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クエリ検索: "心肺停止"
6,249件中 1-20の結果を表示しています
  • ―より有効な蘇生法普及のために―
    小沢 章子, 野見山 延, 田辺 豊, 西 法正, 的野 博
    医療
    1994年 48 巻 7 号 552-557
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
    国立病院に勤務する看護婦, 事務職員, 技術員などに心肺蘇生法の講習を行い, アンケート調査を行った.
    事務職員を含め, 心肺蘇生法そのものを体得させることは困難ではなかった. 大部分の受講者は実施可能と考え, 指導側から評価しても十分行えると考えられた. しかし受講者が実際に蘇生法が必要な場合に際して行うかといえば, 必ずしもそうとはいえない. 少なからずためらいと抵抗があり, 結果的に蘇生法を行うとしても消極的参加にとどまる者が多いのではないかと考えられた.
    受講者に実行させるには蘇生法の必要性認識, 実行するという意志を持つ, 繰り返し講習をうける習慣をつけるなどが重要である. またこれらの点に焦点をあてた講習会が重要と考えられる
  • 上嶋 権兵衛, 伊藤 良明
    医科器械学
    1998年 68 巻 6 号 251-256
    発行日: 1998/06/01
    公開日: 2021/09/10
    ジャーナル フリー
  • 内田 信之, 橋爪 直紀, 剣持 る美, 狩野 道子, 荒木 栄子
    日本プライマリ・ケア連合学会誌
    2015年 38 巻 4 号 391-392
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/12/25
    ジャーナル フリー
    「NPO法人あがつま医療アカデミー」は, 群馬県吾妻地域の医療の問題をあらゆる医療者が共有し考えていくことを目的に, 2012年7月に設立された. 2014年は「リビング・ウィル」を最重要テーマに位置づけ, 計32回の研修会を開催, 同時に「私の意思表示帳」の作成, さらに「リビング・ウィル」をテーマとしたフォーラムを開催した. 今後もこの活動を, 地域に密着した形で地道に継続していく予定である.
  • ―日本救急医学会関東地方会院外心停止多施設共同研究―
    長尾 建
    日本内科学会雑誌
    2006年 95 巻 12 号 2476-2483
    発行日: 2006/12/10
    公開日: 2009/03/27
    ジャーナル フリー
    関東地方の院外心停止患者に対する救急医療体制を把握し, その構築に寄与することを目的に, 国際的集計手法 (ウツタイン様式) を用いた多施設前向き観察臨床研究 (SOS-KANTO) を開始した. この分析では院外心臓性心停止患者の約60%が虚脱直後心室細動であり, bystander CPRはこの心室細動を長引かせ, 生存率を向上させた. しかし, bystander CPR施行率は低値で, 簡単な心臓マッサージのみCPRの普及が必要であると結論した.
  • 松下 雅樹, 安間 英毅, 馬渕 まりえ
    中部日本整形外科災害外科学会雑誌
    2010年 53 巻 2 号 283-284
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル 認証あり
  • 主に心肺停止を想定して
    碓井 孝治, 満保 紀子, 唐島 ゆかり, 作田 清子, 中﨑 謙一, 椎名 実希, 中波 暁, 高木 泰孝
    理学療法学Supplement
    2014年 2013 巻 0779
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】当院ではあらゆるリハビリテーション(以下,リハ)ニーズに対応すべく,様々な疾患に対してリハを行なっているが,これまで急変時対応に関しては年1回の講習会以外には,積極的な勉強会・実技練習を行なっていなかった。そこで,以前から当院で開催されていた総合的品質管理(以下,TQM)活動をきっかけに,リハ中の急変に対処するため,2011年以降,様々な活動・勉強会を行なってきた。今回は
    心肺停止
    を想定しての活動に主眼を置き,その内容を報告する。【方法】1.対象当院総合リハセンターに在籍する理学療法士(以下,PT)・作業療法士・言語聴覚士・理療士の計28名(ただし,TQM活動期間中に限ってはPT・理療士の計13名)2.TQM活動のまとめ基礎テストの実施・解説/急変時対応のアルゴリズム作成・説明/各種機器の保管位置の確認/実際の機器の使用練習/急変時対応のビデオ作成・解説・ディスカッション/急変時対応の実技練習/報告内容のマニュアル作成・説明/カルテ記録・インシデントレポートの見本作成・説明 の8つの項目に関して順次実施した。3.評価方法TQM活動初期,最終および終了後約1年半での一次救命処置(以下,BLS)模擬練習について,その一部始終をビデオ撮影した。それをもとに,コード・ブルー(緊急事態発生を意味する隠語)コールまでに要した時間,救急への搬送開始までの時間,実技力について評価した。実技力はTQMメンバー6名で,あらかじめ設定した19項目について,A:対処が適切,B:不十分だができた,C:不適切または遅い,で各自評価し,その後話し合いながら最終判定した。結果に対しては統計学的分析を行なわず,TQM活動初期,最終および終了後で直接比較検討した。【説明と同意】リハスタッフにはビデオ撮影内容の,評価目的以外での非公開を約束し,同意を得た。【結果】それぞれTQM活動初期;最終;終了後の順に,コード・ブルーコールまでに要した時間は1分20秒;30秒;48秒,救急への搬送開始までの時間は2分42秒;4分16秒;3分30秒であった(ただし,TQM活動初期では胸骨圧迫マッサージや自動体外式除細動器の装着・作動がなされないままの搬送であった)。また,実技力は同じ順にA21%,B21%,C58%;A63%,B21%,C16%;A50%,B38%,C12%であった。【考察】概して,TQM活動初期には行動に時間を要し,実技力も低かったが,活動期間中の学習を通じて所要時間は短縮し,実技力はアップした。1960年代に米国National Training Laboratoryが提唱した「学習ピラミッド」によれば,講義(聞く)のみならず,読む,視聴する,デモンストレーション,グループ議論,実践,教授(他人に教えること)を通じて学習定着率がアップするとされている。この概念に即してTQM活動を行なったわけではないが,様々な学習方法を取り入れたことにより,結果的に学習ピラミッドに沿った形での学習となり,BLSが上達したものと考えられる。しかし,およそ1年半経過してしまうと,TQM活動初期ほどではないが,行動時間は再び延長し,実技力も低下していた。これは練習しなければ忘れる,あるいは固まって動けない・躊躇してしまう実情を示しているものと考えられた。さらにそれを助長する因子として,TQM活動終了後の勉強会では,BLS以外のものがテーマだったこと,TQM活動時とは対象が異なったことが挙げられる。本来,すべての回で対象者を統一すべきであったことは明らかだが,PT部門単独の活動ではないことからやむを得なかった。これらのことから,より確実なBLSを行なうためには,定期的に学習会(実技練習)を開き,それをもとに皆で議論しながら学習を進めていく必要があると考えられる。【理学療法学研究としての意義】理学療法にて多様なニーズが求められる現代,急変のリスクも多くなっているのが現状である。急変時対応の知識・技術を有しておくことは,臨床場面での活動の可能性を広げ,チーム医療の一端を担う上で非常に重要と考える。よって,このような活動報告を行なうことで,様々な施設でリスク管理について再考し,対策が講じられることを願う。
  • 森田 大
    日本内科学会雑誌
    2006年 95 巻 12 号 2414-2418
    発行日: 2006/12/10
    公開日: 2009/03/27
    ジャーナル フリー
    救急医療体制の見直しが進められるさなか, 救命救急センターが外傷救急主体から脱皮し包括的な救急医療を担うには, 内科医がもつ多岐にわたる医学知識, 注意深い観察力・判断力が救命医療の中に求められる. 内科医の努力次第で, 自施設の医療活動の質を変えることが可能である. 院内の役割だけでなく, 院外の救急に関わる社会事象にも眼を向けながら, 救命医療に携わる内科医が増えることを期待する.
  • 芦田 泰之
    松江市立病院医学雑誌
    2019年 22 巻 1 号 10-15
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
    平成24 年から28 年までの5 年間に,人口約20 万人の地方都市にある二次救急医療機関である当院に
    心肺停止を理由に搬送された院外心肺停止
    299 例を検討した.心拍再開率は27.4 %,1 ヵ月生存率は3.0 %,社会復帰率は1.7 %であった.病院到着後は平均25 分の心肺蘇生術が行われていた.病院到着時の心電図波形が心静止,心室細動,心室頻拍の症例では社会復帰例はなかった.一方,搬送中に心拍再開し,病院到着時に洞調律であった症例で社会復帰が認められた.病院到着時に心静止であることのみを心肺蘇生術を中止する理由としてはならないが,要因のひとつとはなると考えられた.
  • 堀 進悟, 副島 京子, 篠澤 洋太郎, 藤島 清太郎, 武田 英孝, 木村 裕之, 小林 正人, 鈴木 昌, 村井 達哉, 柳田 純一, 相川 直樹
    心臓
    1997年 29 巻 Supplement5 号 11-14
    発行日: 1997/12/20
    公開日: 2013/05/24
    ジャーナル フリー
    近隣救急隊の1994年12月から1996年4月まで16ヵ月間の出場記録を調査し,浴室内で発生した急病の調査を行った.浴室の急病は43例で当該期間の全救急件数の0.19%を占めていた.年齢は77±10歳と高齢者に多く,男女比は24例対19例と男性に多かった.診断は
    心肺停止
    26例(60%),失神(前駆症)14例,脳血管障害3例であった.各群とも高齢者が多く,明らかな年齢差を認めなかった.浴室急病の発生時期は,
    心肺停止
    のみならず,いずれの群も12-3月の厳寒期に集中していた。
    心肺停止
    は自宅浴室の発生が26例(100%)で,公衆浴場における発生は認めなかった. 一方, 非
    心肺停止
    例では自宅浴室が12例,公衆浴場が5例であった(p<0.01).さらに浴室内の発生場所を検討すると,
    心肺停止
    は浴槽内が22例(85%),洗い場が4例,非
    心肺停止
    では浴槽内が7例,洗い場が7例,不明が3例であった(p<0.01).溺水の有無を検討すると,
    心肺停止
    では21例に,非
    心肺停止
    では2例に溺水を認めた(p<0.01).すなわち,
    心肺停止は非心肺停止
    例と比較して自宅浴室の浴槽内で発生しやすく,溺水をともない易いことが示された.
    本研究により,公衆浴場よりも自宅浴室が
    心肺停止
    の危険をもたらしうることが示された.すなわち,身近に救助者がいれば入浴急死は防止できる可能性が示唆された.
  • 木村 一隆, 佐野 常男, 青木 光広
    日本臨床救急医学会雑誌
    2009年 12 巻 4 号 449-452
    発行日: 2009/08/31
    公開日: 2023/10/20
    ジャーナル フリー

    57分間の治療抵抗性心室細動に対し,経皮的心肺補助法(以下,PCPS)を施行し社会復帰した1例を経験した。症例は60歳代,男性。糖尿病,冠動脈バイパス術,慢性腎不全などの既往があった。某日,路上で卒倒,通りがかった消防学校生がただちに救急要請と一次救命処置を施行した。救急隊到着後,電気ショック,アドレナリン静注されるも心拍再開せずに搬送された。来院後,通常の二次救命処置として電気ショック,アドレナリンと抗不整脈薬投与などを行った。一時的に心拍再開するもすぐに心室細動に陥った。卒倒57分後,PCPSを開始した。PCPS開始から10分後,心拍が再開,以後,心室細動に陥ることはなかった。PCPS開始から28時間後にPCPSを離脱した。その後,意識も改善を認め,第17病日,リハビリテーション目的に転院した。9カ月後,後遺症はなかった。難治性心室細動に対しては迅速なPCPS導入が必要である。

  • 座間味 義人
    ファルマシア
    2016年 52 巻 3 号 259
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/03/01
    ジャーナル フリー
    日本における
    心肺停止
    患者数は,年間約10万人で,高齢化に伴って更に増加していくと予想されている.全世界では毎年約1億人の
    心肺停止
    患者が発生しており,国際的な課題となっている.心肺蘇生法の進歩により,救命率が向上しているものの,心拍再開後に高頻度で蘇生後脳症を合併するため,社会復帰率は非常に低い.蘇生後脳症に対する治療は長期にわたり,後遺症が残ると介護が必要になるために,医療費増大による経済的損失は計り知れない.現時点で
    心肺停止
    に合併する蘇生後脳症を改善する薬剤は存在しないため,新規治療薬の開発が望まれている.そこで,本稿では血糖降下薬であるグリベンクラミドが,
    心肺停止
    に合併する蘇生後脳症を改善することを見いだした基礎研究の論文を紹介する.
    なお、本稿は下記の文献に基づいて、その研究成果を紹介するものである。
    1) Huang K. et al., Crit. Care Med., 43, e341-349 (2015).
    2) Mizushima T., J. Biochem., 149, 499-505 (2011).
    3) Weigl M. et al., Resuscitation, 65, 21-39 (2005).
  • 丸川 征四郎
    日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌
    2003年 13 巻 1 号 79_1
    発行日: 2003/06/30
    公開日: 2018/04/10
    ジャーナル フリー
  • 直通PHSで除細動までの無駄な時間を半減させることができた
    近藤 誠, 岩田 一城, 外山 淳治, 〓原 史郎, 渡辺 康介, 岡田 太郎, 武藤 真広, 山田 功, 谷 智満, 山上 祥司, 村上 善正, 松下 豊顯, 岡本 光弘
    心臓
    2003年 35 巻 11 号 739-744
    発行日: 2003/11/15
    公開日: 2013/05/24
    ジャーナル フリー
    特発性非外傷性心停止をきたす成人傷病者は心室細動であることが多く,除細動までに要する時間が救命において最大の決定要因である.平成14年1月から一宮市消防署管内では,半自動除細動器の判定をもとに救急救命士が医師とPHSを用いて直接連絡を取り,除細動を含む特定行為の許可を受ける体制を開始した.一宮市消防署管内で生じた非外傷性
    心肺停止
    症例で,従来の方法で医療機関へ搬送した121例(A群)と上記体制を開始した後の85例(B群)計206例において,転帰,目撃者の有無,第1発見者による心肺蘇生の有無,特定行為実施までの時間,特定行為の内容,症例の状況と経過を検討した.
    B群において1カ月後に生存,退院していた症例が存在した.その症例では目撃者が存在し,心肺蘇生を施行しており,除細動も迅速に施行されていた.第1発見者が心肺蘇生を実施していた割合はA群B群とも25%で,有意差を認めなかった.上記体制を開始したことにより,現場到着から特定行為実施までの時間はA群(13分6秒)に対し,B群(7分21秒)では有意に短縮していた(P<0.001).また,除細動実施についてはA群(3.3%)に対し,B群(15%)で有意に増加していた(P<0.001).
    心室細動による
    心肺停止
    患者の救命率向上のためには,より早期の除細動施行とバイスタンダーによる心肺蘇生実施率の向上が必要であると考えられた.
  • 豊田 信之, 南波 剛, 伊藤 政則, 卯津羅 雅彦
    日本臨床救急医学会雑誌
    2020年 23 巻 2 号 93-98
    発行日: 2020/06/30
    公開日: 2020/06/30
    ジャーナル フリー

    目的:指令管制員が通報者から電話のみで有効に情報を得ることにより,緊急度,重症度を適切に判断するのは難しい。しかし,指令管制員には確実な判断能力が求められるため,指令管制能力向上を目的とした。方法:指令管制員に対し,キーワードチェック方式のメモを用いてPA連携出場を判断する試みを実施,合わせて総務省消防庁が示した救急テキストを用い,座学,シミュレーション教育を実施した。結果:メモの導入によりPA連携出場件数は増加した。指令管制員の口頭指導能力は向上しつつある。結語:指令管制員による適切な聴取要領は,救命率の向上と市民生活の安心・安全のために必要と考えられる。指令管制能力のさらなる向上のために,救急教育訓練および検証システムの制度化を目指したい。

  • 下垣 真紀子, 木佐 悠, 中原 礼子, 武田 典子, 足立 智恵子, 藤原 明美, 並河 哲志, 山本 智彦, 鈴木 慎介
    超音波検査技術抄録集
    2012年 37 巻
    発行日: 2012/05/01
    公開日: 2015/03/20
    会議録・要旨集 認証あり
  • 安田 桂, 澤村 昭典, 梶浦 宏紀, 井上 祥, 窪 友理, 梅本 紀夫, 杉浦 剛志, 谷口 俊雄, 大橋 雅子, 浅井 徹, 山田 道治, 志水 清和
    心臓
    2021年 53 巻 2 号 164-169
    発行日: 2021/02/15
    公開日: 2022/02/19
    ジャーナル フリー

     症例は33歳女性.21歳頃に自覚症状のある心室性期外収縮に対して処方されていたコハク酸シベンゾリン100 mgを自殺目的で80錠内服したため,母親に連れられて救急外来を受診した.受診時の意識レベルはJCSⅡ-10で,心電図モニター上wide QRS波形を呈していた.来院後すぐにショック状態となり,心室細動に至った.心肺蘇生に反応しないため,percutaneous cardiopulmonary support(PCPS),補助循環用ポンプカテーテル(IMPELLA2.5®)を導入した.コハク酸シベンゾリン血中濃度の低下を期待して胃洗浄・direct hemoperfusion(DHP)・脂肪製剤投与などを行った.その後,血行動態の改善を認め,第4病日にIMPELLA2.5®を,第6病日にはPCPSを離脱し,第26病日に後遺症を残さず独歩退院となった.

  • 上嶋 権兵衛
    BME
    1994年 8 巻 7 号 48-57
    発行日: 1994/07/10
    公開日: 2011/09/21
    ジャーナル フリー
  • 鹿野 恒
    人工臓器
    2008年 37 巻 1 号 38-43
    発行日: 2008/06/15
    公開日: 2009/03/13
    ジャーナル フリー
  • 芦田 泰之
    松江市立病院医学雑誌
    2019年 22 巻 1 号 16-19
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
    心肺停止
    で搬送され救命できなかった症例に対しては,発見時の状況や,直前の訴え,既往歴から臨床的死因推定をするが,情報が不十分であり死因不明であることが多い.死因を特定するには解剖が重要である.監察医制度の機能していない多くの地域では死亡時画像診断(autopsy imaging:Ai)が死因究明に役立っている.過去5 年間のAi の状況を検討したところ,
    心肺停止
    で搬送され外来死亡した228 例のうち201 例(88.2 %)でAi が施行された.内因性疾患による死亡と考えられた164 例のうち61 例(37.2 %)で死因につながる所見を認め,Ai は臨床的推定死因を補完する手段として有用であった.
  • 代田 浩之, 鈴木 宏昌
    日本内科学会雑誌
    2013年 102 巻 9 号 2341-2346
    発行日: 2013/09/10
    公開日: 2014/09/10
    ジャーナル フリー
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