詳細検索結果

令和元年度第2回理事会議事録

日本重症心身障害学会誌
2019年 44 巻 3 号 645
発行日: 2019年
公開日: 2022/02/27

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.44.3_645

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新旧理事長交代のお知らせ

日本重症心身障害学会誌
2018年 43 巻 3 号 557
発行日: 2018年
公開日: 2021/03/18

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.43.3_557

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演者一覧

日本重症心身障害学会誌
2012年 37 巻 2 号 204-205
発行日: 2012年
公開日: 2022/06/29

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.37.2_204

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新生児期に発症したCockayne症候群の1例

後藤一也, 小川昭之

脳と発達
1989年 21 巻 5 号 491-494
発行日: 1989/09/01
公開日: 2011/08/10

DOI https://doi.org/10.11251/ojjscn1969.21.491

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Cockayne症候群の2歳男児例を経験した.患児は新生児期より哺乳不良, 体重増加不良を認め, 生後4カ月より発達遅滞が明らかとなった.小人症, 小頭症, 特異顔貌に加え, 生後11カ月時に頭部CTで頭蓋内石灰化と網膜色素変性, 末梢神経障害を認め, 本症と診断した.生後1歳10カ月時の頭部CTでは脳萎縮は著明となり, 石灰化は広汎化した.
従来の報告と比較して新生児期に発症し, 乳児期より著しい発達・発育遅滞と末梢神経障害を認め, 頭部CT上著しい脳萎縮と広汎な石灰化がみられた点で, 本症例は特徴的であった.
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日本重症心身障害学会　令和2年度総会議事録

日本重症心身障害学会誌
2021年 46 巻 1 号 159
発行日: 2021年
公開日: 2024/02/22

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.46.1_159

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令和元年度総会議事録

日本重症心身障害学会誌
2019年 44 巻 3 号 648
発行日: 2019年
公開日: 2022/02/27

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.44.3_648

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急性脳炎の1例における頭蓋内圧モニターと脳波解析の有用性について

後藤一也, 小川昭之, 中下誠郎, 岡田仁, 笠井直人

脳と発達
1989年 21 巻 4 号 374-378
発行日: 1989/07/01
公開日: 2011/08/10

DOI https://doi.org/10.11251/ojjscn1969.21.374

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急性脳炎の6歳男児例に頭蓋内圧モニターを行い, 頭蓋内圧, 脳灌流圧を数量的にとらえ, 頭蓋内圧のコントロールをはかり, 転帰は良好であった.同時記録した脳波に, 自己回帰解析を施したが, 頭蓋内圧が25mmHgをこえると, 脳波のトータルパワーは1,000μv²以下に低下する傾向がみられた.脳波のパワーを求めることで頭蓋内圧の推定が可能と思われた.
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O-2-B17　慢性呼吸不全とてんかんを認めたRett症候群の男児例

塩田勉

日本重症心身障害学会誌
2017年 42 巻 2 号 217
発行日: 2017年
公開日: 2019/06/01

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.42.2_217_2

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症例は1歳4カ月男児。38週0日 2438 g 46.0 cmで出生。生後、頻回の無呼吸とSpO2低下を認めたため、当院NICUに入院し、酸素投与を行った。頭部MRI、内分泌検査、代謝疾患の検査、染色体検査などを施行したが、いずれも異常を認めなかった。脳波検査では、背景波の異常とspikeを認めたため、CBZの内服を開始した。胃食道逆流症に対しては、内服加療を行った。生後1カ月を過ぎても呼吸のふらつきは改善しなかったため、HOTを導入し退院した。在宅でも無呼吸は続いていたが、PvCO2 50 mmHg台で換気は保たれていたため、酸素0.25Lの在宅管理を継続。徐脈のエピソードもあったが、ホルター心電図では明らかな不整脈はなく経過観察した。低緊張で精神運動発達遅滞を認め、寝返りは獲得していない。寝ている時間が多く、覚醒している時間はわずかである。経口哺乳を行っていたが、体重増加不良を認めたため、生後8カ月に経管栄養を導入した。1歳過ぎからSpO2の大幅な低下を繰り返すようになり、PvCO2は70-80 mmHgまで上昇したため、NPPVを導入した。しかし、CO2が貯留しても努力呼吸を認めないため、先天性中枢性肺胞低換気を疑ったが、PHOX2B遺伝子は異常を認めなかった。さらに、男児Rett症候群の可能性を疑い、遺伝子検査を施行したところMECP2のホモセンス変異が同定された。なお、家族歴として、無呼吸とてんかんについてきわめて類似した経過をたどり、2歳で突然死した同胞がいたため、ご両親のMECP2解析も施行したところ、母は性腺モザイクである可能性が示唆された。男児のてんかん性脳症や知的障害の症例で診断がつかない場合には、Rett症候群を鑑別に考える必要がある。
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O-2-B16　重症心身障害病棟入所者の原因疾患の検討

内山伸一, 今井一秀, 植村篤実, 平松美佐子, 後藤一也

日本重症心身障害学会誌
2017年 42 巻 2 号 217
発行日: 2017年
公開日: 2019/06/01

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.42.2_217_1

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目的　重症心身障害は発達期の脳障害を引き起こすさまざまな疾患が原因となるが、年長例では経過も長く、原因が特定されない場合も多い。一方、画像検査の普及や進歩とともに、遺伝子検査の導入によって、原因疾患が明らかになる機会も増加している。今回、西別府病院重症心身障害病棟に入所中の重症心身障害児（者）（以下、重症児者）の病歴、臨床症状、検査成績などを参考に、原因疾患を再検討したので報告する。　対象　対象は2017年1月時点で当院重症心身障害病棟に入所中の128名。平均年齢：40.6±15.5歳（1歳〜66歳）。これらを対象に、外来、入院診療録、臨床所見、画像検査などをもとに、原因疾患を再検討するともに、発症時期により出生前要因、周生期要因、出生後要因、原因不明に分類した。　結果　（1）出生前要因：20（16%）［染色体異常；ダウン症候群2、ダウン症候群以外9、脳奇形5、先天感染2、先天代謝異常1、SMA2］、（2）周生期要因：47（36％）［早産9、重症仮死26、黄疸5、感染5、双胎1、ビタミンK欠乏1］、（3）出生後要因：34（27%）（脳炎・髄膜炎後遺症12、てんかん後遺症8、脳血管奇形2、溺水2、外傷2、虐待3、過換気1、SIDS1、ギラン・バレー症候群1、ワクチン関連2）、（4）原因不明：27（21%）。　考察　今回の検討で、原因不明は27例に上ったが、原因疾患の特定は、予後の見通し、合併症の治療管理の上でも意義が大きい。今回、30歳台男性で、原因不明の退行性病変とされていた症例が、父の小脳症状出現より、歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症と診断した。重症者は長期入院例も多く、病歴が不明な場合も多いが、遺伝子診断検査の適応を検討するうえでも、家族歴、臨床経過や所見などを整理することが重要である。
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O-1-B10　高柵ベッド使用の現状と課題

川原良恵, 帯刀佐智代, 小林典子, 岡村俊彦, 後藤一也

日本重症心身障害学会誌
2014年 39 巻 2 号 230
発行日: 2014年
公開日: 2021/05/27

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.39.2_230_2

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目的座位以上の運動能力と行動障害を示す重症心身障害児（者）（以下、重症児（者））に対して、転落防止目的に2段の柵付きベッド（以下、高柵ベッド）が使用されてきた。しかし、その使用については身体拘束の一つとして倫理的問題も指摘されている。今回、当院における高柵ベッド使用状況や患者家族や職員の意識を通して課題などを検討したので報告する。方法当院療養介護病棟で高柵ベッドを使用している重症児（者）8人について、行動面・医療面の状態像とその使用理由を調査した。医師、看護師、児童指導員、保育士など病棟で看護、療育に関わる職員に対して高柵ベッド使用に対する意識調査（問題意識、改善策など）を行うとともに、患者家族や後見人に対しても意識調査を行った。成績高柵ベッド使用者は8人（男性5人）で、年齢22〜53歳、大島分類2〜3： 3人、5：3人、10：1人、17：1人。立位や歩行が可能、ベッド柵をおろすことによる転落防止のために使用されている。職員調査では約9割が身体拘束と認識し、約9割は安全のために使用せざるを得ないと回答している。改善策として、夜間のみの使用、ベッド外での療育活動を増やすことや、外観や構造面での配慮・工夫が提案された。家族への調査では、安全面での使用は理解できるが、倫理的な事柄や使用に至る経緯の説明不足などの指摘があった。結論高柵ベッドは転落防止など医療安全面での必要性は患者家族、職員ともに理解されているが、使用にあたっては倫理的配慮が十分とはいえない。高柵ベッドの仕様を含めた代替策の検討や、使用時間の制限、家族の理解、同意など運用面について協議し改善に努める必要がある。
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O-1-B09　重症心身障害児（者）の口腔内環境改善への取り組み

菅原朋子, 吉浦円香

日本重症心身障害学会誌
2014年 39 巻 2 号 230
発行日: 2014年
公開日: 2021/05/27

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.39.2_230_1

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目的重症心身障害児（者）病棟A病棟は、気管切開や人工呼吸器を装着する超重症児を対象にしており、非経口摂取の患者が95％を占め重篤な呼吸器合併症のリスクが高い。そこで、患者の口腔内環境と看護師の口腔ケア技術の現状を調査し、看護師の口腔ケア技術の向上を図ることで、患者の口腔内環境を改善することに取り組んだ。方法期間：2012年5月1日〜2013年2月1日。対象：A病棟の患者38名。（経口摂取4名、非経口摂取34名）看護師34名。方法：1．患者の口腔内環境の現状（10項目）を実態調査　2．看護師の口腔ケア技術（14項目）のチェックと個別指導　3．指導後、患者の口腔内環境を再調査結果・考察口腔内環境の現状として、非経口摂取患者において「舌苔」32.4％、「口腔内乾燥」32.4％「口腔粘膜の汚れ」29.7％、「口蓋の汚れの付着」10.8％みられたが経口摂取患者においてはみられなかった。看護師の口腔ケア技術のチェックでは、「観察しながらブラッシングできる」72.5％、「歯を1〜2本ずつ磨くことができる」47.5％でこの2点を重点課題として個別に指導を実施した。その結果、看護師の口腔ケア技術は、「観察しながらブラッシングできる」95.3％、「歯を1〜2本ずつ磨くことができる」72.1％に上昇し、患者の口腔内環境は、「舌苔」16.2％、「口腔内乾燥」21.6％、「口腔粘膜の汚れ」13.5％、「口蓋の汚れの付着」2.7％に減少した。結論 1．非経口摂取患者の口腔内乾燥は課題であるが、歯列不正や咬合異常がある重症心身障害児（者）においては、十分に観察しながら、丁寧に口腔ケアを実践することで患者の口腔内環境の改善につながった。
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一時的増大後, 自然縮小を認めた半球間裂嚢胞の1例

後藤一也, 前田知己, 泉達郎

脳と発達
2000年 32 巻 4 号 323-327
発行日: 2000/07/01
公開日: 2011/08/10

DOI https://doi.org/10.11251/ojjscn1969.32.323

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胎内にて半球間裂嚢胞を指摘され, 5歳までの経過観察で, 嚢胞サイズが乳児期に一時的に増大し, その後自然縮小を認めた1例を報告する. 生後の画像検査で, 多発性の半球間裂嚢胞とともに, 脳梁欠損および厚脳回や異所性灰白質などの皮質形成障害も確認された. 本症例では, 乳児期前半に嚢胞は増大したが, 一過性の筋緊張亢進所見以外, 明らかな頭蓋内圧亢進症状は認められなかった. 本症例のように自然縮小を示した半球間裂嚢胞はこれまで報告されていない. 本症例における, 嚢胞サイズの年齢変化を定量的に示すとともに, その縮小機序について考察した.
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令和2年度第3回理事会議事録

日本重症心身障害学会誌
2020年 45 巻 3 号 369-370
発行日: 2020年
公開日: 2023/03/30

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.45.3_369

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O-2-B34　心肺停止の既往を有する重症心身障害児者の臨床的検討

久保田一生, 本橋裕子, 竹下絵里, 石山昭彦, 齋藤貴志, 小牧宏文, 中川栄二, 須貝研司, 佐々木征行

日本重症心身障害学会誌
2014年 39 巻 2 号 261
発行日: 2014年
公開日: 2021/05/27

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.39.2_261_2

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はじめに重症心身障害児者のなかには心肺停止（以下、CPA）を経験するものがしばしばいるが、予防措置に通じうるようなリスク因子の検討や、蘇生された例における予後に関する文献は少ない。対象・方法 2013年1月〜12月で当院の重症心身障害児者病棟に入院歴のある140例のうち心肺停止の既往がある症例で、原疾患、心肺停止年齢、心肺停止の原因などを後方視的に検討した。結果＜現在の状態＞CPAの既往のない症例は118例（84%）で、年齢は中央値20歳（1歳〜50歳）、大島分類1〜5、てんかんあり84%、経管栄養55%、気管切開孔/人工呼吸器使用例29%であった。CPAの既往がある症例は22例（16%）で、年齢は中央値27歳（7歳〜47歳）、大島分類1〜2、てんかんあり77%、経管栄養90%、気管切開/人工呼吸器使用例82%であった。＜CPA前の状態＞CPAの既往のある症例の原疾患は進行性疾患18%、非進行性疾患72%であった。てんかんあり68%、経管栄養27%、呼吸の問題を抱えていると記載があった例は55%であった。＜CPAのエピソードについて＞CPAはのべ37回あり、10歳以下24回、10代9回、20代1回、30代2回、40代1回であった。そのうち院内発生は27回であった。原因は窒息15例、挿管チューブやカニューレトラブル3例、肺炎2例、術後合併症2例、けいれん2例などであった。考察 CPAは16%と高率に認めた。また、CPA既往のある症例では現在の摂食、呼吸の機能が低く、CPAの既往が機能低下に寄与した可能性がある。CPAは10歳以下で多く発生し、原因には呼吸器関連が多かった。約半数にCPA以前の嚥下障害や下気道感染の反復などがあり、リスク因子として考えられる。
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O-2-B33　重症心身障害児者の徐脈の検討

後藤千佳, 植村篤実, 今井一秀, 平松美佐子, 後藤一也

日本重症心身障害学会誌
2014年 39 巻 2 号 261
発行日: 2014年
公開日: 2021/05/27

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.39.2_261_1

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はじめに重症心身障害児（者）（以下、重症児（者））病棟では入所者の重症化に伴い、脈拍数（PR）や酸素飽和度監視が広く行われるようになり、PRの連続情報を知る機会が増えた。その際、状態安定時にも徐脈が経験されることが少なくない。今回、当院重症児（者）病棟で、酸素飽和度脈拍数監視装置を用いて、徐脈の頻度やその背景因子などを検討したので報告する。対象と方法当院入所中の重症児（者）120名のうち、行動障害などでモニター装着困難であった者を除く79名（うち男性43名、年齢2−57歳（中央値43）、大島分類1：49名、2：15名、4：4名、5：6名、6：1名、7：1名、8：1名、9：2名）を対象とした。SAT-MeSSAGE® IIを用いて48時間記録し、トレンドグラフを参照してPR最小値を求めた。徐脈をPR60以下と定義し、対象ごとに任意の24時間におけるPRの分布とPR最小値を求め分析した。結果 79名中、PR最小値60以上：18名（22.8%）、50〜59：33名（41.8%）、40〜49：24名（30.4%）、40未満：4名（5.0%）であった。PR50未満の徐脈は夜間睡眠中に多かったが、出現時間は24時間中最小2秒、最大6時間39分6秒（中央値39分30秒）でばらついていた。PR50以下の対象では甲状腺機能低下症4名、慢性心不全1名、広範な脳障害4名を認めたが、自律神経障害を示す呼吸障害、体温障害、発汗障害、四肢冷感などの所見との関連は明らかではなかった。まとめ長期間のPR記録の検討で、PRのプロフィールと徐脈、高度徐脈が多くの重症児（者）で認められることを示した。徐脈の病的意義や機序などは不明であるが、重症児（者）の中枢神経障害の所見の可能性があり、自律神経機能の評価や循環障害への影響を検討する必要がある。
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O-2-B28　フェニトン中止による歯肉所見の変化

後藤一也, 後藤千佳, 植村篤実, 今井一秀, 平松美佐子

日本重症心身障害学会誌
2014年 39 巻 2 号 258
発行日: 2014年
公開日: 2021/05/27

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.39.2_258_2

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目的重症心身障害児（者）（以下、重症児（者））のてんかんは難治で経過も長くフェニトイン（PHT）が投与されることが多かった。PHTの長期服用で小脳萎縮、歯肉増殖、骨粗鬆症などの副作用が挙げられPHTの減量中止を行う必要がある。当院でもPHTの減量中止を進めてきたが、PHT減量中止前後の歯肉所見の変化を検討したので報告する。方法対象は当院重症児（者）病棟入院中でPHT内服例27人（男17）。年齢は27〜61歳（中央値 46）。PHT開始年齢3〜48歳（中央値14）、内服期間6〜41年（中央値 25）、内服量25〜250mg（中央値 180）。発作コントロールの良否に関わらずPHTの減量中止を行い、27人中中止23人、減量中3人、発作悪化のため減量中止が1人。減量前と2年7カ月の間隔にて歯科医師、歯科衛生士が歯肉所見を評価した。評価項目は歯肉肥大（Harris&Ewalt）とCPITN（歯周疾患治療必要度指数）で、前者はブロックごと、後者はindex toothごとにステージおよびスコアを評価した。症例ごとに前後の変化をA：すべて改善、B：一部改善、C：一部改善・一部悪化、D：不変、E：一部悪化、F：すべて悪化、G：判定不能に分類した。成績歯肉肥大の変化は、A：3人、B：11人、C：3人、D：4人E：6人に区分され。CPITNの変化は、A：1人、B：16人、C：4人、D：1人、E：1人、G：4人であった。歯肉肥大とCPITN所見がともにAあるいはBに区分された症例は10人で、ともにEもしくはFの症例はいなかった。結論 PHTによる歯肉増殖変化は不可逆的といわれ、結果で示された歯肉所見の改善がPHT中止の効果がどうかは断定できない。しかし、口腔衛生は重症児（者）の健康管理において重要で、悪化要因は可能なかぎり取り除くことが必要であり、PHTの中止、他剤への置換を積極的に行うべきである。
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O-2-B27　当園における重症児（者）に対するRufinamideの使用経験

小松原孝夫, 藤井美恵子, 小柳依巳子, 影山隆司, 吉川秀人, 小西徹

日本重症心身障害学会誌
2014年 39 巻 2 号 258
発行日: 2014年
公開日: 2021/05/27

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.39.2_258_1

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はじめに Rufinamide（RFN）は、2013年3月より本邦において発売承認された新規抗てんかん薬であり、他の抗てんかん薬で十分な効果が認められないLennox-Gastaut症候群（LGS）における強直発作および脱力発作に対する抗てんかん薬との併用療法を適応とする。今回、当園における重症児（者）に対するRFNの短期使用経験についてまとめたので報告する。対象と方法登園に通院・入所中の重症児（者）で、RFNを投与したLGS8症例（男7例、女1例）を対象とした。大島分類1が3例、2が1例、5以下が4例であった。投与開始後3カ月時点（副作用による内服中止例は、最終内服時点）の有効性と安全性について、カルテ記載を元に後方視的に検討した。投与方法は添付文書に準じて開始し、2日毎に最大量まで漸増した。続行が困難な有害事象発現時は投薬を中止した。有効性の評価は、RFN投与開始前6カ月間と投与開始後3カ月時点を比較した発作消失率から検討した。75％以上の発作減少を認めたものを「著効」、75％未満50％以上の減少を「有効」、50％未満の減少は「不変」、発作頻度が増加した場合は「悪化」とした。結果てんかん発病平均年齢は2歳9カ月（3カ月−12歳2カ月）、RFN開始平均年齢は21歳4カ月（5歳6カ月−36歳9カ月）であった。全体での有効性は、著効2例（25％）、有効2例（25％）、無効4例（50％）であり、悪化例はなかった。副作用としては、2例で嘔吐、1例で活気低下を認め、そのうち2例（25％）で投薬を中止した。考察重症児（者）におけるRFNの投与について、短期評価ではあるが既報と同程度の高い有効率を示した。今後、長期的使用における有効性や安全性についてさらなる検討が必要である。本学会では、現在新規にRFN導入中の2例を加えた計10症例について報告する。
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O-1-B-28　重症児者病棟における呼吸器ウイルス感染症の流行と多項目同時検出システムについて

松田俊二

日本重症心身障害学会誌
2013年 38 巻 2 号 272
発行日: 2013年
公開日: 2022/04/28

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.38.2_272_2

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目的重症児者病棟では呼吸器ウイルス感染症が流行し、対応に苦慮することがある。しかし、流行する病原ウイルスは半数以上で不明である。そこで、対応策をたてる一助とするために、まず、流行する病原ウイルスの同定を試みた。方法鼻腔ぬぐい液を採取し、PCRとウイルス培養と一部ではウイルス遺伝子の解析により病原ウイルスを同定し、臨床所見と比較検討した。また、多項目同時検出システム・呼吸器系ウイルスパネル（Luminex社）を用いて、代表的な呼吸器ウイルス10種について鼻腔ぬぐい液から検出を試みた。臨床経過は診療記録より検索した。本研究は倫理委員会の承認のもと、保護者の同意を得て行った。結果インフルエンザを除いて5種のウイルス流行が確認された。各ウイルス流行ごとに特徴があったが、特にメタニューモウイルス流行が3回あり、臨床的特徴が確認された。このウイルスは中等度の流行性があり、感染者では高熱が1週間ほど続く傾向があった。発症初期にはリンパ球の減少と単球の比率上昇がみられ、さらに、1週間前後経過した後にCRPの上昇と肺炎像が多くの症例でみられた。多項目同時検出システムによる呼吸器ウイルスの検出では、9〜12月の発熱者の鼻腔ぬぐい液からコロナウイルス、パラインフルエンザ、エンテロウイルス、メタニューモウイルスが検出された。なかには2種のウイルスが同時に検出されたサンプルもあった。考察重症児者病棟では多種の呼吸器ウイルスの流行のあることがわかった。各ウイルスでは特徴のある流行や症状をしめすことがあった。近年進歩している多項目検出法による呼吸器ウイルス検出は感度が高く、多種類の呼吸器ウイルスが従来より短時間に感度よく検出できる可能性のあることが示唆された。
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O-1-B-27　重症心身障害てんかん患者におけるフェニトインの減量中止の試み

後藤一也, 植村篤実, 今井一秀, 平松美佐子

日本重症心身障害学会誌
2013年 38 巻 2 号 272
発行日: 2013年
公開日: 2022/04/28

DOI https://doi.org/10.24635/jsmid.38.2_272_1

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目的重症心身障害児（者）（重症児（者））のてんかんでは、難治例が多く、罹病期間が長くPHTを内服している症例が多い。PHTは強力な抗けいれん作用を有するが、歯肉肥大やそれに伴う口腔衛生への影響、骨粗鬆症、小脳萎縮などの副作用があり中止することが望ましい。今回PHT内服症例について同剤の減量、中止を試みたのでその成績を報告する。方法当院重症児（者）病棟に入院中で、2012年5月時点でのPHT内服患者27人（男17人）、年齢17〜50歳（平均33.5）を対象とした。てんかん類型の内訳は症候性局在関連性てんかん10人、症候性全般てんかん4人、分類不能12人、不明1人であった。PHT 1日あたりの内服量は25〜250mg（中央値180）、抗てんかん剤数は1〜4剤。発作頻度の内訳は発作消失7人、年単位1人、月単位6人、週単位7人、日単位6人であった。発作コントロールの良否にかかわらずPHTの減量、中止を試みた。他剤への置換の必要性やその選択は病歴、神経学的所見、脳波所見、発作型などを参考に判断した。成績 2013年6月時点で27人中13人がPHT中止、14人が減量中であった。中止した13人について、PHT中止のみ4人、その他はCBZ、CLB、LEV、LTG、TPM、VPAのうち1〜2剤に置換された。PHT中止による発作頻度の変化は消失継続が1人、変化なし11人、改善1人であった。減量中14人についてはPHT減量のみが4人、以外はCLB、LEV、LTG、TPMのうち1剤へ置換されたが、難治で減量が進まない症例が1人いた。27人中2人で減量中発作の群発、消失例の再発がみられたが一過性であった。結論重症児（者）においてはてんかん発作モニタリングの困難さなど様々な制約があるが、病歴、発作型などを参考に、新規抗てんかん剤を含めた他剤への置換も考慮しPHTの減量、中止を試みる必要がある。
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オンラインFRITによるSRモータ速度制御系の制御器調整

*後藤一也, 池田英広

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集
2019年 2019 巻 05-1A-04
発行日: 2019/09/19
公開日: 2020/01/20

DOI https://doi.org/10.11527/jceeek.2019.0_51

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レアアースフリーモータの一種であるSRモータは，安価で堅牢かつ可変速運転に適しているため，産業界への応用が進んでいる。SRモータの速度制御法として，磁束やトルクなどのルックアップテーブルを用いる手法や，トルク脈動を抑制するため各相電流を制御する手法が多く利用されている。しかし，これらの手法は複数回の実験によりデータを収集する必要があることや，モータの相数分電流センサが必要なため，システムの大型化やコストの増加が問題となる。そこで本研究では，モータ角速度と電源電流のみを制御する一型サーボ系に対し，モータの数式モデルを使用しないオンラインFRITによりシミュレーション上で制御器の調整を行う。

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