【目的】 胸髄不全損傷により両下肢の不全麻痺や感覚障害を呈した患者に 早期から起立練習，歩行練習を行った．その結果，筋力低下や感覚 障害，基本動作能力の改善，歩行時における筋電計（トランクソ リューション株式会社製，以下TS-MYO）の波形の変化が認められた ため報告する． 【方法】 今回の患者（70代，女性）は胸髄不全損傷と診断され，脊椎固定術 を施行した．術後に左下肢優位に麻痺症状を呈し，Th7から下位の 感覚障害や左右下肢の筋力低下が出現した．その患者に対し離床 早期からティルトテーブル，長下肢装具（以下KAFO）を使用した 起立，立位練習，KAFOを使用した歩行練習を行った． 起立練習， 歩行練習の際にはTS-MYOを使用して左側の大殿筋，大腿四頭筋 の筋活動を計測した． 筋力低下，感覚障害の評価にはASIA，ADL 評価にはFIM を用いた． 【結果】 初回評価ではASIA の触覚スコアが96点，運動スコアが70点で あった．最終評価では触覚スコアが111点，運動スコアが77点と 改善がみられた．初回評価では基本動作重介助レベル，FIM は54 点であった．最終評価では基本動作が見守りまたは軽介助レベル， FIMは87点と大きく改善がみられた．また，歩行練習では大殿筋， 大腿四頭筋の立脚期での筋収縮をタイミング良く得られたことが TS-MYO を使用して確認できた． 【考察】 住田らによると脊髄損傷患者に対する急性期からの早期リハビリ テーションは機能障害に対するADL 発揮効果をより高く改善する ことが示唆されている． 起立練習，歩行練習を離床早期から積極 的に行った事で歩行時の殿筋，大腿四頭筋が賦活され，歩行練習 時に筋収縮をタイミングよく促すことができた．その結果，ADL 能力の改善に影響したのではないかと考える． 【倫理的配慮，説明と同意】 ヘルシンキ宣言に沿って，個人情報に配慮し，患者情報を診療記録 から抽出した．症例本人に対し，本学会にて症例報告を行うこと について同意を得た．

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【はじめに、目的】急速な医療の高度化、ニーズの多様化に伴い高い専門性をもつ医療従事者が協業して患者中心の医療を実践するチーム医療の重要性が強く認識されつつある。厚生労働省内には「チーム医療推進に関する検討会」が設置され、各専門職団体で活発な取り組みが行われている。我々理学療法士（以下PT）もまた国民の健康を支える重要な専門職として積極的にチーム医療に参画し独自の専門性を発揮していくことが重要である。元来、リハビリテーション医療そのものが多職種よるチームとして展開することによってはじめて効果を発揮できるが今日、求められている疾患別、目的別に構成された組織横断的なチームにおいても同様にPTが果たすべき役割は拡大しつつある。ＰＴの中でチーム医療の臨床的必要性は共通認識として浸透しつつあるものの通常業務との兼ね合いなどその位置づけについては曖昧な点も多く組織の中で十分なコンセンサスを得るまでには至っていないのが現状である。今回の調査では現在のチーム医療の展開状況を把握すると同時に「チーム医療」に対するPT個々の意識を明らかにすることによって今後のチーム医療におけるPTのあり方や役割について考察を加えた。【方法】一般病床を有する急性期病院、並びに所属するPTに対しアンケートを依頼、7施設、77名から有効回答を得た.【倫理的配慮、説明と同意】本調査報告は当院倫理委員会の承諾及び対象者への説明と同意のもと実施された。【結果】回答したすべての医療機関において何らかのチーム医療が展開されておりその中でも医療安全、褥瘡対策、感染対策については全医療機関で実施されていた。栄養サポートチーム（以下NST）、呼吸ケアチーム（以下RST）、糖尿病チーム、在宅ケアチームは約半数で実施されていたものの緩和ケアチーム、肝臓病チームにおいては実施されているのは少数に止まった。ＰＴの意識調査では大多数がチーム医療の必要性を認識し積極的に参加すべきであるとしており約3割が既にチームの一員として活動していた。実際に活動しているのは医療安全、糖尿病が19％で最も多く、次いでNST、感染対策、在宅ケアが15％で続き化学療法への参加はゼロであった。活動は概ね業務時間内で行われており全員が一般メンバーとして参加していた。活動の有無に関わらず、約8割が今後も活動を継続したいと考えている反面、約2割は「通常業務に追われ余裕がない」「他の事に時間を使いたい」という理由から活動の継続には消極的であった。また60％以上が活動においてPTの専門性が十分には発揮されていないと考えておりその理由は「知識、技術が不十分」が35％、「他職種がPTを十分理解していない」が29％「自分の考えを他職種に伝えられない」と「組織の階層性など環境的問題」が17％であった。【考察】全医療機関で医療安全、褥瘡対策、感染対策の各チームが活動していたのは急性期を担う医療機関のエントリー条件としてこれらの活動が認識されているためと考えられ診療報酬上の裏付けがこれを後押ししている。NST、RSTが過半数の医療機関で展開されている点も同様に急性期医療の質を担保するために取り組みが必須とされている現れといえる。医療政策の主軸である「機能分化」に呼応し現在、各医療機関は診療の専門特化を進めている。今回、緩和ケア、糖尿病、肝臓病の各チームを持つ医療機関、参加するPTが少数に止まるのはある意味「選択と集中」が進んでいる結果とも考えられる。多くのPTがチーム医療の必要性について認識している反面、実際活動しているPTは３割に満たなかった。これは各医療機関の志向性に依る部分が大きく評価は難しいが今後より積極的に参画していく意思をＰＴが示していくことは重要であろう。同時に実務とチーム医療の活動に携わる時間配分などマンパワーの問題を含め包括的に考えていく必要があり、特に小規模なリハ部門の場合は活動の障壁となり得る可能性は高い。チーム医療の成否が多職種間の相互理解、連携に委ねられていることは言うまでもない。今回、多くのPTが自らの専門性がチーム医療の中で十分に生かされてはいないと考えており、その原因が不十分なコミュニケーションあることが浮き彫りになった。教育背景が異なる多職種がチームを編成し目標を達成していくためには良好なコミュニケーションを前提とした相互理解とマネジメント力を有したリーダーの存在が不可欠であるといえる。【理学療法学研究としての意義】多様な社会ニーズを受け今後チーム医療が進展し、それに伴いリハビリテーション提供の仕組みが変容してくことが予想される。現存するヒエラルキーを超え理学療法士がその専門性を十分に発揮していくためには知識や技術の研鑽は元より十分なコミュニケーション能力、更にはマネジメント力など多次元的な能力を備えることが求められるといえよう.

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【目的】
Diagnosis Procedure Combination(以下DPC)とは傷病名と入院中の主要な医療手技の組み合わせにより入院医療を受けた患者を区別するための手法と定義され平成15年に特定機能病院から導入が開始されている。日本においては単なる支払い方式と認識されている傾向にあるがDPCの本来の目的は診断群の分類により医療の適正化、標準化、効率化を図り、より質の高い医療を国民に提供することにある。これまでリハビリテーションは急性期介入のEBMが確立されつつある点、また医療機関がリハ整備に消極的になるのを防ぐという点からDPCの包括からははずれ従来どおりの出来高制を堅持したいわば特別扱いであった。本論では今後、急性期医療の主流となるDPCにおけるリハビリテーション部門の現状を客観的に分析し、理学療法士の果たすべき役割について提言を加えた。
【方法】
当院は今年度DPC準備病院から施行病院へと移行した。今回我々はDPCの導入がリハビリテーション部門にどのような影響を及ぼしているのか導入前後の3ヶ月間に対して業績評価指標(以下KPI)を患者の視点、内部プロセスの視点、財務の視点という3つの多次元的視点から比較検証し分析を試みた。
【説明と同意】
本研究は当院倫理委員会及び運営管理会議において承認同意を得て実施されている。
【結果】
今回DPC導入前後のKPIを比較したところ、患者の視点における平均リハ実施期間は－8.9日、FIM改善率は+0.2％、自宅復帰率は+24.0％となった。内部プロセスの視点で病床稼働率は－0.8％、病院全体での平均在院日数は－1.0日、リハ実施患者の一般病床での平均在院日数は－10.4日となり亜急性期病床の平均在院日数は－3.0日であった。また亜急性期病床への転床までの平均期間は－10.1日と短縮された。1患者1入院あたりのリハ平均実施単位数は－15.6単位となった。財務の視点として病院全体の医業収益は－1.9％、リハビリ部門収益は－3.5％となった。
【考察】
急速な少子高齢化の進展に伴い今後、医療・介護を含んだ社会保障費用が爆発的に増大していくことが予想され国家レベルでの早急な対策が求められている。今回とりあげたDPCは医療の質と効率の向上により、より良質な医療を国民が平等に享受できるようにすることを目的としているが同時にそれを実現するためには他の先進諸国に比べ過剰とされる一般病床数の削減が必須とされ、それが機能分化、地域連携を基軸としたDPCの仕組みづくりにおけるもうひとつ目的になっていることは否めない。今回の結果ではDPCの導入後、病院全体の平均在院日数の短縮に伴いリハ実施患者の在院日数も短縮し、結果入院期間に実施するリハ単位数も減少することとなりDPCによる誘導効果が顕著に表されている。リハ従事者の立場として注目すべきはリハ目的の病床である亜急性期病床への転床までの期間が著しく短縮された点でありここには地域での機能分化、連携と同様に院内における機能分化の進展が伺える。もうひとつはFIMの改善率に明確な向上が認められないのにも関わらず自宅復帰率が有意に増加した点である。在院日数短縮への志向が強いために調整期間を要する施設入所よりも在宅を選択する方向にバイアスがかかった可能性があると予想され、この場合、訪問や通所など介護保険分野での継続したリハビリフォローの重要性が今後一層増してくるといえよう。経営面での促しはなくとも救急患者の受け入れ態勢強化、平均在院日数の短縮、病床稼働率の維持というDPCによって課される臨床的課題をクリアするためにはADLの早期再獲得による自宅退院や適切なリハトリアージなどに必然であるリハビリテーション機能の重要性が改めて浮き彫りになった結果ではないかと考えられる。
【理学療法学研究としての意義】
近い将来、リハビリテーションがDPCに包括化されていく可能性は高く現在の施設基準の考え方や急性期医療における位置づけがドラスティックに変わっていくことも予想される。このような状況の中、我々理学療法士は急性期、回復期では引き続きEBMに基づいたアウトカムの検証により治療の適正化、標準化、効率化を進めていくことが更に求められるであろう。また、維持慢性期ではEBMのみならず社会学、経済学などの他の学際領域とのクロスオーバーを進め多角的な指標から理学療法の有用性を提示し社会貢献を果たしてことも必要であろう。診療報酬制度をはじめとした制度設計は原則、政治や行政に委ねられるべきものではあるが、我々現場の最前線にたつ理学療法士自身もまた政策動向やリハ医療が提供される仕組みあるいは社会活動における位置づけ、地域におけるリハビリテーションの果たすべき役割について更に理解を深めていくことが臨床的にも職能的にも重要になっているのではないだろうか。

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我が国では，高度実践看護師である診療看護師（以下．NPと略す）の裁量権の拡大が期待されている．本研究は，日本の急性期病院に在籍するNPの実践（一事例）を通し，その役割について明らかにすることを目的とした．

対象は，80歳代の独居の女性，2型糖尿病にてインスリン強化療法中の患者であった．NPは外来で発熱があったことから感染症を疑い，医師に先行し初療を開始した．その結果，肺炎を発見し，抗生剤の開始と病状説明を行い入院とした．入院後，誤嚥性肺炎と考え，早期に嚥下機能評価を実施した．2型糖尿病に対しては，入院前の血糖値から頻回な低血糖があったことを推測し，インスリン内分泌能を評価後，インスリン自己注射の単位と回数を減じた．その後，肺炎は軽快し，嚥下機能は正常であり，血糖値も安定し，第8病日目に退院した．NPは，病態と生活を包括的にとらえる視点を有することで患者を早期退院に導く一助としての役割を果たしていた．

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