著老らは, 拡散モデルにおけるパラメータの最適化と定量的評価を, 直交配列表を用いた実験的回帰分析の考え方とSN比を応用して行うことを提案した、本報では, この方法を起伏のある地形上における大気汚染予測システム に適用し, Gar6eld地区および栃木地区の拡散実験データについて, パラメータの最適化と定量的評価を行った、その結果, 以下のことを明らかにした。
(1) パラメータの最適値を少ない計算回数で得ることができた。
(2) 寄与率の大きいパラメータは, 大気安定度, 地表面の擬似的な抵抗係数, および風向, 風速の境界条件であった。
(3) この大気汚染予測システムでは, パラメータを最適化した場合のSN比は-4～20dbであった

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起伏のある複雑な地形にも適用できる拡散予測システムを拡散実験および気象観測に基づいて提案した。このシステムでは, 第1報で提案した風系推定モデルを用いて, 地形の起伏を受けて形成される複雑な風系の中で, 第2報で提案したプルーム主軸が3次元的に変化する場合にも適用できる拡散モデルにより濃度計算を行う。
本報では, 栃木地区の気象観測データをもとに, 風系推定モデルの感度分析を行い, 各パラメータの設定値の相違による計算結果の変化を考察した。
その結果, 栃木地区における中立時の風の分布を推定する場合における最も妥当な値として, べき係数は0.14 (1/7乗則), 擬似的な抵抗係数は1.0が考えられる。
入力境界条件の影響は大きいが, 各パラメータを妥当な値に設定した場合, かなり良い再現性が得られることがわかった。

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拡散モデルにおけるパラメータの最適化と定量的評価を, 直交配列表を利用した実験的回帰分析の考え方とSN比を応用して行うことを提案する。その利点としては, 以下のことが挙げられる。
(1) あらゆるパラメータの組合せについて計算した場合や繰返し計算による逐次近似を行った場合と同等の効果を, 少ない計算回数で得ることができる。
(2) 分散分析表を作成することにより, 各パラメータの影響度を寄与率として定量的に評価することができる。
(3) 拡散モデルによる観測値の再現性の評価基準としてSN比を導入することにより, 再現性を定量的に評価することができる。
本方法を, 著者らの提案した起状のある地形上における大気汚染予測システムに適用し, Garfield地区の拡散実験について, パラメータの最適化と定量的評価を行った例を示してその有効性を確認した。

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起伏のある複雑な地形にも適用できる拡散予測システムを気象観測および拡散実験に基づいて提案した。このシステムでは, 第1報で提案した風系推定モデルを用いて, 地形の起伏を受けて形成される複雑な風系の中で, 第2報で提案したプルーム主軸が3次元的に変化する場合にも適用できる拡散モデルにより濃度計算を行う。
本報では, 栃木地区の拡散実験データをもとに, 拡散モデルの感度分析を行い, 各パラメータの設定値の相違による計算結果の変化を考察した。その結果, 拡散モデルでは, 拡散幅の影響が大きく, 拡散実験時のトレーサーガス濃度を正しく再現するためには, 大気安定度から推定されるPasqui11-Gifford線図での拡散幅よりもかなり大きな値を設定する必要がある。栃木地区の場合には, 大気安定度より1～2階級程度不安定側の線図から求められる拡散幅を用いて, 水平拡散幅σ_yについてはさらに3倍程度の希釈倍率を乗ずることが必要であることがわかった。更に, 拡散モデルと風系推定モデルを総合して考察すれば, 最終的な濃度推定値に対して風系推定モデルの影響の方が大きいと考えられた。
Garfield地区の拡散実験に提案モデルを適用して検証を行い, やはり良好な再現結果が得られた。

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第1報では, 起伏のある複雑な地形における風系推定モデルについて報告した。本報では, この風系推定モデルを用いて, 地形の起伏を受けて形成される複雑な風系の中で, プルーム主軸が3次元的に変化する場合にも濃度計算が可能な拡散モデルを提案した。
このモデルは以下の特徴がある。
1) 基本的には正規型プルーム式を応用しているので, 比較的取り扱い易い。
2) 地形障害物による風の回り込みなどを表現できる風系モデルを用いるので, プルーム主軸が煙源を通る風の流線と一致する。
3) 上記の結果, 地表面の起伏を考慮しないプルーム主軸高度を一定とする簡便なモデルと比較すると, 地表濃度の計算精度が向上する。
これらの特徴を前報で報告した拡散実験データにより検証した。

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起伏のある複雑な地形にも適用できる拡散予測システムを拡散実験および気象観測に基づいて提案した。このシステムでは, 地形の起伏を受けて形成される複雑な風系を拡散モデルに入力できるように, 3次元の風系分布を計算する風系モデルにより推定する。
このモデルは以下の特徴がある。
1) 基本的にはポテンシャルフローを応用しているので比較的取り扱い易い
2) 従来のポテンシャルフローモデルで表現できなかった地表付近と上空との風速の差が表現可能になる
3) 上記の結果, 地形障害物による風の乗り越えや回り込みが表現できる
気象観測データによりこのモデルの検証を行い, これらの特徴を確認した。

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【はじめに、目的】　本邦の末期腎不全患者における透析患者数は約30万人と急増し、そのうち、腹膜透析(PD)患者数は約3％を占める。PDは、血液透析(HD)に比較して、残存腎機能の保護効果やライフスタイルの維持という観点より、高いQOLが保たれるなどの利点がある。その利点を生かすため、残存腎機能を有する慢性腎臓病(CKD)患者は、PD導入を優先的に考慮するよう推奨されている。残存腎機能の維持には、肥満、血圧、血糖、脂質異常の管理が重要であり、身体活動(PA)の向上は、これらを是正させることが知られている。しかし、末期CKD患者のPAに関しては、HD患者の報告は見られるが、PD患者の報告はきわめて少ない。本研究では、PD患者のPAの実態を明らかにすることを目的とした。【方法】　対象は、当院腎臓・高血圧内科外来通院中のPD患者30例(男性16例、平均年齢63.2±11.5歳)である。除外基準は、中枢性および運動器疾患を有する者とした。患者背景として、Body Mass Index(BMI)、PD期間、血液生化学検査からヘモグロビン(Hb)、血清アルブミン(Alb)、C反応性蛋白(CRP)を診療記録より後方視的に調査した。PAの測定には、加速度付きの生活習慣記録機(ライフコーダ®)を用いた。対象者に本記録機を入浴、就寝時間を除く連続9日間装着した。PAの指標として、初日と最終日を除いた7日間の1日当たりの平均歩数(歩/日)、平均運動時間(分/日)、平均運動量(kcal/日)を求め、PD患者全体でのPAの平均値を算出した。続いて、PD患者における歩数別の割合を比較するために、Hatanoら(1993)の報告に基づき、対象者を次の4群に選別した(A群：5000歩/日未満、B群：5000-7499歩/日、C群：7500-9999歩/日、D群：10000歩/日以上)。さらに、運動強度別の運動時間は、Kumaharaら(2004)の報告に基づき、低強度(<3Mets)、中等強度(3-6Mets)、高強度(>6Mets)の3群に選別し、算出した。統計解析は、歩数別の割合の比較にはカイ二乗適合度検定を、運動強度別の運動時間にはKruskal Wallis検定を用い，危険率5%を有意水準とした。【倫理的配慮、説明と同意】　本研究は、当大学生命倫理委員会の承認を得て、対象には説明の後に文書による同意を取得して実施した(承認番号：第1965号)。【結果】　患者背景は、BMI 23.4kg/m²、PD期間 21.0か月、Hb 10.8g/dl、Alb 3.77g/dl、CRP 0.29mg/dlであった。PD患者のPAは、平均歩数4864.3±3365.7歩/日、平均活動時間53.6±34.4分/日、平均運動量135.6±122.2kcal/日であった。PD患者の歩数別の割合は、A群18例、B群7例、C群3例、D群2例であり、各群の割合には有意な偏りがあった(p<0.01)。運動強度別の運動時間の中央値は、低強度33.3分、中等強度7.3分、高強度0分であり、3群間で主効果を認めた（p<0.01）。【考察】　本研究結果より、歩数別の割合は5000歩/日未満の低活動者が、運動強度は低強度の運動時間がそれぞれ有意に多いことが示された。本結果を健常者の平均歩数と厚生労働省の「平成21年度 国民健康・栄養調査」を参考に比較した。その結果、PD患者は、同性、同年代の健常者の平均歩数の75.6%と低値であった。これは、CKDに伴う腎性貧血、低栄養、運動機能低下といった要因がPA低下に関与している可能性がある。また、PD患者では腹腔内に透析液を貯留しておく必要があり、腹部膨満感を訴えることがある点もPA低下の要因として推察された。次に、PD患者と森ら(2001)のHD患者の平均歩数を比較した。その結果、PD患者は、HD患者(平均年齢65±12.8歳)の平均歩数3266歩/日に比較し、約1600歩高値であった。PDでは日中の透析による拘束時間が短縮され、ライフスタイルが保たれること、透析後の倦怠感が少ないことなどより、HD患者と比較してPAが保たれていた可能性がある。一般にPA向上は、生活習慣病予防や総死亡率の低下に寄与するとされる。そのため、PD患者のPA向上は、QOL維持のみならず、残存腎機能保護、合併症予防、予後改善の観点からも重要である。また、運動強度について、脂肪燃焼や糖代謝などには中等強度での運動が有効とされ、CKDガイドライン上でも、中等強度までの運動で腎機能は悪化しないとされている。よって、PA向上のための介入において、運動強度にも着目する必要がある。【理学療法学研究としての意義】　本研究はPD患者におけるPAの実態について歩数別、また強度別に示した。本研究結果は、PD患者に対するPA向上のための、運動指導方策の一助となる。

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