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クエリ検索: "市中心駅"
18件中 1-18の結果を表示しています
  • 小滝 省市, 高山 純一, 中山 晶一朗, 埒 正浩
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2015年 71 巻 5 号 I_247-I_259
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/12/21
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では,都
    市中心駅
    の駅前広場を対象として,都市計画現況調査のデータや,行政担当職員,広場ユーザーへのアンケート調査,事例調査の結果を元に,駅前広場の環境空間の実態を整理するとともに,同空間を歩行空間,交流空間,修景空間に分類し,計画課題を明らかにしたものである.広場に関するユーザーの評価値を元に分析した結果,高評価の広場空間とするためには,駅舎から乗降場までの移動距離を150m以内とすることや,環境空間比を標準値の0.5以上とすることが必要であるとした.また,広場の計測値とユーザー評価値の関係による重回帰分析を行った結果,交流空間や修景空間の充実や,歩行空間における休憩スペースの確保が,ユーザーの評価に影響することを明らかにした.
  • 小滝 省市, 高山 純一, 中山 晶一朗, 埒 正浩
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2014年 70 巻 5 号 I_723-I_733
    発行日: 2014年
    公開日: 2015/05/18
    ジャーナル フリー
    本研究では,地方都市の中心駅の駅前広場を対象として,都市計画現況調査1)のデータや都市計画部局職員へのアンケート調査,実地調査の結果を元に,駅前広場の整備の実態と容量不足の要因について分析し,面積算定基準において具体的な方針が示されていない一般車用施設の規模算定方法に関する課題を明らかにした.その結果,中心駅の駅前広場の約89%が整備中または整備済であり,内,約67%が混雑し,約51%が一般車用施設が不足するとしている.また,駅前広場における一般車用施設の容量不足の要因は,経年などによる想定以上の交通量の増加や,待合車両の対応を計画に見込んでいないことから,平均停車時間の計画値と実態値の乖離にあることを明らかにした.
  • 岡野 舜, 高山 宇宙, 三浦 清洋, 森本 章倫
    交通工学論文集
    2020年 6 巻 2 号 A_105-A_112
    発行日: 2020/02/01
    公開日: 2020/02/06
    ジャーナル フリー

    自動運転技術の導入は,交通事故の削減や渋滞の解消など多岐にわたって交通利便性の向上に資することが期待されている.しかし,一般道での導入の際には,個別移動による送迎車の需要が高まり,従来の駐車場ではなく路上での停車需要が増加し,街路空間に渋滞や遅れが発生する可能性がある.そこで本研究ではミクロ交通シミュレータを用い,自由流と比べて速度低下した時間と旅行速度の値を用いて,定量的なデータに基づく自動運転社会下の街路空間の検討を行った.特に自動運転車の乗降環境に着目し,通行空間や路肩空間などの乗降環境を変化させシナリオ分析を行った.その結果,交通量が少ない街路では路上駐車型の乗降場でも対応できるが,一定以上の交通量のある街路ではバスストップ型の乗降場を整備することが望ましいことがわかった.

  • 島田 良一, 高橋 昭三郎
    日本建築学会論文報告集・号外・臨時増刊 学術講演要旨集
    1965年 40 巻 594-
    発行日: 1965年
    公開日: 2017/08/18
    ジャーナル フリー
  • 札幌市と福岡市における通り抜け利用と送迎空間に着目して
    大山 万智, 岩水 桂亮, 黒瀬 武史
    都市計画報告集
    2023年 22 巻 2 号 210-216
    発行日: 2023/09/07
    公開日: 2023/09/07
    研究報告書・技術報告書 フリー

    鉄道の駅前空間は、商業施設等が集積する⽣活の拠点となることが多く、街の顔として地区の魅⼒を左右する重要な場所でもある。地上の鉄道駅では、駅前広場の整備が進められており、駅や駅近傍の都市空間を対象に、整備主体の垣根を超えた⼀体的な整備の事例が増加している。一方、地下鉄駅は⼀般に駅舎や駅前広場を地上に持たず、当該地区における重要性は高いものの、駅と駅近傍の空間を一体的に計画する事例は都心部に限られている。本研究は、地下鉄駅の駅まち空間の概念を提⽰し、地下鉄駅周辺の都市空間の利⽤実態を把握し、周辺の大型商業施設や街路空間と地下鉄駅との関連性を分析した。都市構造や地区の形成過程を背景として、駅周辺の⼈⼝密度や駅までの交通⼿段に違いがあり、それが地下鉄駅近傍の商業・交通の機能の複合性に影響を与えていた。地下鉄駅に接続する⼤型施設は、施設内が通り抜けとして利⽤され、地上への導線として重要な役割を担っていることを指摘した。また、駅周辺の道路が、送迎空間として駅前広場と類似する機能を担っていること、札幌市と福岡市では利用実態に異なる傾向があることが明らかとなった。

  • 清水 祥貴, 深堀 清隆
    交通工学論文集
    2023年 9 巻 3 号 11-23
    発行日: 2023/04/01
    公開日: 2023/04/01
    ジャーナル フリー

    駅前広場内の各空間の面積算定は,利用者数に応じた環境空間の考え方が用いられてきたが,近年では特に歩行空間としての機能的な質の向上を図ることが重んじられ,多様な機能が求められている.本研究では駅前広場の屋根に着目し,東京周辺の 81 の駅前広場を対象に,評価指標の定義と広場形態及び屋根形態から要因分析を行った.また屋根配置のデータを用いてクラスター分析を行い,駅前広場タイプ別に屋根の繋がり等の整備水準を評価した.その結果,小規模な駅前広場では駅舎側に機能を集約し効率的な整備とすること,大規模な駅前広場ではロータリー周縁の屋根・商業施設の庇下空間を活用し,屋根の繋がりや滞留空間を効率的に創出することが重要であることを示した.

  • 高山 宇宙, 岡野 舜, 森本 章倫
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2020年 75 巻 6 号 I_565-I_574
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/04/08
    ジャーナル フリー

    本研究は,都市部での自動運転車の導入時に増加が予想される道路上での乗降に着目し,路肩空間の整備形態が道路交通環境へ与える影響について定量的に把握した.分析では,第4種第1級・第2級道路を対象に,駐車頻度や路肩空間の形態を変化させて単路部での交通シミュレーションを行い,旅行速度や遅延時間を評価指標とした.結果より,停車帯のない路上駐車型は,高い駐車頻度の場合に大幅な旅行速度の低下と遅延時間の増大を引き起こすことを確認した.また停車帯を設けた場合においても,乗降可能な区間が長いほど減速機会が生じやすくなることから,乗降場を限定して道路上での乗降を抑制していくことが,都市部での自動運転車の導入の際に重要となることを明らかにした.

  • 須田 昌弥
    経済地理学年報
    2008年 54 巻 1 号 69-70
    発行日: 2008/03/30
    公開日: 2017/05/19
    ジャーナル フリー
  • 上江洲 朝彦
    経済地理学年報
    2008年 54 巻 1 号 68-69
    発行日: 2008/03/30
    公開日: 2017/05/19
    ジャーナル フリー
  • 森田 翔, 大沢 昌玄, 中村 英夫
    都市計画論文集
    2018年 53 巻 3 号 537-543
    発行日: 2018/10/25
    公開日: 2018/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    駅前広場は、バスやタクシー、一般車から鉄道への乗り換え拠点であり、人が集まる空間である。さらに人だけでなく、駅前広場に面して立地する商業施設や駅ナカ商業施設が存在し、それらに対する物も集まる場所である。しかし、駅前広場周辺の建物への荷捌きが駅前広場の一般車スペースや車道で行われている状況も見られ、そのことが駅前広場の交通に悪影響を与え、駅前広場内の空間が混雑するといった悪循環が生じている。そこで本研究は、駅前広場の分類を行った上で現地調査を行い、駅前広場における荷捌き車両の駐車実態を把握する。そして得られた結果より、駅前広場における荷捌き車両の駐車特性の整理分析を行い、駅前広場における荷捌き車両対策案を示すこととする。その結果、一般車よりも荷捌き車両の駐車台数が多い駅があることを確認することができた。駐車する荷捌き車両の車種別の分析より、2t車両が一番多く、次いで自動販売機補充車であり、駅によっては自動販売機補充車の滞留時間が非常に長かった。今後の駅前広場の設計や面積算定式において、荷捌き及び荷捌き車両について検討する必要があるのではないかと考える。
  • 水野 謙吾, 加我 宏之, 武田 重昭, 松尾 薫
    日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集
    2023年 21 巻 105-108
    発行日: 2023/07/29
    公開日: 2023/07/22
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    本研究では都市部に位置する駅前広場の交流空間を対象に,日常的な交流機能の観点から,プランニング及びデザイン特性を分析し,その在り方を探った。プランニング特性では,交流空間面積が10%から40%と高い水準で確保され、駅と交流空間との接続性が高い交流空間中心型や交流空間接続型といった配置も確認できた。デザイン特性では,飲食といった個人での快適な滞留には,着座装置の正面への段差や植栽、照明灯、背面への植栽の導入を伴った円形の着座装置の設置が有効であると言える。また、知人との会話といった親密な交流には、歩行者動線に近く、立ち寄りやすい位置への着座装置の設置、人を眺めるといった間接的な他者との交流には、通行量の多い歩行者動線や遊びが発生する広場を眺められる空間への着座装置の設置が有効であると言える。
  • (第3報:福岡県糸島市における九州大学との連携活動)
    吉田 敬介
    年次大会
    2016年 2016 巻 G2000101
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/06/19
    会議録・要旨集 フリー

    The city formation around a new campus of Kyushu University is in progress according to campus relocation of the university. In the Organization for Promotion Academic City by Kyushu University (OPACK), which is an organization for promoting the city formation of the new campus and surrounding area, the author is cooperating to promote the city formation by industry-academia cooperation as a university professor. This research considers the relationship between the industry-university cooperation and the contribution to society by university from the point of view of mechanical engineering in accordance with the experience and information obtained by the author's activities in this organization, and tries to find the ideal way of the industry-university cooperation. This is the third report that introduce activities of Itoshima City, which has been performed cooperating with Kyushu University, since the City established in 2010. At first the outline of Itoshima City is described, it is told that a trigger of collaboration activities with Kyushu University was campus relocation to this city. Two main projects have been performed since 2010; the former is to support a research on the subject related to the present problems of Itoshima City, the latter is to support the events stimulating friendship between the citizen and the university staff and students. Both projects became successful. After describing a problem that maintenance of such a good relationship will not continue after the campus moving completes, it is stated that it will be resolved with a reason.

  • 伊藤 悟
    人文地理
    1994年 46 巻 4 号 353-371
    発行日: 1994/08/28
    公開日: 2009/04/28
    ジャーナル フリー
    The purpose of this study is to clarify the image and its regional background of cities in the Hokuriku District, Central Japan. The methodological framework consists of three preparatory questionnaire surveys, semantic differential (SD) method combined with direct factor analysis, and step-wise multiple regression analysis.
    Through the preparatory surveys, 18 municipalities (shi) were selected for the analysis as well-known Hokuriku cites in the Niigata, Toyama, Ishikawa and Fukui Prefectures, and 12 pairs of bipolar adjective words were gathered as the rating scales of the image evaluation in the questionnaire of the SD method. Undergraduate students of Kanazawa University located in Kanazawa-shi, Ishikawa Prefecture are the subject for the SD questionnaire, as well as the three preparatory ones.
    In order to extract the dimension of the city image, the evaluation data derived from the SD questionnaire was subjected to the factor analysis by the direct method, which does not standardize the data and thus starts with the cross-product matrix. Step-wise regression analysis was also utilized for searching the regional characteristics for the backgrounds of the image dimensions in the Hokuriku cities.
    As a result, three image dimensions were obtained. The first can be interpreted as 'yearning' for city since it is concerned with the adjectives 'urban' and 'lively'. Commercial activity and population size affect this dimension. In the Hokuriku cities, the most desired cities are Niigata-shi and Kanazawa-shi, where commercial activities have been highly concentrated and the population are largest.
    The second dimension is interpreted as psychological distance, or imaginary 'separation' for city. Real distance to a city increases this separation, and the population size of the city decreases it. The third is 'hesitation', which arises for far distant and industrial or transportation cities. On the other hand, the hesitation is less for Kanazawa-shi, the nearest city for the students, and Wajima-shi and Kaga-shi, which are tourist and spa resort places.
  • 九州地方を例として
    謝 知秋, 本間 里見, 内山 忠, 高取 千佳
    日本建築学会計画系論文集
    2024年 89 巻 818 号 701-711
    発行日: 2024/04/01
    公開日: 2024/04/01
    ジャーナル フリー

    This study examined the impact of the Green View Index (GVI) and Sky Open Rate (SOR) on people’s psychology in Kyushu’s station squares. These elements, termed “Visual Landscape Factor” (VLF), were classify squares and analyzed using machine learning to assess their VLF. A questionnaire and factor analysis rated each square, exploring the relationship between these ratings and VLF. The findings revealed that urban station squares scored highest when GVI ranged from 6.3% to 12.1%, highlighting the significant influence of landscape elements on psychological responses.

  • ―近畿三空港を中心に―
    *須田 昌弥
    人文地理学会大会 研究発表要旨
    2008年 2008 巻 310
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/12/25
    会議録・要旨集 フリー
    2008年現在、我が国の11空港・14路線において空港ターミナルと鉄道を初めとする軌道系交通機関の駅が直結ないし隣接している。大阪を中心とする近畿圏では、大阪国際(伊丹)空港・関西国際空港(以下関西空港)・神戸空港が併存し、国内航空旅客においては競合関係にある。首都圏に東京国際(羽田)空港・成田空港の2つしかないにもかかわらず、近畿圏に3つも空港があるのは過剰であるとの指摘もしばしばなされる。  その際に関連して言及されるのが関西空港の「アクセスの不便さ」である。関西空港は都心から離れているためアクセスに時間がかかり、運賃・料金も高いという指摘である。このことが他方では、航空各社が関西空港発着の国内便を相次いで廃止・減便する理由ともなっている。しかし本当にそうであろうか?本報告では近畿3空港の鉄道アクセスを比較することを通じて、関西空港は本当に「不便な空港」なのか、そう言えるとしたらどのような点にあるのか、そしてその背景にある問題は何なのかについて検討する。  関西空港への鉄道アクセスはJR西日本・南海電鉄によって行われているが、運行本数においては両者の合計(149本/日)は伊丹空港(大阪モノレール:117.5往復/日)・神戸空港(ポートライナー:126往復/日)のそれを上回っている。また、伊丹・神戸両空港がいずれも大阪都心部(JR大阪環状線上またはその内部)に到るまでに必ず乗り換えを必要とするのに対し、関西空港からならば乗り換えなしに到達可能という点でも関西空港はむしろ「便利」である。  ただし、所要時間・運賃については大阪(梅田)駅までの場合、関西空港からが65分・1,660円(JR「関空快速」利用の場合)であるのに対し、伊丹空港からは蛍池乗り換えで24分・420円、神戸空港からは三宮乗り換えで51分・710円と差があることは否めない。しかし、上述した鉄道ネットワーク全体で考えた場合、関西空港の優位性について別の議論も可能なのではないか。  この点をさらに詳細に検討するため、市販の運賃検索ソフト「駅すぱあと」を使用して各空港から一定時間内に鉄道のみで到達できる駅の数を算出した。関西空港から120分以内に到達できる駅の数は伊丹・神戸両空港に比べやや劣るものの、首都圏における羽田空港と成田空港の2倍以上の格差に比べればその差はむしろわずかであるといえる。  次に、関西空港の「不便さ」の所在を考えるため、各空港から大阪市内主要駅ならびに近畿の主要都
    市中心駅
    までの所要時間を算出して比較した。その結果、関西空港は難波・天王寺などの大阪南部や和歌山方面には優位性があるものの、梅田・新大阪や京都・神戸方面は伊丹・神戸両空港の方が所要時間は短いことが明らかになった。個別の地点で見ると、南海電鉄のターミナルである「難波」で関西空港と伊丹空港がかなり互角の所要時間となっていること、JRの特急「はるか」で乗り換えなしに到達できる「京都」においても神戸空港が関西空港より所要時間が短いことが特筆される。これらの事実が、「関西空港は不便だ」という一般的評価につながっているものと考えられる。 この状況をふまえ、関西空港のアクセスを改善するための施策はいくつか挙げられよう。具体的には、特急「はるか」のJR大阪駅乗り入れや、南海電鉄の梅田方面への延伸(またはJRとの直通運転)といった施策が考えられる。これらはいずれも、関西空港と「梅田」の間のアクセスを改善するものである。しかしそのような解決策で十分なのであろうか?この問題のさらに大きな背景として、本報告では「東京一極集中」のもとでの「大阪の停滞」のために、かつては「梅田」と互角の中心地であった「難波」の求心力が低下しているということがあるのではないか、という仮説を提示したい。関西空港の立地は「大阪南部の活性化」を意図した面が少なからずあると考えられるが、そのことが逆に、関西空港の「不便さ」を助長している可能性はないであろうか。この点は本報告の段階では厳密な検証には到っていないが、関西圏の都市構造を分析する上で、そして今後の関西の都市政策を立案する上で、この問題についても今後検討していく必要があるのではないか。
  • 波床 正敏
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2016年 72 巻 5 号 I_809-I_820
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/12/23
    ジャーナル フリー
    フランスでは1981年にTGVが運行開始され,現在までに多くの主要都市に対してTGVサービスが提供されている.本研究では,フランスの幹線鉄道政策を振り返るとともに,近年の高速鉄道整備に伴う影響などについて分析するため,TGV導入前の1963年,導入直後の1985年,全国展開期の2005年の3年次について,主要都市間の各種所要時間指標を計測し,その特徴を考察した.
    その結果,最初のTGVが開通した直後の1985年以前では速度向上と乗り継ぎ利便の改善が図られることで総合的な利便性が大きく向上したが,1985年以後のTGVネットワークの全国展開期においては速度は向上したものの乗り継ぎ利便が悪化することが多く,総合的な利便性の改善は小さいことがわかった.
  • 主要都市へのアンケート調査JR高山本線活性化事業での事例研究による考察
    小滝 省市, 高山 純一, 中山 晶一朗, 埒 正浩
    都市計画論文集
    2016年 51 巻 1 号 23-32
    発行日: 2016/04/25
    公開日: 2016/04/25
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では,コンパクトなまちづくりの一環として,駅周辺の再整備の必要性が増している中,駅前広場の事業推進のための課題を明らかにするものである.主要都市へのアンケート調査の結果,都市郊外において駅前広場が長期未着手になっている背景に,駅周辺整備に関して上位計画での位置づけが少ないことが明らかとなっており,先進事例として富山市におけるJR高山本線活性化事業を取り上げ,都市政策の一環として,駅前広場整備など交通結節点の整備に取り組むことの有効性について確認した.
  • 新地理
    1987年 35 巻 1 号 53-80
    発行日: 1987/06/25
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
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