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クエリ検索: "授産所"
251件中 1-20の結果を表示しています
  • 二井内 勝昭
    教育學雑誌
    1992年 26 巻 63-75
    発行日: 1992/03/31
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 大杉 由香
    社会経済史学
    1995年 61 巻 4 号 455-485,565
    発行日: 1995/11/25
    公開日: 2017/06/24
    ジャーナル オープンアクセス
    This paper examines public and private welfare assistance for the disabled in Kyoto from the 1870s through the 1890s. After the Meiji Restoration, Kyoto Prefecture established relief institutions in Kyoto City to help preserve public order, funding them by levying a tax on tea houses and entertainers. The Workhouse for the Poor (Kyumin Jusanjo), the most important institution, operated for twenty years. For the first few years it depended on the tax on entertainers and tea houses, but later was able to support itself by producing and selling handicrafts. It accommodated both the working poor and the disabled. The money generated by the Workhouse for the disabled may also have been transferred to Kyoto Prefecture to provide support for disabled people not resident in the workhouse, in accordance with prefectural relief regulations (Betto Jukyu Jorei). The resignation in 1881 of Governor Makimura, who had established several factories and a financial institution (kangyojo), was a turning point for the Work-house. His successor, Governor Kitagaki sold these, as the workhouse, to the private sector at a low price and used the funds for a canal project connecting the city tith Lake Biwa rather than on poor relief. Cooperation between private charities and Kamigyo and Shimogyo wards increased, partly offsetting the abolishment of prefectural relief. Immediately after the Meiji Restoration, Kyoto Prefecture established primary schools in each ward group (Cho-gumi). These schools performed various relief functions, including lending money, which were intended to prevent social disintegration. Although these activities had been abolished byt the 1870s, close integration of ward groups and within wards (Cho) persisted. One indication of this was the fact that wards, owing to their strong membership identity and exclusiveness, always gave foundlings discovered in them to other wards to be raised. Another indication was the difficulty that poor people outside Kyoto had in moving into the city. In conclusion. despite the abolition of prefectural relief, close integration within ward and the cooperation of private charities resulted in decreased dependence on national relief.
  • 工藤 敏夫
    医療
    1954年 8 巻 8 号 453-463
    発行日: 1954年
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
  • 茨木 俊夫, 服部 純一
    日本教育心理学会総会発表論文集
    1985年 27 巻 835
    発行日: 1985/08/20
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 遠藤 文雄, 指宿 忠昭, 安藤 義孝
    理学療法学Supplement
    1989年 1989.16.1 巻
    発行日: 1989/03/31
    公開日: 2017/07/07
    会議録・要旨集 フリー
  • 渡邊 雅俊
    職業リハビリテーション
    2004年 17 巻 2 号 1-9
    発行日: 2004/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
    作業場面において大声を出したり、独り言や独り笑い等の不適切行動が多発した1名の知的障害者を対象として、自己制御力を促す指導を試みた。対象者の不適切行動の主たる要因として、作業中にテレビ番組の内容を想起することが考えられた。これらを抑制するために仕事の約束を設定し、自己教示、自己点検について指導した。指導終了後の評価の結果、作業行動は指導前より早く、ミスの少ないものへと改善された。そして、明らかに目立つ不適切行動は出現しなくなった。この改善された状態は3ヶ月後まで維持されていた。しかし不適切行動のなかで、独り言だけは指導後も出現し続けた。
  • 永藤 清子
    甲子園短期大学紀要
    2014年 32 巻 1-8
    発行日: 2014/03/25
    公開日: 2020/02/20
    研究報告書・技術報告書 フリー

    要  旨 この報告は、次の二つを目的とする。一つは、都市の家庭に奨励された副業の変化である。二つ目は、副業が、婦人の内職であったこと、特に、手内職が奨励された事を明らかにする。研究方法は、次の通りである。東京市の内職に関する調査報告書、大蔵省の外国貿易概覧、明治時代に発行された書籍を使って、分析した。 その結果、次の3つが分かった。第1は、裁縫、刺繍、編物が、中流以上の家庭婦人の内職として、奨励されたこと、第2は、内職が、当時の女子の職業として、奨励されたこと、第3は、外国貿易が盛んになった明治期に、婦人の家庭内職として、レース編みや刺繍が紹介された事である。

  • 平日と休日における比較
    *里中 綾子, 鈴木 伸治, 伊東 保志, 赤滝 久美, 三田 勝己
    理学療法学Supplement
    2006年 2005 巻 1176
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/04/29
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】従来、日本においては障害者への理解が低い水準であった。障害者は家や施設で社会と遮断された生活を送っていることが多かった。そのため低身体活動を招き寝たきりの状態を強いられ廃用症候群を起こしやすい環境にあったと考えられる。しかし、近年、日本社会においても障害者に対する理解が深まっており生活も家庭で生活しながら身体障害施設や
    授産所
    等に通所し社会との結びつきをもつ障害者が増えてきた。社会参加をすることで在宅障害者は身体活動の機会が増え廃用症候群を予防できているものと考えた。このことを実証するため社会参加と身体活動の関係について調べた。
    【方法】月曜日から金曜日まで身体障害者療護施設、
    授産所
    等に通所している障害者30名を対象とした。対象者には事前にインフォームドコンセントを得た。心拍数による身体活動の評価をおこなった。心拍数の測定にはPOLARスポーツ心拍計S810iを用いた。心拍数の測定は最も活動していると思われる9時から17時の間に行った。連続心拍数をR-R間隔で測定した。同時に行動記録から4つの生活様式に分類した。
    【結果】身体活動の様式は心拍数の確率密度分布から3つのグループに分けられた。グループAは平日より休日のほうが高心拍をしめした。グループBは平日のほうが休日よりも高心拍であった。グループCでは平日、休日とも差はなかった。
    【考察】グループAは生活様式の分類からも自主的に活動を行うことができており各施設では能力が十分に発揮されていない場合もあると考えられる。グループBは活動を自己決定できないが活動の機会をあたえると身体活動を行うことができている人が多く所属していた。施設通所を通し社会参加が行われないと早期に廃用症候群をおこすことが危惧される。グループCは重度身体障害であり自分で動くことができない人が多く所属していた。平日、休日に差はなかったがこのグループは社会参加していないと寝たきりになる可能性が高いと思われる。施設等で起き上がり座っていることも廃用症候群の予防につながるのではないかと考えられる。
    【まとめ】在宅生活をおくり社会参加している障害者の平日と休日の行動記録と連続心拍数の測定を行った。行動記録から生活様式を4つのグループに分けることができた。心拍数の確率密度分布は3つの様式があった。休日も自主的に屋外で活動する人は平日の身体活動が休日とくらべ低い傾向にあった。休日自主的に活動しない人は平日の身体活動が休日よりも高い傾向にあった。自主的に活動できない人は平日と休日で差がなかった。
  • こころの健康を目的として
    *溝田 勝彦
    理学療法学Supplement
    2006年 2005 巻 1175
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/04/29
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】近年,健康増進に関する講習会等に理学療法士が関わる機会が増えているが,身体的健康を目的とした内容が多いと思われる。今回,県の生涯学習講座を担当する機会を得,こころの健康も目的として講義と実習を行い,その効果を確認するために講座の前後に質問紙調査を実施したので報告する。
    【方法】質問紙の内容は,性別・年齢,肩痛・腰痛の有無と程度(VAS,0~10),ストレスの自覚症状(0~70),POMS短縮版(気分の評価法)である。開始前に全受講者35名に質問紙を配布し,講座の前後に記入してもらった。講座の時間は90分で,身体の健康を目的とした転倒予防の講義と,こころの健康を目的としたストレスマネジメントの講義・6分程の実習(セルフ・リラクセーション)を行った。
    【結果】受講者全員から回答が得られた(完全回答は28名)。男性26名,女性9名,平均年齢は68.9歳であった。統計処理には対応のあるt-検定を用い,有意水準は5%とした。その結果,肩痛(16名)は3.75→1.78,腰痛(18名)は3.76→1.98,ストレスの自覚症状は22.10→19.90と,いずれも有意に軽減した。POMSは一時的な気分・感情の状態を測定するもので,「緊張-不安(T-A)」「抑うつ-落ち込み(D)」「怒り-敵意(A-H)」「活気(V)」「疲労(F)」「混乱(C)」の6つの気分尺度を同時に測定できる。素得点をT得点に変換し比較した結果,T-Aは43.71→41.57,A-Hは46.79→44.71,Fは42.93→41.00,Cは47.68→44.68となり有意な低下が認められた。D(46.29→45.57)とV(49.14→49.54)では有意差は認められなかった。
    【考察】健康の概念は,身体的側面のみでなく精神的側面も含んでいる(WHO)。気分の落ち込みや心理的ストレスは,閉じこもりや意欲の減退,更には身体反応まで惹起する。高齢者の活動水準を高めるためには,運動能力の維持・改善も重要であるが,こころの健康へのとり組みも重要である。今回,特にこころの健康を得ることを目的とし,一人で家庭でも実施できるセルフ・リラクセーションの実習を取り入れた。その結果,肩痛や腰痛の軽減と同時に,ストレスやPOMSの4下位尺度において効果が認められた。DとVで有意差が認められなかったのは,もともと元気で活動性の高い人達が受講しているからではないかと考える。対照群がないため,実習のみの効果とは断定できないが,短時間でよりよい心の状態が得られたことから,こころの健康への一手段として有効であることが示唆された。 手軽に実施可能なセルフ・リラクセーションを日常生活に取り入れることにより,持続的な効果が得られれば,健康増進の一助となると考える。
  • 大川 弥生, 安藤 徳彦, 大橋 正洋
    リハビリテーション医学
    1984年 21 巻 3 号 171-173
    発行日: 1984/05/18
    公開日: 2009/10/28
    ジャーナル フリー
    視覚及び肢体障害の両者についてリハアプローチをうけた中途視覚・肢体障害重複21例(全盲12,低視力9)について訓練効果を検討した.訓練効果を移動能力とADLについてみると,最終到達レベルへの影響因子としてはまず肢体障害程度,その他知的因子と知覚系(関節覚と両側聴力)の関与が考えられた.なお視力障害程度は車椅子例では明らかな影響が認められた.退院・退所後の社会的状況をみると,就労・職業訓練施設・
    授産所
    へとつながった全例が未知屋外移動・ADL自立例と一致し,移動能力による制限が大きいことが示唆された.
  • 横溝 克己
    人間工学
    1973年 9 巻 3 号 99-104
    発行日: 1973/06/15
    公開日: 2010/03/11
    ジャーナル フリー
    身障者などの低能力者の身体機能の評価は定性的, 主観的であるので, 本方法は身体各部と関連を持たせた基本動作についてPTS法の一種であるMODAPTS法により健常者の基準時間を見積り被検者の時間と比較することにより評価を試みた. 身体各部の動作に関する一連の数値をみればその被検者の機能特性が分り, 身障者などに関しては現状と治療上の指針が分り, 工場作業に関しては作業改善や補助具の選定などにも利用できる.
  • 久保田 恭子, 坂爪 一幸, 植屋 悦男, 大貫 稔
    日本健康医学会雑誌
    2004年 13 巻 3 号 50-51
    発行日: 2004/11/01
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 鈴木 良子
    職業リハビリテーション
    1999年 12 巻 16-22
    発行日: 1999/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
    東京都ら身障害者福祉センターの通所訓練室を利用した103名の軽・中度の知的障害者に、個別福祉プログラムを策定した。本プログラムを策定するにあたり、評価結果に基づいて就労目標を提案したが、就労目標が一致したグループと一致しなかったグループとに分けられた。一致しなかったグループにおいては、本人・保護者・関係機関の主張とセンターの主張とが一致せず調整に時間を要した。本グループは41名であったが、就労目標が一致したグループは62名であった。両グループの内容を比較検討するとともに、就労目標が不一致となった41名のグループの問題点を類型別に整理し、問題の所在を明らかにした。その結果、評価結果の情報伝達が十分にいきわたらなかったことや、保護者あるいは関係機関の障害受容が十分でなかったこと、及び知的障害者を取り巻く労働状況などにたいする社会環境への認識の甘さ、などが主因のように考えられた。知的障害者の進路の策定においては、保護者や関係機関に対する啓発及び評価結果の納得いくまでの説明が重要であることが分かった。また、問題を調整し解決するにあたり、「就労支援調整委員会」のような第三者の機関の設置を提案した。
  • ―家内労働の地誌学に向けて―
    *中澤 高志
    人文地理学会大会 研究発表要旨
    2022年 2022 巻 SP21
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/11/30
    会議録・要旨集 オープンアクセス
  • 年齢およびIQによる分布
    矢部 京之助, 塚原 玲子, 三田 勝已, 青木 久
    人間工学
    1983年 19 巻 5 号 235-242
    発行日: 1983/10/15
    公開日: 2010/03/11
    ジャーナル フリー
    精神遅滞者 (年齢6~49歳, IQ 14~115) の全身反応時間の年齢および知能による分布を検討した. 全身反応時間は跳躍時の足底圧変化による歪圧曲線から測定し, 動作開始時間と動作時間の2成分に分けて分析した.
    精神遅滞者の全身反応時間, 動作開始時間, 動作時間の平均は健常者の標準値よりも大きな値を示した. 全身反応時間と動作開始時間の年齢による分布は, 加齢により長い反応時間が減少する傾向を示した. 動作時間については, 年齢による変化はみられなかった. 成人の被検者では, 全身反応時間, 動作開始時間はIQと正の相関を示した. どの年齢あるいはIQでも, 精神遅滞者の最も短い反応時間は健常者の標準値と同程度の値であった.
  • 樋口 進
    夙川学院短期大学研究紀要
    2018年 45 巻 45 号 3-15
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/10/31
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 林 正登
    日本の教育史学
    1963年 6 巻 99-122
    発行日: 1963/10/10
    公開日: 2017/06/01
    ジャーナル フリー
    The movement for the school of Industry in Germany made a new epoch in Bohemia under the leaderschip of Ferdinand Kindermann since 1777, and pervaded rapidly througout the whole land. And some books were published by progressive clergymen or phylanthropists, for the purpose of discussing the industrial training for the people. In this movement, conspicuous changes took place in the educational situation of some elementary schools. That is, the spinning industry was introduced into these schools and the garden of schools was set up in the country. Now, the boys and girls of these schools became what is called, 'Industrialkinder' who studied spinning, knitting, gardening, silkworm-culture and bee-culture as well as traditional subjects. The territorial nations of Germany of 17th and 18th century practiced the forcible mercantile policy which aimed at introducing and penetrating the new industries into their native lands. And in the latter half of the 18th century, we can find two conspicuous facts in its social and economic history. The one is the development of ' Verlagssystem' which reigned the spinning room or the little workshop of poor famers, daily workers, and domestic industry workers. It heightened the demand for industrial laborers, and brought about the early process of new class difference in the countries. The other is the increase of the vagabonds and the poor, who emerged in the process of the dissolution of feudalistic orders. So that, (1) the industrial pedagogy of the 18th century which was proposed by F. Kindermann, A. Wagemann and others was a plan to cultivate the productive power of nation which backed up 'the people training' of Mercantilism. (2) In these days, the poor, daily workers, and poor families of army were the main source of labor for industries. But many of them had not any particular skill and will as a requisite of a wage earner, so the school of industry aimed at satisfying the needs of 'Verlagssystem' with its industrial training, and controlling the thoughts and acts of pupils to be suitable for that system. And after all, these schools were not only the institute for education, but also the working house in the manufacture age.
  • 金子 寿子
    社会福祉学
    1978年 19 巻 75-104
    発行日: 1978/09/23
    公開日: 2018/07/20
    ジャーナル フリー
  • 福島 伸一, 野口 真紀子, 野田 忠
    小児歯科学雑誌
    2003年 41 巻 2 号 400
    発行日: 2003/04/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
  • *中野 和久
    バイオフィリア リハビリテーション学会研究大会予稿集
    2010年 2010 巻
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/12/30
    会議録・要旨集 フリー
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