今回我々は，本邦での乾癬に対するPUVA-bath療法を確立するために，本邦および英国ガイドラインを参考に，照射プロトコールの最適化を試みた．のべ100例（83人）の難治性乾癬患者を対象とし，後ろ向き観察研究（retrospective observational study）として解析を行った．照射方法は増量幅，照射頻度を変更した3つのプロトコールを用いた．いずれのプロトコールでも初期照射量は0.2 J/cm²，最大照射量4.0 J/cm²とした．プロトコール1は，増量幅0.3 J/cm²に固定し週4回照射．プロトコール2・3は増量幅を0.3～0.7 J/cm²と徐々に上げ，プロトコール2では週4回，プロトコール3では週5回照射した．いずれのプロトコールでも，寛解率は約90%で，関連性の明らかな重篤な副作用はなかった．寛解期間はプロトコール1・2で4.0～6.6カ月だった．寛解に至るまでの在院日数はプロトコール3が他に比べて有意に短く36.5日であった．プロトコール3の照射回数も20回で最少であり，その差はプロトコール1と比べて有意であった．また有意差はないものの総照射量も56.4 J/cm²で最少であった．併用されているビタミンD3外用薬の効果を比較したところ，カルシポトリオール軟膏とマキサカルシトール軟膏は寛解率，在院日数，照射回数などにおいて同等の結果を示した．プロトコール3を導入することによって，本邦において安全性が高く，効果の高い標準的なPUVA-bath療法を行うことが可能になると考えられる．

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This paper deals with the protective effect against acute cadmium toxicity in rainbow trout previously acclimated to cadmium solutions at low concentrations.
Four groups of thirty-five fish weighing about 4g, which bad been held in tap water, concentrations of 0.0007, 0.003, and 0.009ppm cadmium solution for 15 days, were transferred into 0.14ppm cadmium solution. Toxicity curves clearly showed that fish previously acclimated to 0.003 and 0.009ppm cadmium solutions survived longer than control fish. Previous exposure to 0.0007ppm cadmium solution prior to toxicity testing had little or no effect on acute cadmium toxicity.
These results suggest that acclimation of rainbow trout to sublethal concentrations of cadmium has a marked effect on their lethal tolerance to cadmium.

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75歳の男性。約20年前から全身に丘疹,紅斑,苔癬化局面,色素沈着など多彩な皮疹が出現し,市販外用剤の他,他院で治療を受けていたが増悪,改善を繰り返していた。末梢血好酸球29%,1624/μlと著明に増加しており,病理組織では真皮上層にリンパ球と多数の好酸球の浸潤を認めた。精査の結果,皮疹,好酸球増多の明らかな原因を認めず,hypereosinophilic syndromeの湿疹·痒疹病変と診断した。治療としてPUVA-bath療法を行い,皮疹の改善を認めた。また, PUVA-bath療法後4ヵ月で好酸球数,eosinophilic cationic protein値をPUVA-bath療法前と比較したところ,ともに基準値まで減少を認めた。

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介護職員の業務分析をおこない、キャリアや専門性に応じた機能分化をおこなうことが必要となる。本研究では「生活支援技術」に着目し、介護福祉専門職の資格単位枠組み（案）（以下RQF）を作成したものである。

レベル１からレベル８に分けRQF を作成した。その結果、参考にした資料における教育内容の違いがほとんどなく、整合性をもって段階的に教育内容を変えていない現状が明らかとなった。

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74歳の女性．平成8年6月頃から，体幹（特に背部と臀部），四肢に米粒大から豌豆大の紅色丘疹，および周辺が軽度隆起した環状の紅斑性局面が多数散在していた．病理組織像では，真皮の上層から中層に膠原線維の変性像と，それを取り囲んで類上皮細胞，組織球，リンパ球，多核巨細胞よりなる細胞浸潤を認め，汎発性環状肉芽腫と診断した．血液検査では，赤血球310万/μl，白血球3,100/μl，血小板32,000/μlと低下が見られ，再生不良性貧血を合併していた．空腹時血糖は89 mg/dl，75 g糖負荷試験も正常で耐糖能異常はなかった．PUVA bath療法を行い，計29回・82.8 J/cm²照射で皮疹はほぼ消退，同時に血液の改善も見られた．その6カ月後頃より，再び皮疹，血液検査とも悪化し，再度50回・178.4 J/cm²のPUVA bath療法を行い，前回と同様に改善した．PUVA bath療法は，汎発性環状肉芽腫と合併した再生不良性貧血に有効であった．

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我々は近年問題となっている紫外線療法と皮膚悪性腫瘍に関しての調査を行った．名古屋市立大学病院皮膚科で1990年以降に紫外線治療を受けた患者188人に対し，患者が当院初診後受けた総紫外線照射回数および照射量を計算し，皮膚腫瘍発生件数を調べた．結果：外用PUVAを受けた患者は170人．外用PUVAの平均照射回数は196.3回，平均総照射量は445.3J/cm²であった．皮膚悪性腫瘍のある患者は5人であり，基底細胞癌が2人，日光角化症が2人，Bowen病が1人であった．それら5人中4人で外用PUVA総照射回数400回以上であった．その他の1症例でも，内服PUVAの回数を考慮すれば，外用PUVAと合わせ，400回を超えた．外用PUVA照射400回以上は31人で，そのうち4人で皮膚悪性腫瘍がみられた（13%）．腫瘍切除後は，再発，転移していない．本結果から，本施設における外用PUVAを受けた患者の皮膚悪性腫瘍の発生率は，総照射回数が400回もしくは総照射量が1,000J/cm²を超えなければ高くはなく，外用PUVAが比較的安全に行うことのできる治療であることが示唆された．

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皮膚T細胞リンパ腫（CTCL）はその初期においては慢性に経過し悪性度も低いが進行期へ病期が進むと他臓器浸潤など悪性腫瘍としての経過を辿り急激な生存率の低下をみる．従って，CTCLの治療においては早期の段階で如何に進行を遅らせるかが肝要となる．今回我々は菌状息肉症に対するPUVAバス療法の有効性を検討した．当院で2004年から2007年までに経験した菌状息肉症27例につき治療前・治療後の臨床症状，病理組織学的所見，血清中のLDH・可溶性IL2レセプターにおいて比較検討した．その結果PUVAバス療法がのべ48例中39例（81.3%，腫瘤期を除くと86.7%）において著効を示した．またその他の総てのパラメータにおいて有意な改善を認めた．以上の結果よりPUVAバス療法は菌状息肉症の早期治療，進行の抑制に有効であると考えられる．

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症例1は35歳男性，5年前より好酸球増多症に対してプレドニゾロンやシクロスポリンで加療していたが，誘因なく四肢に紫斑と腫脹が出現した．症例2は36歳女性，誘因なく左下腿と足関節部に紫斑が出現した．2例ともAPTT延長，第VIII因子活性低下，第VIII因子インヒビター力価上昇があり，後天性血友病Aと診断し，プレドニゾロン内服を開始した．いずれの症例も治療に反応し，第VIII因子インヒビターは陰性化した．後天性血友病Aは出血による死亡例もあり，誘因なく突然出現した斑状出血の場合，本症を念頭に入れる必要がある．

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はじめに 当センターは、児の機能訓練と家庭でのリハビリテーションの継続を目的に、親子での有期有目的入所を行っている。期間は5週間で、併設の肢体不自由児特別支援学校の教育（未就学児は保育活動）を受けながら、集中リハビリを行う。入所家族の満足度は高く、複数回利用も多く、予約は一年先まで埋まる状況である。今後の親子入所の運用を考えるため、最近3年間の親子入所患者について、カルテを見直し、診断名、病状、転帰についてまとめた。 結果 患者総数は、平成27年1月から平成30年5月までで149名。年齢は2−14歳で、4−5歳での利用が多かった。利用回数は、1回48、2−4回75、5−9回19、10回以上7であった。患者居住地は、神奈川11、群馬2、埼玉21、千葉3、東京50、静岡12、新潟2、山梨11、長野32、その他5であった。原因疾患は、早産児28、新生児期低酸素性脳症27、脳形成異常10、頭蓋内出血6、頭部外傷2、水頭症3、染色体異常20、先天異常症候群8、てんかん性脳症13、脳炎脳症後遺症16、その他16であり、肢体不自由児は41名（28％）、残りの108名は精神運動発達の遅れを合併しており、大島の分類1−4の重症心身障害児は72名（48％）であった。平成30年5月の段階で、親子入所継続希望は64、長期入所へ移行6、有期有目的単独入所18、死亡例2、当センター外来リハビリを継続24、地元の外来リハビリ継続35であった。 考察 当センターは、もともと肢体不自由児施設であるが、親子入所の利用者は、重症心身障害児の比率が高かった。患者居住地でのリハビリ以外に、親子入所時に集中リハビリすることは、児の発達促進以外に、同じ症状の子を持つ親の仲間作りができる側面がある。利用者は、関東甲信越から集まっていた。地元のリハビリスタッフとの連携以外に、今後地域の相談支援専門員や児に関わるスタッフとの情報交換を密にしなければいけないと思われる。

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尋常性乾癬に対する585 nmパルスダイレーザー治療を行った患者16名での治療効果とその安全性および有効性を検討した．尋常性乾癬は外用療法に抵抗性の場合，PUVA療法やナローバンドUVB療法などの光線療法が第2選択となるが，紫外線発癌の問題から乾癬皮疹部にのみ照射を行うターゲティング療法が考慮されるようになった．近年，海外において尋常性乾癬に対する有効性の報告が散見されている585 nmパルスダイレーザーもターゲティング療法の一環として期待できる治療法である．外用療法や光線療法に抵抗性を示す難治性尋常性乾癬症例に対してパルスダイレーザーによる治療を施行した結果，全般改善度において，患者16名中，改善以上の有効率は44%であり，3年間治療効果の維持できた症例も認められた．照射部位による効果では四肢よりも体幹，特に背部の乾癬病巣に対して有効であった．なおレーザー照射により症状が悪化した症例は認められなかった．今回の検討から585 nmパルスダイレーザーは難治性の尋常性乾癬に対して有効であり，今後選択すべき治療法の一つとして推奨できるものと考えられた．

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症例は58歳，女性。1992年から慢性腎不全で人工透析を導入された。2003年1月頃から左上腕，右大腿，下腿に疼痛を伴う黒色壊死が突如出現した。2003年5月14日当科初診時，黒色壊死部周囲に暗赤色の皮膚病変を認めた。皮膚生検にて，表皮の変性，壊死と皮下組織の小中血管壁への石灰沈着の所見を認め，calciphylaxisと診断した。低カルシウム血症はなく，副甲状腺ホルモン値も正常値であったが高リン血症を認めていた。抗生剤の点滴と軟膏処置による保存的加療を施行した。当初，感染コントロールは困難で皮膚病変は拡大する一方であったが，塩酸セベラマーの内服を開始したところ，皮膚病変の進行は見られなくなり，潰瘍も縮小，経過は良好であるように思われた。しかし10月21日，嘔吐後に突然心肺停止状態となり，同日永眠された。

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This paper deals with the protective effects of dietary L-ascorbic acid (AsA) and dehydro-L-ascorbic acid (DAsA) on acute cadmium toxicity in rainbow trout Salmo gairdneri.
Five groups of thirty-five fish, which had been fed on AsA or DAsA-supplemented diets and the AsA and DAsA-free diet for 24 days, were exposed to 0.14 ppm cadmium solution. The survival times of fish fed on diets containing 600mg/100g of AsA or DAsA were significantly extended as compared with those of fish fed on AsA and DAsA-free diet. The total-AsA contents in the whole bodies of dead fish were proportional to the survival times of the fish.
These results indicate that large amounts of dietary AsA or DAsA reduce the acute cadmium toxicity in rainbow trout.

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はじめに 当センターの親子入所は、未就学児から学童児の集中訓練目的の親子入所である。リハビリテーションへの期待が高い。親子入所の効果的な利用に繋がるよう支援のあり方を検討する。 対象と方法 2018年度親子病棟に入所した93名の入所児について、現況と退所時の転帰について単純集計する。「付き添い者が退所時に感じていること」について疾患別に意味内容を類似性に分類しカテゴリー化する。 結果 年齢別では、2歳12名（12.9%）、3歳18名（19.3%）、4歳13名（13.9%）、5歳12名（12.9%）、6歳9名（9.6%）、学齢児29名（31.1%）であった。疾患別では、脳性麻痺41名（44%）　急性脳症後遺症12名（12.9）%　混合性特異的発達障害11名（11.8%）その他29名（31.1%）であった。親子入所終了後の外来訓練継続は52名（55.9%）、再親子入所希望は69名（74.1%）、単独入所希望は5名（5.3%）であった。「付き添い者が退所時に感じること」について、脳性麻痺では【筋力アップした】【運動面の向上】で、急性脳症後遺症では【運動機能の上達を感じる】【子どもに寄り添ったリハビリ内容】【道具のアドバイス】で、混合性特異的発達障害では【育児と療育に戸惑う親の思い】【自主性を引き出す訓練】で、その他の疾患では【成功体験ができた】【集中訓練への要望】が抽出された。 考察 幼児期の利用者が65%と高く、脳性麻痺と急性脳症後遺症が全体の半数を占めている。外来訓練継続は56%近く希望している。再入所の集中訓練は、74%が希望している。退所の際は、我が子の機能向上の目覚ましさから集中訓練への高い希望が伺える。 今後は、発達時期の肢体不自由児や重症心身障害児の合併症や二次障害に着眼する必要がある。 学齢期をむかえる利用者やその家族、地元相談支援員等のキーパーソンに対し、合併症（知的障害、てんかん）や二次障害（側湾等）の予見を視野に入れ、さらに発達や療育に繋がる情報交換等連携が必要である。 申告すべきCOIはない。

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重症心身障害児（者）の在宅支援として三重県の医療福祉施設では国立病院機構鈴鹿病院、国立病院機構三重病院、三重県立子ども心身発達医療センター、済生会明和病院なでしこで短期入所、日中一時支援（日帰り入院）および通所サービスが実施されている。我々は4施設の状況について集計し、三重県の在宅支援の現状と課題について本学会などで報告してきた。昨年は三重県立草の実リハビリテーションセンターが三重病院の隣接地に再編移転し三重県立子ども心身発達医療センターとして開院したが、全体的な利用状況への影響は軽微であったことなど報告した。2018年度は三重病院で通所の送迎を開始した一方で鈴鹿病院では市の支援で行われてきた送迎が廃止された。今回は昨年までの9年間を集計分析するとともに課題などについて考察する。 対象方法 2010〜2018年度の各施設の短期入所と通所サービス利用状況、大島分類、超重症児スコア、年齢、居住地などを集計したデータを収集した。なお調査には個人を特定するデータは含んでいない。 結果・考察 4施設の短期入所利用合計者数の年間のべ数（日・人）は2010〜2012年度は1599〜2171だったが、2013〜2018年度は2400〜2600でほぼ同レベルを保っている。施設別ではなでしこと鈴鹿は増加、三重、子ども心身は減少した。重症度では2015年以降、気管切開、人工呼吸管理が必要な患者がほぼ倍増しており、医療的ケアが必要な患者の増加、施設受け入れ体制拡充の効果と思われる。課題として施設側の負担の増加への対応などがあげられる。 通所サービス利用年間合計のべ数は子ども心身786（24%増）で再編移転の効果と思われ、なでしこは2189（3%減）でほぼ現状を維持したが、三重病院550（18%減）で送迎開始の効果が不十分、鈴鹿510（14%減）で送迎縮小の影響と思われ、施設間に差が生じている。 申告すべきCOIはない。

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