しつつある。本稿の目的は、
    メディア概念の検討および英米系のメディア
    人類学の批判的検討を通じて、
    メディア
    人類学の射程を明らかにし、
    メディア
    人類学の再構想の見通しを示すことにある。II章では「
    メディア
    」概念の検討を行なう。ここではまず、
    メディア
    概念の外延と内包について論じた上で、
    メディア
    人類学が対象とする
    メディア
    を「マス
    メディア
    =印刷
    メディアおよび電子メディア
    」と仮説的に規定する。そして、竹内俊郎が提出する社会的コミュニケーションの類型を援用して
    メディア
    人類学の射程について論じる。III章では、2つの
    メディア
    人類学(
    メディア
    人類学I/
    メディア
    人類学II)の動向について批判的に検討する。ここではまず、1990年代を通じて
    メディア
    人類学Iが出現する過程でカルチュラル・スタディーズが強力な参照枠組になってきたこと、そして他方では、カルチュラル・スタディーズ以外の
    メディア
    研究が十分に参照されてこなかったことを指摘する。つぎに、1970年代に人類学的な知識・洞察を公衆(the public)と広く共有することを目的とする
    メディア
    人類学IIが現れていたこと、そして
    メディア
    人類学IIの議論のなかで、
    メディア
    人類学Iと
    メディア
    人類学IIを包括する、いわば「総合
    メディア
    人類学」の構想が提示されていたことに注目する。この構想は、
    メディア
    人類学Iと
    メディア
    人類学IIを連関させる視座を欠いているものの、人類学的な
    メディア
    研究の1つの方向性を示唆すると筆者は考える。IV章では、以上の議論と、近年の日本の人類学におけるマス
    メディア
    に対する問題関心の広がりをふまえて、「人類学と社会とマス
    メディア
    の関係を明らかにし、批判的に検討し、再構築するプロジェクト」としての
    メディア
    人類学の構想を提示する。
  • 鈴木 貞美
    日本文学
    1994年 43 巻 2 号 54-60
    発行日: 1994/02/10
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル フリー
    文芸にとって、第一次
    メディア
    は言語であり、高い水準でいう場合の文体である。第二次
    メディア
    は出版物である。小説は
    メディア
    の発達とともに起こってきた文芸ジャンルで、
    メディア
    との関連抜きに、その変遷を語ることは出来ない。明治期は、出版においてもダイナミックな動きが起こっているので、小説と
    メディア
    をめぐる問題が、かなりはっきり見える。問題群の抽出と蓋然性の高い議論を試みる。
  • スポーツコンテンツの問題性
    須藤 春夫
    スポーツ社会学研究
    2005年 13 巻 23-37,122
    発行日: 2005/03/21
    公開日: 2011/05/30
    ジャーナル フリー
    メディア
    にとってスポーツの存在は、競技の事実を伝える報道対象にとどまらず、
    メディアの普及やメディア
    間の競争を有利に展開する手段として利用されている。日本では戦後、全国紙の部数競争にプロ野球が広告シンボルとして利用されたが、民放テレビの全国普及によってプロ野球は視聴率を獲得する有力な番組コンテンツとしての機能を担うようになった。1990年代以降は、国際的潮流においても人気の高いプロサッカー、オリンピックなどのスポーツ競技が、
    メディア
    (とりわけテレビ
    メディア
    )の有力なコンテンツとしての地位を占めるに至り、これらのスポーツ放送権を獲得する競争が熾烈化している。
    メディア
    とスポーツの癒合は、一方で
    メディア
    技術の発展によって進行するが、他方では
    メディア
    市場におけるスポーツの独占的な「囲い込み」の結果であり、スポーツは
    メディア
    の経営戦略に大きく影響を受けることになる。
    メディア
    にとってスポーツはコンテンツ商品であり、
    メディア
    マーケティングの対象として扱われるが、スポーツも自らの商品価値を高めるためのマーケティングによって
    メディア
    対応を図ることから、市場を媒介とする両者の融合はいっそう進展する。マルチ
    メディア時代に入りメディア
    の多様化と競争の激化は、スポーツコンテンツをさらに重視するが、スポーツビジネスに成功することがスポーツの発展を意味しないのは、ヨーロッパのプロサッカーチームの消長が示している。スポーツを楽しむファンの存在を脇に置き、市場の作用力がスポーツ全体を覆い尽くす現状は、
    メディア
    で「見るスポーツ」を人間の身体性の表現行為からエンターテイメントと広告
    媒体
    のコンテンツに変容させたといえよう。
  • 大島 茂樹
    情報の科学と技術
    2010年 60 巻 2 号 49-54
    発行日: 2010/02/01
    公開日: 2017/04/25
    ジャーナル フリー
    記録
    メディア
    の劣化・陳腐化やファイルフォーマットの陳腐化は,デジタル情報保存にとって大きなリスクとなる。これらの問題への対処としては,適切な記録
    メディア
    の劣化防止策をとること,マイグレーション(新しい記録
    メディア
    へのデータ移行)を行うこと,ファイルフォーマットの陳腐化のリスクを管理し,フォーマット変換等の対策をとることなどが考えられる。本稿では,主な記録
    メディア
    の劣化寿命および劣化防止策について述べ,そのマイグレーション方策についても検討する。また,主に海外で行われている,ファイルフォーマットの陳腐化のリスクを管理するための取り組みを紹介する。
  • 北村 順生
    社会情報学
    2013年 1 巻 3 号 17-23
    発行日: 2013/03/31
    公開日: 2017/02/04
    ジャーナル フリー
    地域
    メディア
    とは,かつては地方紙や地上波地方局など,マス
    メディアの一角として全国メディア
    と相互補完的な関係にあるものが中心であったが,近年ではCATVやコミュニティ放送など地域独自の視点から地域の出来事や問題を扱うような地域
    メディア
    が着実に広がってきた。とくに阪神・淡路大震災以降は,大規模な災害が発生した時に,マス
    メディア
    では取り上げにくい被災者向けの情報を提供する
    媒体
    として注目を集めている。社会情報学の観点からこうした地域
    メディア
    の問題を考えると,主に3つの新たな論点が考えられる。市民の
    メディア
    表現との関連については,地域
    メディアが市民のメディア
    リテラシーを育む場として機能し,ソーシャル
    メディア
    時代の個人の情報発信とも接続していくことが求められる。既存のマス
    メディア
    に対する批判的
    メディア
    実践については,マス
    メディア
    によるステレオタイプ的な地域イメージに対抗して,地域に内在的な独自の視点で地域を表象していくことが必要である。地域の映像アーカイブの問題については,地域
    メディア
    が時代を超えて映像資料を伝えていく役割を果たすことが必要であると同時に,地域
    メディアの生み出した映像資料をメディア
    内部で抱え込むのではなく地域社会に還元していくことが必要である。
  • 三宅 和子
    日本語教育
    2011年 150 巻 19-33
    発行日: 2011年
    公開日: 2017/02/17
    ジャーナル フリー

     

    メディア
    は人間の身体感,世界観,コミュニケーションのあり方を変容させる力をもっている。近年の電子
    メディア
    の急速な浸透により,日常の様々な局面で
    メディア
    の影響が実感され,
    メディア
    への関心や研究の機運が高まっている。日本語教育においても,「
    メディア
    の介在」を意識し検証することや,
    メディア
    を利用して自己表現や発信力を高めることが求められている。

     

    メディア
    言語研究は,
    メディア
    を分析の枠組みの中に組み入れて研究する。本稿ではまず,
    メディア
    とことばが互いに関わってきた歴史から説き起こし,隣接領域の
    メディア
    研究を概観する。そして近年の
    メディア
    言語研究の流れを追いながら,対象となってきた
    メディア
    やトピックの変化を振り返る。その上で,研究の具体例として,放送談話における「はい」の機能を考察した研究と,日韓の漫画の役割語を比較対照した研究を取り上げ,
    メディア
    言語研究の意義と日本語教育への応用可能性について考える。

  • *有馬 昌宏
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2015年 2015s 巻 I2-4
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/31
    会議録・要旨集 フリー
     地方自治体からは広報紙やインターネットのウェブサイトなどの
    メディア
    を通じて住民向けに各種の情報が提供されているが、それらの情報が住民に有効に活用されているかどうかを情報品質の概念を用いて検討する。具体的には、地方自治体から発信される情報を20の分野に分類し、11の
    メディア
    別に情報の入手の有無を問うた2014年に実施した5000人規模のウェブ調査に基づき、住民がどのような情報をどの
    メディア
    で取得しているかの分析から、地方自治体からの住民向け情報の
    メディア
    ミックスの現状と課題を検討する。
  • *三井 直樹
    日本デザイン学会研究発表大会概要集
    2005年 52 巻
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/07/20
    会議録・要旨集 フリー
     本研究では、
    メディアの誕生から現代のマルチメディア
    までの変遷を図式化することによって、
    メディア
    アートの体系化を試みる。さらにその表現形式を捉えながら、
    メディア
    アートに対する概念規定を提案したい。 第2次世界大戦後、再出発したテクノロジーアートは、後に新しい
    メディア
    アートを形成する母体となる。1970年代に入るとキネティックアートとライトアートを基盤として、TVやビデオなど映像
    メディアが加わったミックストメディア
    を中核とする新しい視覚表現を開拓してきた。80年代以降は、サイバネティックス性とインタラクティビティを獲得しながら、五感を動員させた体感アートに進化させてきた。 こうして
    メディア
    アートは、20世紀美術の延長線上にある新しい芸術領域として認識されるようになるが、あくまでも芸術としての表現性や歴史的背景の視座から捉えた見方である。デジタル
    メディア
    が今日では既存の芸術領域だけでなく、TVゲームやCG、アニメーションなど、さまざまな周辺領域に拡大している。本稿は、この
    メディア
    と美術の関係について着目し、その表現形式の変容を通じて、新しい
    メディア
    アートの概念と枠組みを明確にする。
  • 佐藤 秀紀, 安西 将也, 中嶋 和夫
    日本保健福祉学会誌
    1996年 2 巻 2 号 41-49
    発行日: 1996/03/25
    公開日: 2017/09/15
    ジャーナル フリー
    本研究は高齢者の在宅福祉情報に関する
    メディア
    活用の特性について検討した。調査対象はK町福祉課職員が、1994年12月時点でK町に在住していた65歳以上の高齢者の中から、無作為に抽出した。調査項目は性、年齢、教育歴、家族形態、収入、家庭内での介護、健康度自己評価、受療、拡大ADL、老研式活動能力指標、在宅福祉情報の入手
    メディア
    とした。有効回答295名の資料を分析し、高齢者の在宅福祉情報に関する入手
    メディア
    は、その種類によって活用の程度に違いがあり、さらにそれは高齢者の前記
    メディアの活用は大きくローカルメディア
    、マス
    メディア
    、パーソナル
    メディア
    の活用の程度の違いとして集約されることを明らかにした。加えてローカル
    メディア
    の活用の程度には健康度自己評価、家族内での介護の有無が、またマス
    メディア
    の活用の程度には教育歴と知的能動性が、さらにパーソナル
    メディア
    の活用の程度には医療受診の有無、合計所得、教育歴、手段的自立の程度が関連していることを明らかにした。以上のことは、高齢者に対する在宅福祉に関する情報提供において、彼らの属性を配慮した
    メディア
    を使用することの重要性を示唆するものである。
  • 店舗情報の空間分布に着目して
    鈴木 宏紀, 吉川 徹
    都市計画報告集
    2007年 5 巻 4 号 122-127
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2022/09/01
    研究報告書・技術報告書 フリー

    本研究では、

    メディア
    に着目した街のイメージを扱い、各メディの特徴、並びに
    メディア
    が構築する街のイメージと実際の街との関係を明らかにすることを目的とする。そのため、飲食店を中心とした店舗情報の空間分布に着目し、雑誌とインターネットにおける街のイメージと実際の街とを比較した。比較指標として、どのジャンルの店舗、どの区域をそれぞれの
    メディア
    がどれだけ取り上げているかを示す、特化係数を算出した。分析対象は、多くの人が店舗情報を得るために利用する情報誌と、アクセスが容易で、利用者が感想を投稿できるインターネットのサイトとした。結果として、それぞれの
    メディア
    は特有の店舗類型や区域に着目しており、
    メディア
    による街のイメージと実際の街とは異なっていることが明らかになった。

  • 竹島 秀治
    日本写真学会誌
    2018年 81 巻 1 号 24-27
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/03/01
    ジャーナル フリー

    データを保存する様々な

    メディア
    が選択肢としてある中,光ディスクを使った長期保存の方法をご紹介する.また,光ディ スクの特色,他
    メディア
    との違い,適切な取扱いといった観点から,長期保存に適した
    メディア
    とは何かをご説明する.

  • 岡林 隆敏, 麻生 弘, 田島 剛之
    土木史研究
    1996年 16 巻 661-668
    発行日: 1996/06/05
    公開日: 2010/06/15
    ジャーナル フリー
    土木工学の分野におけるマルチ
    メディア
    技術は、画像データベースの構築、設計計画案のプレゼンテーションなど多岐に富むが、インターネットの進歩により、さらに浸透してきた。マルチ
    メディア
    技術は、静止画を始め、音声・動画など多種の情報を様々な方法で表現することができる。本研究では、このマルチ
    メディア
    技術を利用した、土木史研究の成果の発表のためのマルチ
    メディア
    タイトルの開発、制作を行ってきた。作成例として、「長崎市近代土木技術史野外博物館」などのマルチ
    メディア
    タイトルの作成、これらのCD-ROM化、インターネットによる土木史情報の公開を行った。
  • 松下 鈞
    情報の科学と技術
    1999年 49 巻 3 号 100-105
    発行日: 1999/03/01
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル フリー
    一作品多
    媒体
    , 一
    媒体
    多作品, 多言語性, 多責任性, タイトルの非固有性等は楽譜, 録音資料, 映像資料, マルチ
    メディア等の媒体
    で存在する音楽
    メディア
    が持つ特性である。これらは図書等の他の活字
    メディア
    と異なる特性であるため目録作成のうえで格別な配慮が必要とされる。本稿においてはこれらの音楽メデイアの特徴でもあるさまざまな特性について解説し, その問題点を指摘する。またこれらの問題解決のための方向性を示す。
  • 瀬尾 傑
    赤門マネジメント・レビュー
    2014年 13 巻 10 号 407-414
    発行日: 2014/10/25
    公開日: 2015/10/25
    ジャーナル フリー
    近年、マス
    メディア
    は、新聞や雑誌の読者離れを原因とする従来のビジネス・モデルの限界と、
    メディア
    への信頼の低下という二つの危機を抱えている。このような背景から、報告者は大学で学んだマーケティングの知識や、前職の日経マグロウヒル(現日経BP 社)から蓄積してきたアメリカン・スタイルの経営手法を活用し、健全な経営体制を実現するオンライン・
    メディア
    『現代ビジネス』を創刊した。本稿では本誌創刊の経緯や現状、報告者が考えるオンライン・
    メディア
    の将来を紹介する。
  • 藤代 裕之, 河井 孝仁
    社会情報学
    2013年 2 巻 1 号 59-73
    発行日: 2013/06/30
    公開日: 2017/02/04
    ジャーナル フリー
    東日本大震災では,利用者が増加しているソーシャル
    メディア
    を通じて被害状況が発信された。災害時における情報発信はマス
    メディア
    の重要な役割であり,ソーシャル
    メディア
    への情報提供の必要性も高まっている。しかしながら,東日本大震災時に新聞社がソーシャル
    メディア
    をどのように利用して読者に情報を届けたのかは十分に明らかになっていない。本研究では,東日本大震災における新聞社のTwitter利用を比較して調査し,取り組み状況の差異と要因について考察を行った。全国紙5社と被災地にある地方紙4社を対象にTwitterのフォロワー数,担当部門や運用方法などの聞き取り調査を行った。その結果,Twitterのフォロワー数に違いが見られた。その要因は新聞社の規模ではなく,日頃からの運用実績と業務に含まれているか否かによるものであった。紙面とソーシャル
    メディア
    を連携して情報発信するという新たな取り組みが見られる一方で,記者との連携が不足したことで十分な情報発信ができていないという課題が明らかになった。今後もソーシャル
    メディア
    の利用者は増加していくことが予想される。新聞社が災害時にソーシャル
    メディア
    に情報を発信するためには,日頃からの運用と業務の位置付けを明確にし,あらゆる
    メディア
    を通じて情報を発信するという意識を組織全体が共有する必要がある。
  • 向井 洋介, 野沢 早織, 佐藤 美恵, 春日 正男
    映像情報
    メディア
    学会技術報告

    2009年 33.11 巻 ME2009-55
    発行日: 2009/02/28
    公開日: 2017/09/20
    会議録・要旨集 フリー
    近年,コンピュータネットワークなどが一般大衆化に至った状況により,高度な情報通信技術社会は今まさに成熟期に入っており,情報伝達による受信者への感性的な訴求効果が注目されている.そこで,紙
    メディアと電子メディア
    を比較し,感性的な評価,分析により,両
    メディア
    間の違いを感性的に検討することを本研究の目的とする.両
    メディア
    の感性的評価指標の提案をして,感性的評価により両
    メディア
    の特徴の抽出を行なう.
  • 佐藤 英雄
    情報の科学と技術
    2000年 50 巻 7 号 389-392
    発行日: 2000/07/01
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル フリー
    「電子
    メディア
    の複製と著作権」には, 保存資料を電子
    媒体
    に複製するための著作権と電子
    媒体
    の資料を提供するために複製(いわゆる複写サービス)する著作権の二つの意味がある。前者は紙
    媒体
    で保存されている資料の電子化であり, 後者は電子出版物など電子化された
    媒体
    を閲覧し, 複写して利用する際の問題である。この二つは, 図書館業務全体から見れば, ひとつの流れのなかで捉えられるが, 著作権的視野で見れば, 意味はかなり違う。ここでは, 著作権的視野で, この二つを見ていくことにした。そこから浮き彫りになるのは, 現行著作権法の制限規定がデジタル化, ネットワーク化に対応していないということである。
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