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クエリ検索: "全国特別支援学校長会"
24件中 1-20の結果を表示しています
  • 高久 聖也, 後藤 多可志, 伊藤 えつ子, 加瀬谷 朋子, 富田 沙織
    リハビリテーション連携科学
    2018年 19 巻 2 号 139-146
    発行日: 2018/12/25
    公開日: 2021/07/20
    ジャーナル フリー

    【目的】知的障害特別支援学校における外部専門家 (言語聴覚士; ST) の介入効果と, 外部専門家と教員の連携における利点と問題点について検討する. 【方法】研究1では, 外部専門家が介入した, コミュニケーションに問題を抱える事例について検討した. 研究2では, 外部専門家と教員を対象に, 双方の連携に関するアンケート調査を実施した. 【結果】研究1では, 外部専門家と教員の連携のもと, 事例に対して約半年間言語指導を行った結果, 言語発達検査の得点上昇が認められた. 研究2では, 「外部専門家の助言の結果, 児童生徒に好ましい変容が認められた」という教員の意見や, 「介入効果が把握しにくい」という外部専門家の意見が得られた. 【結論】外部専門家の介入効果を実感している教員がいる一方, その裏付けとなる客観的データが十分でないことも明らかとなった. 研究1のように外部専門家による介入効果の客観的検証が必要と考えられた.

  • 坂本 裕, 一門 惠子
    特殊教育学研究
    2013年 51 巻 3 号 261-267
    発行日: 2013年
    公開日: 2015/02/18
    ジャーナル フリー
    特別支援学校教員のバーンアウトへの関与要因を明らかにするため、MBI尺度が特別支援学校教員829名に実施され、735名から有効回答が得られた。MBI尺度の因子構造を明らかにするため、カテゴリカル主成分分析を適用したところ、質問項目17項目が〈就業意義・意欲の低下〉〈個人的達成感の低下〉の2成分に合成された。そして、各成分に関与する要因を明らかにするため、カテゴリカル回帰分析を適用した。「学校の悩み」「所属学部」は〈就業意義・意欲の低下〉〈個人的達成感の低下〉双方への、そして、「個人の悩み」「校種」「職名」は〈就業意義・意欲の低下〉のみへの関与が示唆された。なお、「年代」「性別」はいずれにも関与していなかった。
  • 芝崎 律子, 川間 健之介
    作業療法
    2023年 42 巻 2 号 176-184
    発行日: 2023/04/15
    公開日: 2023/04/15
    ジャーナル フリー

    近年,特別支援学校ではリハビリテーション専門職の活用が活発化しているが,その活用は各自治体によって異なっている.全国的には外部専門家の活用が一般的ではあるが,特別支援学校で常勤職員として働くOTも少数ながら存在しており,勤務形態や業務内容も異なっていると思われる.本研究では,特別支援学校で働くOTの実態を明らかにすることを目的に,34名の特別支援学校に関わるOTにインタビュー調査を実施した.外部専門家はそれぞれの専門性を活かしてOTとしての業務を中心に行っていたが,常勤で働くOTは,教員としての業務も担いながらOTとしての役割も果たしていることが明らかとなった.

  • 山崎 智仁, 水内 豊和
    日本教育工学会論文誌
    2024年 48 巻 4 号 729-738
    発行日: 2024/12/20
    公開日: 2024/12/20
    [早期公開] 公開日: 2024/09/24
    ジャーナル フリー

    知的障害特別支援学校において,GIGAスクール構想を推進し,子どもたちの情報活用能力の向上を目指した実践や研修会を実施するとともに,教師と保護者を対象にGIGAスクール構想やICT活用に関するアンケートをそれぞれ実施した.教師へのアンケートの結果,教育実践や研修会の実施に伴い,GIGAスクール構想の目標や内容を理解したり,ICTの活用に自信を持ち始めたりする変容が見られた.一方,ICTの活用に自信がない教師は,研修会に参加しても自信が高まりにくいことが分かった.保護者へのアンケートの結果,教師以上に教育ICT環境を活用した教育を行うことや情報活用能力の向上を目指すことが大切だと感じていることが分かった.知的障害のある子どもたちの自立や社会参加に向け,ICTへの期待があることが考えられた.そして,GIGAスクール構想を推進する方法として,端末の持ち帰りが子どもだけでなく,教師や保護者にとっても大きな役割を持つことが考察された.

  • 藤川 雅人
    リハビリテーション連携科学
    2020年 21 巻 2 号 101-108
    発行日: 2020/12/25
    公開日: 2021/06/01
    ジャーナル フリー

     特別支援学校 (肢体不自由) では, 教師の専門性向上が課題となっており, 理学療法士, 作業療法士, 言語聴覚士 (以下, 理学療法士等) を活用することによって, 学校の専門性を高め, 教育内容を充実させようとする動きがみられている. 本稿では, 理学療法士等の活用の状況を踏まえたうえで, 成果と課題および実践研究に関する文献を概観し, 検討を加えた. 現状では, 理学療法士が多用されているものの, 適切な支援をするためには, 必要に応じてすべての職種を活用できる体制を構築しておくことが必要であることを指摘した. また, 一定の成果が見られるものの, 校内の活用のシステムに関する課題等があり, コーディネーターを中心とした校内体制を整備する必要性を指摘した. くわえて, 理学療法士等を活用した教師による実践研究は少なく, 教師の専門性や効果的な活用方法などに着目した教師側からの実践事例の蓄積が望まれることを論じた.

  • 中瀬 浩一, 大沼 直紀
    AUDIOLOGY JAPAN
    2011年 54 巻 5 号 435-436
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/12/05
    ジャーナル フリー
  • 大井 靖, 中西 郁, 日高 浩一, 岩井 雄一, 丹羽 登, 濵田 豊彦, 渡邉 健治, 蓮香 美園, 上地 ひかり
    Journal of Inclusive Education
    2020年 9 巻 1-22
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/08/30
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、自立活動の指導にかかわる事項を検討し、「自立活動の時間における指導」に関する課題を明らかにすることを目的として、全国の国公立知的障害特別支援学校小学部設置校603校を対象として調査を行った。 結果、自立活動の指導の内容・方法等の充実策の検討をしている学校は、回答の66%であり、知的障害特別支援学校小学部の約6割で自立活動の指導を「自立活動の時間における指導」として週時程に位置づけて指導されていること、週時程に位置付けていない場合は、学校教育全体で指導している学校が64%と多いことが明らかになった。また、「自立活動の時間における指導」として週時程に位置づけている学校とそうでない学校の比較では、調査項目の多くで顕著な差異が認められなかった。
  • 楠見 友輔
    特殊教育学研究
    2016年 54 巻 4 号 213-222
    発行日: 2016年
    公開日: 2019/03/19
    ジャーナル フリー
    本稿では、異なる学校や学級に在籍する障害児と健常児の直接的交流を射程とし、わが国の交流教育に関する研究の課題と今後の展望を示した。筆者は交流教育の先行研究をその目的によって、1. 交流経験とその効果の関係を検証する研究、2. 交流の実施状況や交流に対する意識の実態の調査、3. 実践の開発を志向した事例分析、4. 交流計画や実践の報告の4領域に整理し、その知見をまとめた。今後の展望は4点に整理された。第一は、形式・内容・構造の違いによる目的・効果の差異を考慮することである。第二は、集団間接触理論の知見との結合により、効果的な交流の条件を解明することである。第三は、事例研究と態度研究の併用によって、交流の過程と効果の関係を明らかにすることである。第四は、障害児と健常児の交流機会を継続的に確保し、全学校種・障害種における交流の効果や有効な方法を検討することである。
  • ~特別支援学校アンケート調査結果を通して(茨城)
    池田 幸也
    日本福祉教育・ボランティア学習学会研究紀要
    2021年 37 巻 83-92
    発行日: 2021年
    公開日: 2023/11/10
    ジャーナル フリー
  • -地方都市にある特別支援学校での調査から-
    今井 彩, 跡部 耕一
    Journal of Inclusive Education
    2023年 12 巻 91-104
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/08/30
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では、地方都市にある肢体不自由特別支援学校において、Googleフォームを用いたWebアンケート調査を行い、教員の生涯学習に関する取組の現状と課題を明らかにし、地方都市における生涯学習の推進を目指した組織的な方策について検討することを目的とした。A特別支援学校の教員107名に対して調査を実施し、62名(回収率57.9%)の有効回答を得た。調査結果からは、生涯学習を推進していく兆しは見えるものの、まだその必要性を感じられない教員がいることから、教員が障害のある子どもの生涯学習の必要性を理解できるような学習機会を設定することが考えられた。また、学校として「生涯学習に関する教育活動」をどのように教育課程上に位置付けていけばよいのかが難しいと感じている教員がいることから、学校全体で生涯学習を推進していけるよう、校内体制を整備していくことが考えられた。今後は、他の地方都市にある肢体不自由特別支援学校との比較を通じてより効果的な方策を検討、発信していくこと、学校全体で校内連携の体制を整えていくために調査結果を教員の属性から分析していくことが課題である。
  • 藤川 雅人, 笠原 芳隆
    特殊教育学研究
    2013年 51 巻 2 号 125-134
    発行日: 2013年
    公開日: 2015/02/18
    ジャーナル フリー
    本研究は、理学療法士(PT)を活用した教師の実践に影響を及ぼす要因を明らかにするために、肢体不自由児が在籍する特別支援学校の教師を対象として、調査研究を実施した。質問紙の構成は、PTを活用した教師の実践、活用形式、活用頻度、情報伝達の有無であった。PTを活用した教師435名を分析対象とした。因子分析の結果、PTを活用した教師の実践は「指導の計画・実践・評価・改善」「他教師との指導助言の共通理解や課題・確認事項の明確化」「身体・健康面の分析に基づく指導」「指導計画の見直し」の4因子が抽出された。活用形式は、PTを活用した教師の実践4因子すべてで、活用頻度や情報伝達の有無は、PTを活用した教師の実践の複数の因子で違いが生じていた。
  • 石倉 健二, 足立 道久, 古谷 育子
    理学療法学
    2015年 42 巻 2 号 166-167
    発行日: 2015/04/20
    公開日: 2017/06/09
    ジャーナル フリー
    特別支援教育における理学療法士(以下,PT)の活用状況と課題を明らかにすることを目的に,特別支援学校(肢体不自由),教育委員会,特別支援教育関連業務に携わるPTを対象に全国調査を行った。その結果,PTは特別支援教育に多様なかかわり方をしており,今後も活用は増加することが期待される。特別支援学校との連携においては,日常的な連携体制と活用のためのシステム化が重要であることが示唆された。また,PTが学校教育について理解することの必要性も指摘された。さらに今後の研究の際には,PTの勤務先による認識の違いがあることを踏まえる必要性も示された。
  • 齋藤 大地
    発達障害研究
    2023年 45 巻 2 号 152-165
    発行日: 2023/08/31
    公開日: 2025/04/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では,知的障害特別支援学校における道徳教育の推進状況を明らかにすることを目的とし,質問紙調査を実施した.調査では,全国の知的障害特別支援学校 748 校に質問紙を配布し,299 校の回答のなかから不備のなかった 292 校を分析の対象とした.調査の結果,道徳教育推進教師の配置率(61.3 %)と年間指導計画の作成率(60.6 %)が,小・中学校と比べ特に低い値となった.その背景には,道徳科の設置状況(小学部 18.3 %,中学部 20.9 %,高等部 30.1 %)が関連しており,道徳教育推進教師の配置率,年間指導計画の作成率および活用状況は,道徳科を設置している学校ほど配置率,作成率が高く,活用状況が良好であった.道徳科の設置状況にかかわらず,道徳教育のさらなる質的な充実を図るためには,道徳教育推進教師を中心に全教師が協力して全体計画および年間指導計画の作成に携わる等,道徳教育を効果的に展開する校内体制づくりを進めることの重要性が示唆された.
  • 教育センターによる初任者研修プログラムとの比較から
    内海 友加利, 安藤 隆男
    障害科学研究
    2018年 42 巻 1 号 151-162
    発行日: 2018/03/31
    公開日: 2018/10/06
    ジャーナル フリー

    本研究は、肢体不自由特別支援学校における初任者研修について、内容、形態、指導者、対象者等の視点から分析するとともに、同年度に実施された校外研修と比較し特徴を明らかにした。対象校の初任者研修では、基礎的な知識の提供に関する内容が多くを占める一方で、授業研究など実践的な内容も取り組まれた。分掌担当教員など様々な教員が初任者研修の指導に携わっており、学校組織の多様な構造や運営を理解することが求められていた。対象校が独自に設定したものとして、在籍する児童生徒の障害が重度化、重複化する中で、医療的ケアや自立活動の指導に関する内容に特徴が見出された。児童生徒の多様なニーズに向き合うためにはティーム・アプローチが重要となることから、普段からかかわりのある教師集団の中で、若手教員の専門性育成に向けた校内研修を考究することが求められる。

  • —全国調査の結果から—
    村井 敬太郎, 野井 真吾
    体育科教育学研究
    2024年 40 巻 2 号 15-28
    発行日: 2024年
    公開日: 2025/03/20
    ジャーナル フリー
     There have been few studies that have clarified the actual conditions of physical education classes at special–needs schools (intellectual disabilities), such as the teaching style, actual class content, and learning environment. In this study, we conducted a questionnaire survey on the actual conditions of physical education classes at all national, public and private special–needs schools (intellectual disabilities) in Japan, and examined the characteristics of each department by clarifying the overall trend and structure of the efforts of physical education classes. As a result, it was found that, while the overall trend of the efforts in physical education classes is to emphasize “grasping the actual conditions of children,” the actual conditions are mostly grasped through behavioral observation by teachers, and there is little grasping of the actual conditions through the use of standardized developmental tests. In terms of the structure of the actual status of efforts in physical education classes, six factors were extracted: (a) the content of teaching children’s movement, (b) emphasis on physical education classes, (c) enhancement of the environment for physical education classes, (d) the content of teaching children’s health, (e) conducting research and training on physical education classes, and (f) teaching through team–teaching. Furthermore, the scores of elementary school students were significantly higher than those of upper secondary school students in “the content of teaching children ’s movement,” “emphasis on physical education classes,” “the content of teaching children’s health,” and “teaching through team–teaching,” respectively. The effect size was small in both cases, but the scores were significantly higher among undergraduate students than among junior high school students. Although the effect sizes were small in both cases, we confirmed that there were definitely differences between departments.
  • −肢体不自由特別支援学校への全国調査を手がかりに−
    姉崎 弘
    日本重症心身障害学会誌
    2020年 45 巻 1 号 181-189
    発行日: 2020年
    公開日: 2022/08/03
    ジャーナル フリー
    既刊雑誌の論文取り下げのお知らせ  以下の論文について著者から取り下げの希望がだされ、編集委員会にて承認されたためお知らせいたします。 記 日本重症心身障害学会雑誌第45巻1号掲載 論策 「重度・重複障害児のスヌーズレンの授業で使用する器材・用具および音楽に関する一考察 −肢体不自由特別支援学校への全国調査を手がかりに−」  姉崎  弘 日本重症心身障害学会雑誌45:181−9.2020. 取り下げ理由  論文が掲載されたのちに引用されている複数のデータに誤りがあり、結果に不正確さが見られることに著者が気づき、正確な論文を作成し再投稿したいという申し出があったため、取り下げを受理した。 2021年3月
  • 有資格教員の養成に着目して
    飯田 明葉
    日英教育研究フォーラム
    2017年 21 巻 103-114
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/11/12
    ジャーナル フリー
    In England, deficiency of teachers is serious problem. Especially insufficiency of workers in the education systems for children having Special Educational Needs and Disability (SEND) is a serious problem. And this problem is common with Japan’s special education systems. This note has surveyed in courses training Newly Qualified Teachers in universities or colleges with a view how many courses and subject are founded with specialty of SEND in 2014-2015.  At first, with marshalling the acts, instruments and ministerial ordinances that are related to the Education Act 1981 and 1993. These two acts constitute bases of the contemporary special education of England. And there is NO descripts that refer to knowledge or skills that teacher with children having needs should have. Next survey is how many routes for taking Qualified Teacher Status (QTS) within several universities and colleges. Main routes to taking QTS are that taking the Bachelor of Education (BEd), rotes that taking the Professional Graduate Certificate in Education (PGCE) and routes that is established by original programs of several institutions. 80%-95% of teachers had selected in taking the BEd or the PGCE. But courses taking BEd are decreasing in late years, and courses that are original programs of several institutions are increasing. Those courses can offer QTS and undergraduate level honors are not BEd. In basing on this, I has surveyed original programs of several institutions too.  Plymouth University is only constitution that has the undergraduate course. Their course can offer both of BEd and specialty of education for SEND with the course name or similar text. And 4 institutions offer courses like this course in PGCE, and no institutions offer in original programs. However, there are some courses that cannot offer QTS but can offer specialty of special educational needs and disability. Almost all of these has gave a suggestion that students who will finish the course, may go on PGCE program or postgraduate program can take PGCE or PGDE. Students who will be teachers of special education in England need to pay more cost with postgraduate or another course. The academic level of teachers with special education is increasing before ordinary education.
  • 職業教育についての調査とキャリア発達の視点からの検討
    渡辺 明広
    職業リハビリテーション
    2009年 22 巻 2 号 2-12
    発行日: 2009/03/15
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
    現行の盲学校、聾学校及び養護学校高等部学習指導要領において、知的障害者を教育する養護学校 (現在は特別支援学校) に、専門教育に関する教科 (選択教科) として「流通・サービス」が新設されて5年が経過した。そこで、軽度の知的障害のある生徒を対象に職業教育を重視する高等特別支援二学校、および職業学科や職業コースを設置している特別支援学校 (高等部) のうち、教科「流通・サービス」を設置している13校を学校訪問して、職業教育の実施状況についての聞き取り調査と関係資料の蒐集を行った。その結果、専門教科の実施状況は様々であるが、(1) 従来から設置する「家政」「農業」「工業」に、「流通・サービス」のいずれかの分野を加えている学校、(2) 新設の「流通・サービス」のいずれか1つの分野、あるいは複数の分野を中心とする学校、などの類型が見出せた。この結果について、障害の特性に基づくキャリア発達の視点から考察した。
  • 森山  賢一
    教育実践学研究
    2024年 27 巻 29-35
    発行日: 2024/03/31
    公開日: 2024/08/31
    ジャーナル オープンアクセス
  • 中瀬 浩一, 大沼 直紀
    AUDIOLOGY JAPAN
    2012年 55 巻 6 号 662-668
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/03/07
    ジャーナル フリー
    幼稚部および小学部が設置されている聾学校86校 (東日本大震災の影響を考慮し, 東北地区の聾学校14校を除く) を対象に補聴時の語音検査の実施状況についてのアンケート調査を実施した。74%の学校から回答が寄せられた。
    語音検査の実施率は, 主に “4~5歳児” 段階で78%, “小学部低学年” 段階で83%であった。語音検査の内容としては, 幼稚部段階では単語了解度検査を, 小学部以降は語音明瞭度の測定を中心にしつつ, 単語了解度検査と単音節の受聴明瞭度検査を適宜組み合わせて実施していた。
    実施上の課題として, 子どもの実態に適した語音検査の選択の方法について悩みが見られた。どのような語音検査を選択していけば効果的に子どもの聴取状況を把握し教育に活かす指標を得ることができるのかが大きな課題として感じているようである。
    今後は, 教育活動の一環として語音検査を実施する際の留意事項として日常の指導に活かすための語音検査の実施方法や結果の読み取り, 保護者や担任教員への開設や教育活動への組み入れ方など, 指導や支援に結びつく視点が必要と考えられる。
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