【はじめに，目的】

造血器悪性腫瘍に対する造血幹細胞移植後の再発に対する治療選択肢は広がりつつあるが，再移植を行う場合には，初回移植の影響や再寛解を目指す化学療法のため治療期間が長期化する。そのため，再移植症例においては初回移植症例と比較して，移植前での身体機能や移植後の身体機能の回復状況に変化が生じている可能性が考えられる。再移植症例に対しても適切な理学療法を展開していくためには，それらを把握することが重要であるが，再移植症例の身体機能の回復を調査した報告は少ない。本研究の目的は，再移植症例における移植前時点での身体機能ならびに，移植後にどのような機能回復の特徴があるのかを初回移植症例と比較し明らかにすることである。

【方法】

対象は2010年8月から2016年5月までに当院にて造血幹細胞移植を施行し，移植前と退院時のデータに欠損がない70名（初回移植56名：A群，再移植14名：B群）であった。対象者は移植前後に同様のリハビリテーション介入を行っている。調査項目は，患者属性（性別，年齢，BMI，Hb，TP，％FEV₁），移植後経過（GVHDの有無，生着日数，移植後在院日数），身体機能（握力，膝関節伸展筋力，6分間歩行距離）とした。膝関節伸展筋力はIsoforce GT330（OG技研社製）により等尺性筋力を測定し，トルク体重比（Nm/Kg）にて算出した。各測定項目の両群間の比較には，カイ二乗検定，対応のないt検定を行い，各群の移植前後の各測定項目の比較には対応のあるt検定を用いた。

【結果】

患者属性と移植後経過については，両群間で有意差が認められなかった。移植前の膝関節伸展筋力（A群2.09±0.72 Nm/Kg，B群2.61±0.78 Nm/Kg）は，B群のほうが有意に高い値を示した。また，各群の移植前後の各測定項目の変化として，A群のBMI（移植前21.8±3.0 kg/m²，移植後19.8±2.7 kg/m²），握力（移植前28.6±9.3kg，移植後24.5±7.8kg），TP（移植前6.4±0.5g/dl，移植後5.9±0.5g/dl）と，B群のBMI（移植前20.2±2.8 kg/m²，移植後19.2±2.3 kg/m²），握力（移植前32.5±7.7kg，移植後26.9±6.2kg）が有意に低下した。また，A群の膝関節伸展筋力（移植前2.08±0.70Nm/kg，移植後2.01±0.72Nm/kg）と6分間歩行距離（移植前492.3±94.3m，移植後471.8±95.7m）とB群の膝関節伸展筋力（移植前2.61±0.78Nm/kg，移植後2.34±0.66Nm/kg）と6分間歩行距離（移植前473.2±69.0m，移植後449.1±86.8m）は，両群ともに移植前後で有意差を認めなかった。

【結論】

本研究の結果では，両群間に生着日数，在院日数に有意差はなく，各身体機能の経過についても同様の変化を示した。よって，再移植症例に対してもリハビリテーションを実施することで，初回移植症例と同様の結果が得られることが示唆された。再移植症例において移植前時点の膝関節伸展筋力は高い値を示しており，影響を与えている因子を引き続き調査していく必要があると考えられた。

【はじめに，目的】

我々は第51回大会において肺移植後遠隔期の運動耐容能には肺機能に加えて骨格筋機能が重要であることを報告した。当院での肺移植後リハビリプロトコールでは筋力強化や身体活動性向上を中心とした介入を術後3ヶ月まで行っているが，地元への帰省に伴いフォローが終了となることから自宅での身体活動性が十分に確保できていない可能性がある。肺移植後の身体活動性は心身機能を良好に保つ上で重要であると考えられるが，その臨床的意義を縦断的に検討した報告は極めて少ない。本研究の目的は，1）肺移植後の身体活動性を明らかにすること，2）身体活動性が骨格筋の形態機能変化および運動耐容能の回復に及ぼす影響を縦断的に検討すること，の2点とした。

【方法】

本研究は当院における肺移植前後の前向き観察研究からデータを抽出して解析を行った。対象は2013年4月から2015年10月までに当院にて肺移植を施行した60例のうち，16歳以上かつ術後1年まで追跡可能であった32例（46±13歳，男性18例）とした。原疾患は間質性肺炎が約半数を占めており，術式は生体肺移植13例（両側12例），脳死肺移植19例（両側7例）であった。調査項目は，一般情報，肺機能（%FEV1），脊柱起立筋の断面積（ESM_CSA）および筋内脂肪変性の程度，膝伸展筋力（QF），6分間歩行距離（6MWD），身体活動性（PAL）とした。なお，脊柱起立筋の定量評価には胸部CT画像を用い，ESM_CSAは第12胸椎レベルにて，筋内脂肪変性の程度は平均CT値（ESM_CT）にて評価した。身体活動性はOMRON社製の活動量計を用いて連続7日間における1日当たりの平均歩数を算出した。統計解析にはSPSSを使用し，術後の各パラメータの経時変化を検討し，PALと各パラメータの関連性について解析した。

【結果】

%FEV1は術後6ヶ月まで有意に改善し，6MWDは術後1年まで改善した。ESM_CSA，ESM_CTおよびQFは術後3ヶ月で低下し，ESM_CSA，QFは術後6ヶ月以降で術前レベルに改善したのに対し，ESM_CTは術後1年でも回復が遷延した。PALは術後入院期間中から術後3ヶ月までは対象者平均で5000歩以上を維持して推移したが，術後3ヶ月以降は有意に低下し，術後6ヶ月では平均で5000歩を下回った。術後3ヶ月および術後6ヶ月でのPALと同時期での6MWDには有意な正の相関を認め，術後3ヶ月で5000歩以上のPALが得られた症例の6MWDは450mを上回り，実用的な屋外歩行能力の獲得に至った。しかし，術後3ヶ月以降でPALが減少した症例ほど，ESM_CTの低下が顕著であり，術後1年での6MWDの回復が遷延した。

【結論】

肺移植後は呼吸機能の改善に伴い，運動耐容能や身体活動性は早期に回復を認めた。しかしながら，身体活動性はリハビリ介入を終了した3ヶ月以降では減少する症例が多く，身体活動性の低下は骨格筋脂肪変性の進行を助長し，運動耐容能の回復を妨げる要因となっていた。肺移植後遠隔期における身体活動性の維持向上に向けた取り組みが必要である。