【はじめに】 交通外傷による鎖骨骨幹部骨折の患者を担当した。鎖骨骨折の他に多発肋骨骨折・肺挫傷を伴い呼吸状態が不安定であった。このため手術・理学療法介入が遅延した。受傷から約2カ月後に理学療法開始となったが、左肩関節に著明な可動域（以下ROM）制限がみられた。約4カ月間の理学療法により、若干の左右差は残存したが左肩ROMに改善がみられたため報告する。尚、発表にあたり本人から文書にて同意を得ている。
　【症例紹介（手術日をX日として表記）】 29歳 男性。X日－29日にバイクで帰宅中に乗用車と衝突し左鎖骨骨折、多発肋骨骨折、肺挫傷を受傷した。骨折はAllman分類グループ1・サブグルーブC, Robinson分類2Bであった。X日－27日に呼吸状態悪化し人工呼吸器管理となった。X日－25日に呼吸状態改善がみられずA病院転送となった。X日－9日に人工呼吸器離脱。X日に鎖骨骨幹部プレート固定術が施行された。骨折部は偽関節となっており肉芽組織を切除しプレート固定を実施した。骨折部の不安定性のため左上肢は下垂・内旋位でバストバンドと三角巾にて約4週間固定された。X日+11日に当院転院。X日+29日より外来にて左肩関節に対する理学療法開始となった。
　【初期評価及び経過】 X日+29日、ROM：左肩関節屈曲45°外転0°。左肩関節周囲筋の広範囲に圧痛が存在した。X日+35日、ROM：左肩関節屈曲90°外転45°外旋10°（1st）となった。X日+75日、ROM：左肩関節屈曲140°外転90°外旋10°（1st）外旋30°内旋30°（2nd）となった。内・外旋ROMより関節包由来と考えられるROM制限を呈しており、左上肢挙上の際にも肩甲骨上方回旋での代償がみられた。X日+106日、左肩甲上腕関節に対して離開の方向にモビライゼーションを行ったところ関節の遊びに改善があり、左肩外旋ROMも55°（2nd）に改善した。この日以降は烏口上腕靱帯・関節包に対してアプローチを行うことで内・外旋のROMが改善した。X日+162日、ROM：左肩関節屈曲175°外旋50°（1st）外旋85°内旋60°（2nd）となり、ROMに左右差はあったものの長期の外来通院で仕事に支障が生じていたこと、ADL上問題がなかったことから理学療法終了となった。
【考察】 本症例は術後約1カ月間左上肢下垂・内旋位で固定された。下垂・内旋位では屈曲・外転の制限因子となる関節包下部と外旋の制限因子となる烏口上腕靱帯・関節包前部が短縮する。この肢位での不動により関節包に癒着が生じたと考える。まず関節包の癒着に対してモビライゼーションを行うことで関節の遊びに改善がみられた。関節の遊びを獲得したことで烏口上腕靱帯・関節包に対するストレッチに効果がみられ内外旋ROMが改善した。鎖骨骨折後の理学療法では拘縮予防のため早期から肩甲骨を固定しての肩甲上腕関節に対するROM訓練を行うことが重要であるが、本症例のように介入が遅れる場合は固定肢位よりROMの制限因子を予め予測して介入することが重要と考える。

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〔目的〕筋力増強を目的とする筋への電気刺激と，同時にその拮抗筋の求心性収縮により生じる遠心性収縮を利用した筋力増強法の効果について，大腿四頭筋を対象に検討することである。〔対象〕健常成人20名を対象とした。〔方法〕低周波電気刺激を内側広筋，大腿直筋，外側広筋に与え，膝関節の屈曲運動によって生じる遠心性収縮を利用した筋力トレーニングを20分間/回，週3回，4週間行った。測定項目を大腿四頭筋力と大腿周囲径とし，トレーニング前，2および4週間後に測定した。〔結果〕大腿四頭筋力は2週間後に22.9％，4週間後に44.3％に増加し，大腿周囲径は4週間後に有意に増加した。〔結語〕本法は関節運動を利用した筋力増強法であり，簡便な電気刺激装置を用いているため臨床の理学療法に幅広く利用可能と考えられた。

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【目的】
寒冷療法は，近年日本でも多く利用されている手段のひとつである．冷却することで組織温の低下を引き起こし，組織の血流に変化を与える．その効果として局所の新陳代謝の低下，毛細管透過性の減少，一次的血管収縮と二次的血管拡張，浅部疼痛受容器に対する麻痺作用，筋紡錘活動の低下などとされている。しかし、疲労筋に対する効果はいまだ不明確であり論議の続くところである。本研究の目的は疲労筋に対する冷却の影響を明らかにすることである。等尺性収縮での運動課題にて筋疲労引き起こさせ、再度運動を行った場合の運動持続時間を比較し冷却による影響を検討した。また、その時の生体反応を組織循環量、深部温度、表面筋電図をもちい計測した。
【方法】
本研究は学校法人こおりやま東都学園研究倫理委員会の承認を受けている。対象者は書面にて本研究の趣旨を説明し同意を得ることが出来たもので、上肢に障害既往のない健常成人8名とした。対象者の性別は男性8名であった。運動課題は仰臥位で肘関節最大屈曲筋力の40%の負荷を肩関節外転位、肘関節90度屈曲位を保持する等尺性運動とした。運動終了は肘関節の屈曲角度が70度以下となった時点とした。1度目の運動終了後10分間の処置時間を設け処置後再度同様の運動を行った。運動間の処置として安静10分間（以下、安静群）、2分間の冷却と8分間の安静（以下、2分冷却群）、10分間の冷却（以下、10分冷却群）の3つの処置とした。各実験はランダムとし被験者の筋疲労が影響しないよう十分な日数を空け行った。冷却には、噴射型冷却刺激装置（伊藤超短波社製Cryo 5）を用い、上腕中央前面を中心とし移動法にて熟練したセラピストが施行した。計測装置は、近赤外線分光器、深部温度計、表面筋電図を対象となる上腕二頭筋筋腹に設置した。
【結果】
処置後運動時間は処置前運動時間と比較すると、安静群59.2％、2分冷却群73.1％、10分冷却群80.7％であり全ての群において運動継続時間の低下が認められた。各群においては安静群と10分冷却群に有意差が認められた。深部温度は、安静群と2分冷却群では運動終了後より上昇傾向が認められた。10分冷却群では処置中より低下傾向が認められ、他の群と比較しても2度目の運動終了時より低下が認められた。組織循環量は3群とも運動終了後より増加し徐々に減少する傾向が認められた。10分冷却群においては処置中より減少傾向となり処置後の運動終了後の増加も抑えられた。
【考察】
本研究に限局すれば，今回の運動課題は疲労を引き起こすに足りる運動であった。疲労筋に対する10分間の冷却は運動継続時間を延長させることが認められた。深部温度の変化より、代謝が低下し運動継続時間の延長につながったと考えられる。冷却による即時効果として疲労筋に対する回復効果が示唆された。

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【目的】
電気刺激による筋力増強法は，健常者や様々な疾患にその効果を示している。近年，前田らによって考案されたHybrid法は，目的筋とは対側の拮抗筋に電気刺激を与え，その筋活動を運動抵抗として行う方法であり，従来とは異なる方法である。一方，遠心性収縮は高い筋張力が得られるため筋力増強に適している。本研究の目的は，電気刺激を目的筋である大腿四頭筋に与え，拮抗筋を求心性収縮させることで生じる遠心性収縮を利用した筋力増強法の効果について検討することである。
【方法】
対象は，本研究に対して同意が得られた健常成人20名（男性11名，女性9名）とした。電気刺激には低周波治療器（パルスキュアー・プロ）を使用し，電極は非利き側の内側広筋，大腿直筋，外側広筋に貼付した。周波数は20Hz，通電・休止時間ともに10秒間の間歇通電法を用い，20分間/回，週3回，4週間とした。本法の筋力増強法は，電気刺激を大腿四頭筋に与えて膝関節を他動的に伸展させた後，随意的に屈曲させることで生じる遠心性収縮を利用した方法である（電気的遠心性筋力トレーニング：以下，EEMT）。測定項目は大腿四頭筋力および大腿周囲径（膝蓋骨上縁5.0/10.0/15.0cm），皮膚血流量，皮膚温度をトレーニング前および2，4週間後に測定した。統計処理は経時的変化を一元配置分散分析によって検定し，有意差を認めた場合はBonferroni法を用いて多重比較検定を行った。有意水準は5％未満（p＜0.05）とした。
【結果】
大腿四頭筋力はトレーニング前の188.3±72.0Nから2週間後に231.5±70.4N（22.9%），4週間後に271.7±73.2N（44.3%）へ有意な増加（p＜0.001）を認めた。大腿周囲径は測定部位に関わらず4週間後に有意な増加（p＜0.001）を認めた。皮膚血流量および皮膚温度は，どの部位においても経時的変化は認められなかった。
【考察】
健常者を対象とした大腿四頭筋の筋力増強法は，電気刺激のみではトレーニング期間が4～6週間で最大筋力が約11～15％， Hybrid法では6週間で19～33%の増加率であったと報告されている。EEMTは先行研究と比較して，より短期間に効果を認め増加率も大きかった。電気刺激は速筋線維から興奮し，低頻度刺激は遅筋線維を賦活するとされており，遠心性収縮は速筋線維が優先的に動員され筋肥大しやすいという特徴がある。EEMT は目的筋に電気刺激と遠心性収縮を組み合わせて筋力トレーニングすることにより大腿周囲径も有意に増加し，効果的な筋力増強法と考えられた。また，筋力トレーニングや低周波電気刺激により循環動態を経時的な改善をみとめるとの報告もあるが，本研究の皮膚温度および血流量は大腿表面の変化を捉えているに過ぎず，今後はより詳細な検討が必要と考えられた。

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【目的】先に我々は，プレコンディショニングとして温熱負荷を行うと，ギプス固定後の再荷重で起こるラットヒラメ筋の筋線維損傷の発生が抑えられること，ならびにその作用機序にHeat Shock Protein（HSP）70の発現が関与していることを報告してきた．しかし，これまでは再荷重3日目までの検討であり，その後の経過については不明であった．そこで本研究では，再荷重後の経過をさらに延長し，プレコンディショニングとしての温熱負荷が筋線維損傷の発生におよぼす影響を検討した．

【方法】8週齢Wistar系雄性ラットを対照群と実験群に分け，実験群は両側足関節を最大底屈位で4週間ギプス固定し，その後再荷重する再荷重群とギプス固定終了の2日前に41°Cの全身温熱負荷を60分間行い，固定期間終了後に再荷重する温熱群を設定した．検索時期は再荷重開始から0，1，3，5日目とし，採取したヒラメ筋の一部からWestern blot法によるHSP70含有量の計測を行った．また，試料の一部から作製した凍結横断切片をH&E染色し，筋線維横断面積と総筋線維数に対する壊死線維数の割合を計測した．なお，本実験は星城大学研究倫理委員会の承認を得て実施した．

【結果】HSP70含有量は0日目のみ温熱群が再荷重群より有意に高値で，他の検索時期は群間に有意差を認めなかった．次に，全ての検索時期とも対照群に比し再荷重群と温熱群は筋線維横断面積が減少し，壊死線維数の割合には増加を認めた．また，筋線維横断面積の分布を再荷重群と温熱群で比較すると，0，1，5日目は大差なく，両群とも1500～4000μm²に分布し，温熱群の3日目も同様であった．しかし，再荷重群の3日目は2500μm²付近と4500μm²付近を頂点とする二峰性の分布で，特に4000～6000μm²付近の分布が増加していた．さらに，壊死線維数の割合をみると，温熱群は各検索時期とも1％未満であったが，再荷重群は3日目のみ3.5％と増加し，これは他の検索時期や温熱群との比較でも有意差を認めた．

【考察】今回の結果から，ギプス固定後の再荷重で起こる筋線維損傷は再荷重3日目が顕著で，これに準拠するように一部の筋線維は横断面積に拡大を認め，これは浮腫が影響していると思われる．また，その後の経過をみると筋線維損傷は回復する傾向にある．一方，温熱群は各検索時期で壊死線維数の割合や筋線維横断面積の分布に違いはみられず，加えて，再荷重3日目の壊死線維数の割合は再荷重群より有意に低値であった．そして，再荷重前（0日目）のHSP70含有量は温熱群が再荷重群より有意に高値で，これはプレコンディショニングとして温熱負荷を行ったことで筋細胞内にHSP70が発現したことを示している．つまり，HSP70の発現により荷重ストレスに対する交叉耐性が獲得され，筋線維損傷の発生が抑えられたと推察される．

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【目的】我々は先にラット膝関節拘縮モデルに対して，温浴による関節構成体の病理組織学的変化を報告した。その結果，関節軟骨では36°C以上で，滑膜では38°C以上で病状を悪化させていることが示唆された。今回，その温度を指標に温浴と臨床的に頻繁に行われている短時間伸長刺激を併用し，その治療効果を病理組織学的に検討した。
【方法】対象は9週齢のWistar系雄ラット10匹(体重202gから262g)を用いた。固定肢位は右後肢をギプス固定（固定肢）し，左後肢は制約を加えず自由にした（非固定肢）。4週間の固定期間終了後，ラットを無作為に4週間の自由飼育を行う群（C群，n=3），温浴のみ行う群（H群，n=3），温浴後に短時間伸長刺激を行う群（H＆S群，n=4）に分けた。温浴は恒温槽を使用し36～37°Cの温度で10分間の治療を4週間（5回/週）行った。短時間伸長刺激はエーテル麻酔下にて，ラットを腹臥位の状態から水平方向（体幹と同軸方向）に徒手にて350gの力（予備実験で設定）で伸長した。50秒間伸長し10秒の休息を1サイクルとして，5サイクルを1日1回（5回/週）温浴後に行った。いずれの群も治療時間以外はケージ内にて通常飼育とした。治療期間終了後，エーテル深麻酔にて安楽死させ両後肢ともに股関節で離断した。離断した後肢は中性緩衝ホルマリン液で組織固定し，脱灰，切り出し，中和した後パラフィン包埋した。滑走式ミクロトームにて薄切し，ヘマトキシリン・エオジン染色を行い光学顕微鏡下にて膝関節全体を鏡検した。
【結果】C群の固定肢では軟骨表層の線維増生，大腿骨の関節軟骨と前方滑膜あるいは半月との癒着が観察された。非固定肢は明らかな異常所見はなく概ね正常であった。H群の固定肢では軟骨表層の線維増生，大腿骨および脛骨の関節軟骨と前方滑膜あるいは半月との癒着が観察された。C群と比して癒着の程度は強く広範囲に及ぶ例もあった。H群の非固定肢でも軟骨表層の線維増生と癒着を確認する例を認めたが，固定肢よりは軽微であった。H＆S群の固定肢ではH群と同様の組織像であり，軟骨表層の線維増生と大腿骨軟骨と前方滑膜あるいは半月との癒着が観察されたが，H群よりも癒着の程度は弱く部分的な癒着であった。H＆S群の非固定肢はH群の非固定肢と同様の組織像であった。
【考察】今回の結果から，関節不動化の期間が長くなれば比較的低い温度でも関節構成体に悪影響を及ぼす可能性があると考えられる。また，短時間伸長刺激の効果としては関節軟骨の器質的な改善ではなく，癒着の程度を軽減することに寄与していることが確認された。ラットで見られた変化が人体でも起こり得るかは不明であるが，温浴と短時間伸長刺激の併用では予防的な治療効果が確認され，関節内の温度変化には注意深い検討が必要と考えられる。

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［目的］ラット膝関節拘縮モデルを用い，温浴が関節構成体に及ぼす病理組織学的変化を観察することである。［対象と方法］9週齢のWistar系統雄ラット15匹（非治療群，42℃群，40℃群，38℃群，36℃群それぞれ3匹）を用いた。いずれの群も右膝関節を屈曲位で2週間ギプス固定し，温浴を行う群は42～36℃の温浴を2週間施行した。右膝関節を採取後，組織切片を作成し，ヘマトキシリン・エオジン染色を行い光学顕微鏡下にて観察した。［結果］42℃群，40℃群の関節軟骨は，広範に本来の軟骨組織とは異なる質的変化を認めたが，38℃群，36℃群では拘縮のみの変化に類似していた。［結語］関節内温度上昇が関節軟骨や滑膜組織に悪影響を及ぼす可能性があり，温浴の適応や禁忌を具体的かつ詳細に再考しなければならない。

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【はじめに】拘縮を起こした関節に対する治療法として，我々理学療法士は運動療法と温水治療の組み合わせを行うが，温水治療の直接的な効果や至適温度は解明されていない。今回，我々はラット膝関節拘縮モデルに対して４種類の温度設定による温水治療を行い，関節構成体を病理組織学的に観察することを目的に実験を行った。〈BR〉 【対象と方法】対象は9週齢のWistar系雄ラット10匹(体重242gから260g)を用いた。固定肢位は右後肢を股関節最大伸展位，膝関節最大屈曲位，足関節最大底屈位でギプス固定し，左後肢は制約を加えず自由にした。ラットはギプス固定後も両前肢と左後肢で飼育ケージ内を移動でき，水と餌は自由に摂取可能とした。固定期間終了後，ラットを無作為に42℃治療群（42℃群），40℃治療群（40℃群），38℃治療群（38℃群），36℃治療群（36℃群）の4群と，温水治療を行わず温水治療と同等の時間ケージ外で自由運動をさせた群（対照群）それぞれ２匹に分けた。温水治療は10分間の治療を2週間（5回/週）の頻度で行った。治療中は皮膚を観察し熱傷の防止に努めた。なお治療時間以外は通常飼育とした。治療期間終了後，エーテル深麻酔にて安楽死させ両後肢ともに股関節で離断した。離断した後肢は中性緩衝ホルマリン液で組織固定し，脱灰，切り出し，中和した後パラフィン包埋した。滑走式ミクロトームにて薄切し，ヘマトキシリン・エオジン染色を行い光学顕微鏡下にて膝関節全体を検鏡した。〈BR〉 【結果】対照群の固定肢では軟骨表面に線維増生が観察された。滑膜では滑膜表層細胞の萎縮，滑膜下層の脂肪組織の萎縮と線維増生，微小血管の拡張とうっ血を認めた。また，非固定肢の関節軟骨，滑膜には異常所見はみられなかった。一方、治療を行った42℃群、40℃群では固定肢の滑膜では滑膜下層において著明な線維芽細胞の増生を認め，非固定肢では滑膜表層細胞が細胞増生し，滑膜下層では線維増生していた。両肢共に軟骨移行層で細胞増生しており本来の硝子軟骨ではなく線維様軟骨となっている例を多く観察した。軟骨表面では線維増生，血管侵入，滑膜では微小血管の拡張やうっ血が観察された。38℃群の関節軟骨は固定肢のみ移行層で細胞増生を認めた。滑膜は両肢ともに線維芽細胞の増生，線維増生の程度は42℃群、40℃群よりも軽微であった。36℃群では軟骨，滑膜ともに対照群と類似した組織像であった。〈BR〉 【考察】今回，温度別に分けて温水治療を行ったところ，軟骨に対しては36℃以上で，滑膜に対しては38℃以上の温水治療で正常を逸脱した組織像を示し，病状を悪化させていることが示唆された。細胞種による温熱の感受性の違いなどを考慮すると組織に応じて治療温度を変化させる必要があると考えられる。

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心停止の場所で人の生死が決まってよいのかとの思いで，千葉市を日本のシアトルに！構想がスタートした。医師会・千葉市・千葉大学が参加する連携委員会で協議し，小，中，高校対象の救急蘇生講習を軸としたいのちを守る推進プラン，医師会主催ICLS・BLS講習会，救急対応力向上研修会，医師会認定救急医制度などを開始した。例えばいのちを守る推進プラン実践校は，2011年は，1中学校区4校。2015年は，20中学校区56校と増えた。医師会主催のICLS講習会は10回，BLS講習会は8回，ICLSワークショップ講習会は2回開催した。その結果，ICLSディレクター 1名，ICLSインストラクター 8名が誕生し，BLS・ICLS講習会の医師会単独開催が可能になった。救急対応力向上研修会は39回開催し，医師会認定救急医は，初級が約20名，中級が4名，上級が1名になった。これらの活動は，学校医・産業医・かかりつけ医として医師会に求められる公益活動につながると思われる。

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