質問紙では，回答者の心理的負担を考慮し，質問文のワーディングは明快で簡潔な表現とし，否定表現を避ける，特に二重否定は避けることが望ましいとされている（平井，2003；Krosnick and Presser, 2010）。しかし，実際には逆転項目などで質問文に否定が含まれることや，回答の選択肢に「あてはまらない」などの否定が含まれることは多い。また，質問文と選択肢双方に否定を含む組み合わせの場合は，結果的に二重否定となる。金城ら（2019）は，質問紙の質問文や回答選択肢に否定が含まれる場合に高齢者群と若者群両群での反応時間の遅れを確認し，質問内容によっては判断に歪みが出る可能性を報告した。一方で，社会的望ましさによる回答の偏りを抑制するために質問文に否定を利用する効用も考えられる。そこで，本研究は心理学領域の質問紙における否定の利用実態を調べるために文献調査を行った。方法は，幅広い心理学領域が網羅されている『心理測定尺度集I～Ⅵ』（サイエンス社）に掲載されている全ての尺度について，質問文の否定利用の割合，および，回答選択肢の分類から否定表現の種類と利用の割合を調べた。

We have created a 3D environment map building system by using the vehicle equipped with dual frequency RTK-GNSS, IMU and 3D LiDAR to utilize for surveying. There are mainly two factors to build a 3D environment map, namely 3D self-localization and coordinate transform of PCD. First, accurate 3D position and orientation of the LiDAR was estimated successfully by using dual frequency RTK-GNSS and IMU, while driving at 10 to 30 km/h. As the base station for the RTK-GNSS, the high accuracy position data delivery system “ichimill” was used in this experiment. Second, a highly accurate 3D environment map was created successfully by superimposing PCD that was coordinate transformed based on 3D self-localization data. The experimental results showed that a highly accurate 3D environment map can be created only by driving a vehicle and acquiring sensor data. This system is expected to be applied in areas where drone surveying is difficult.

国際社会はパリ協定で気温上昇を産業革命前比2℃未満に抑えると合意し，近年は脱炭素をキーワードとし た目標が次々発表されている．脱炭素の実現は京都議定書に基づいたこれまでの気候変動対策に比べ遥かに野 心的で社会構造の大転換が求められるが，企業が組織する経済団体からも反発ではなく脱炭素に協働するとい う発表が相次いでいる．本研究は，気候科学の知見・各国の経済政策・企業と投資家の取り組み・NGO等の活 動に着目してこれまでの動向を調査し，どうして世界は脱炭素に向けて動き始めたのか？という背景を俯瞰的 視点から明らかにする．文献調査の結果，気候科学の発展が国際合意に影響をしたことに加えて，企業に気候 リスク情報の開示を求めるTCFDといった新たな気候変動対策ツールの整備が脱炭素の動きを後押しているこ とが確認できた．また，民間企業でも気候リスク低減と経済的利益がTCFD等を通して結びつき，「気候変動 対策はもはや社会貢献ではなく自己の存続のために必要」という当事者意識のパラダイムシフトが起きている ことが示唆された．これらの気候変動対策をサポートする社会情勢の変化を背景として，世界は脱炭素に向け て舵を切ったと考えられる．

In pharmacology textbooks, explanations are provided about the physiological activities of primarily five prostaglandins and thromboxane that are mainly produced through the activity of cyclooxygenase from the unsaturated fatty acid arachidonic acid, as well as the pharmacological actions of SAIDs and NSAIDs that inhibit their metabolism. With the advancement of omics technologies, it has become evident that not only these major lipid metabolites but also many other lipid metabolites dependent on various substrates and enzymes are produced and metabolized within the body. When comprehensively evaluating lipids produced and excreted in tissues and body fluids of diseased tissues or fluids, specific lipid production profiles reflecting each pathology are observed. These technologies can be applied as biomarkers and can also be used in the exploration of novel bioactive lipids. In our laboratory, we have utilized comprehensive concentration measurement techniques for bioactive lipids (lipidomics) to evaluate lipid profiles in tissues and body fluids of patients and animal models with allergic diseases such as food allergies, atopic dermatitis, and allergic rhinitis. Additionally, we have conducted explorations of the bioactivity of lipid metabolites produced therein. As a result, we have made discoveries related to biomarkers for food allergies and atopic dermatitis excreted in urine, as well as multiple lipids that exacerbate allergic inflammation. In this presentation, we would like to report these research findings.

インドネシア、中部ジャワにおけるコラボレーティブマネジメントの事例を示す。当調査地では、長年小規模農家によるカカオ栽培が盛んであったが、不安定で低価格な取引価格に悩まされていた。2016年、複数の外部ステークホルダーの支援を受け、地域住民自らが運営する小規模な製造場所と店舗が設立された。行政や研究機関に加え、村内のコミュニティや青年グループがどのように協働し機能しているのか、そして村人たちにどのような結果をもたらしているのか、質的調査を通じて明らかにする。以前は外部に販売していたカカオのサプライチェーンが村内で完結することにより、カカオの需要が増加し価格が安定、上昇しているようだ。また、女性スタッフの雇用を創出し、新たな収入源となるなど、社会経済的な効果が見られた。しかし、村内の五つのハムレット間で比較すると、結果に差が生じていることが明らかになった。また、その差は、コミュニティと村人の関係性に影響しているようである。コラボレーティブマネジメントの事例が地域に及ぼした結果とその課題を示した上で、今後の課題について議論する。

2011年3月に発生した福島第一原子力発電所の事故により、放射性核種が大量に放出された。放出された放射性Csの多くは森林に沈着し、その一部は土壌に不均一に存在している。今後、森林の除染や森林利用を計画する上で、放射性Csの挙動に関する知見を得ることは重要である。そこで本研究では、放射性Csの樹木根による吸収や根における転流、また根が枯死、分解される際の土壌への再拡散といった挙動の可能性に焦点をあて、放射性Csの挙動に対する植生の影響を明らかにすることを目的とした。福島県川俣町山木屋地区世戸八山の隣接したスギ林、アカマツ林、広葉樹林の3林分においてスギ、アカマツ、コナラを3本ずつ伐採し、それぞれから根を深さごとに採取し、放射性Csの測定を行った。これらの研究対象地は植生以外の環境条件がほぼ同じと考えられる。3樹種すべての根において放射性Csが検出され、根からの吸収が確認された。またスギ、アカマツと比較して、コナラの根においてより深くまで放射性Csが移動していることが明らかとなった。このような樹種による放射性Csの挙動の違いが、土壌中放射性Csの分布の不均一性に寄与することが示唆された。

　2011年の福島第一原子力発電所事故によって放出された放射性セシウムは、土壌の表層に蓄積しており、土壌中で生活する生物を汚染している。また、地上部の捕食性動物の放射性セシウム濃度は、土壌の放射性セシウム量との相関が認められている。これは汚染されている土壌動物が地上部の捕食性動物の餌となるためと推測される。そこで、移行経路として土壌性の腐食・菌食性である双翅目昆虫とトビムシ目の放射性セシウム濃度をスギ、アカマツ、コナラがそれぞれ優占する試験地で測定した。双翅目昆虫は、土壌から羽化する昆虫を採取する羽化トラップを、2016年4月と9月に設置して採取した。トビムシは11月に採取した落葉からツルグレン装置を用いて抽出した。その結果、双翅目昆虫の放射性セシウム濃度は4月に採取した個体の幾何平均が172Bq/kg、9月に採取した個体の幾何平均がおよそ7340Bq/kgであり、スギが優占する試験地で最も濃度が高かった。11月のトビムシの放射性セシウム濃度の幾何平均はおよそ26300Bq/kgであった。放射性セシウムは、腐食昆虫を介して森林土壌から地上部へ動物の餌として移動する事が明らかになった。

We have experimentally verified the possibility of building a 3D environmental map using a backpack-type gait measurement equipped with RTK-GNSS, IMU, and 3D LiDAR. The sensor data was recorded while the measurer carried the backpack equipped with sensors and walked around. After the measurement, the position and orientation of 3D LiDAR were accurately estimated from RTK-GNSS and IMU data. The point cloud data acquired from 3D LiDAR was then transformed into coordinates based on the self-localization, and a 3D environmental map was successfully created. The experimental results showed that this map building method can build a 3D environmental map even under a gait measurement situation with the swing. This method is expected to be applied to mountainous areas where it is difficult for vehicles to travel.

〔目的〕ハイヒール着用での歩行は，しばしば歩容の変化や足部・足関節の疼痛，捻挫などの外傷を引き起こす．本研究の目的を，ハイヒール用インソール（IHS）が，ハイヒール着用中の立位バランス能力向上に及ぼす効果を明らかにすることとした．〔対象と方法〕対象者は若年健常女性20名で，ハイヒール着用下で，①開眼片脚立位，②開眼片脚スクワット，③開眼足踏み動作の3試技を重心動揺計上で行った．各試技での総軌跡長，単位軌跡長，外周面積，前後・左右の位置ベクトルを記録し，IHSの有無で比較した．〔結果〕IHSの使用により，開眼片脚スクワットと開眼足踏み動作で重心動揺が有意に減少した．〔結語〕IHSの使用はハイヒール着用下での階段降段，歩行の安定性向上につながる可能性が示唆された．