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クエリ検索: "藤田雅美"
120件中 1-20の結果を表示しています
  • 日本健康学会
    日本健康学会誌
    2019年 85 巻 Appendix 号 A207-A209
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/11/07
    ジャーナル フリー
  • 前田 剛, 安倉 秀明, 鈴木 晶雄, 青木 孝憲, 松下 辰彦, 奥田 昌宏
    真空
    2006年 49 巻 3 号 150-152
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/12/22
    ジャーナル フリー
      Approximately 300-nm-thick 1.5 wt.% Al-doped zinc oxide(AZO: 1.5 wt.% Al2O3) films have been deposited on glass substrates and PVC substrates at room temperature by a pulsed laser deposition (PLD) using ArF excimer laser (λ=193 nm). The film deposition was carried out under the condition of laser energy density with 2 to 5 J/cm2. For AZO films deposited on PVC substrates with low laser energy density, electrical and optical properties were equivalent to that for AZO films deposited on glass substrates. However, for AZO films prepared by high laser energy density, the value of surface roughness was large and the value of Hall mobility remarkably decreased compared to that for AZO films grown on glass substrates.
  • Fumiyo Fujino, Ayako Ohno, Misako Koizumi, Yukari Fukagawa, Masako Nishigori
    北関東医学
    1998年 48 巻 3 号 207-210
    発行日: 1998/05/01
    公開日: 2009/10/21
    ジャーナル フリー
    Investigation of the elderly citizens over 65 years of age living alone in S town, Gunma on PGC (Philadelphia Geriatric Center Morale Scale), living status, financial status as well as psychological and health status revealed the following :
    1. Average PGC score was 13.09 ± 3.26 and average age of the subjects was 75.97 ± 5.85. The PGC score of those under 75 was significantly higher than those over 76.
    2. Average monthly income was ¥133.1 ± 85 thousand. Those whose expenses exceeded ¥130 thousand showed higher PGC score than those who spent less than ¥120 thousand. Those who lived in their own house showed significantly higher monthly income and PGC score than those who rent a house/apartment.
    3. Sixty two percent of the responders felt that they were rather healthy. However, 83% of the subjects suffer from some kinds of diseases. Average PGC score of those responders believing that they were rather healthy was 13.82 ± 2.80.
    4. Those who had something to live for had higher PGC score than those who didn't. Those who had no concerns about their future presented higher PGC than those who had some.
    5. PGC score of those who wanted to live alone was higher than that of those who were forced to.
  • 終末期の問題を含む
    安村 誠司
    日本老年医学会雑誌
    2001年 38 巻 3 号 344-346
    発行日: 2001/05/25
    公開日: 2009/11/24
    ジャーナル フリー
  • 小倉 敏裕, 小泉 浩一, 甲斐 俊吉, 丸山 雅一
    日本消化器内視鏡学会雑誌
    1995年 37 巻 6 号 1148-1156
    発行日: 1995/06/20
    公開日: 2011/05/09
    ジャーナル フリー
    ヘリカルスキャンCTを利用し,空気を造影剤として直腸癌の内腔三次元画像表示を試みた.内視鏡画像と比較し,直腸病変の診断や,スクリーニングの可能性について考察した.ヘリカルスキャンCTの撮影はスライス厚5mm,テーブル移動速度5mm/secで行い,約30秒で終了する.腸管を膨らませるために造影剤として空気を肛門より注入し,三次元画像構築のためのデータは直腸の腫瘍周辺の約70-80スライスのaxial像を使用した。本法は非侵襲的で,患者の負担が少なく,画質の優劣が検査技術に依存することが少ないという利点があり,腸壁や腫瘍の構造を理解するうえで有用であった.したがって,ヘリカルスキャンCTを用いた三次元CT画像は,将来,画像処理専用のコンピュータを装備することが可能になれば,大腸癌のスクリーニングに応用可能であることが示唆された。
  • ―閉じこもり, 転倒・骨折の疫学―
    安村 誠司
    日本未病システム学会雑誌
    1999年 5 巻 1 号 40-42
    発行日: 1999/08/31
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 山本 美幸, 浅川 康吉, 山口 晴保
    理学療法科学
    2004年 19 巻 4 号 281-284
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,地域在住高齢者が正座に不自由を持つと日常生活活動にどのような影響が起こるかを明らかにすることである。対象は転倒予防教室に参加した地域在住高齢者173名とし,自記式の質問紙を用いた調査および老研式活動能力指標による日常生活の活動能力の評価を実施した。有効回答136部を分析した結果,正座の不自由が有る者は43名(31.6%)であり,その内容は「膝が痛い」(61.4%)など疼痛に関するものが多かった。不自由が有る者は,不自由が無い者に比べ老研式活動能力指標の合計得点および下位尺度である手段的自立の得点が有意に低く,冠婚葬祭や地域行事への参加を遠慮している者が多かった(41.9%)。
  • 山形 辰史
    国際開発研究
    2023年 32 巻 2 号 99-102
    発行日: 2023/11/30
    公開日: 2023/12/15
    ジャーナル フリー
  • 岩瀬 弘明, 村田 伸, 宮崎 純弥, 大田尾 浩, 堀江 淳
    ヘルスプロモーション理学療法研究
    2012年 2 巻 1 号 5-10
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/03/08
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,地域在住の女性高齢者161名(平均年齢75.0±5.7歳)を対象に,Quality of Life(QOL)を総合的に評価し,床からの立ち上がり所要時間との関係を検討することである。方法は,背臥位からの立ち上がり所要時間をストップウォッチで測定し,活動能力,主観的健康感,生活満足度,生きがい感,人間関係に対する満足度を面接聞き取り法で評価した。単相関分析の結果,床からの立ち上がり所要時間と有意な相関が認められたのは,活動能力,生きがい感,主観的健康感であり,重回帰分析によって床からの立ち上がり所要時間に独立して関係する因子として抽出されたのは,活動能力のみであった。これらの知見から,床からの立ち上がり所要時間が短い高齢者ほど,活動能力が高いことが示唆された。また,QOL の中でも精神・心理機能に関する項目とは関連しないことが明らかとなった。
  • 村田 伸, 津田 彰
    行動医学研究
    2006年 12 巻 1 号 8-14
    発行日: 2006年
    公開日: 2014/07/03
    ジャーナル フリー
    本研究は、在宅障害後期高齢者女性58名(平均年齢83.3歳)を対象に、家庭での役割の有無とQuality of Life(QOL)を評価し、その関連性について検討した。家庭内役割有り群35名と無し群23名の比較において、Barthel Index(BI)得点、老研式活動能力指標、主観的健康感の3項目に有意差が認められ、いずれも家庭内役割有り群が無し群より有意に高かった。一方、生活満足度と生きがい感については有意差は認められなかった。また、家庭内役割の有無を目的変数としたロジスティック回帰分析の結果、老研式活動能力指標と主観的健康感のオッズ比に有意差を認めた。すなわち、在宅障害後期高齢者の家庭内役割と関連するQOLの因子として、生活行動とくに老研式活動能力指標の高さと主観的健康感の自覚が明らかとなった。これらの知見は、後期高齢者が身体障害を有したとしても、可能な限り家庭内役割を持つことの重要性を示し、障害高齢者本人のみならず家族を含めた生活指導の必要性が示唆された。
  • 島田 剛延, 森元 富造, 樋渡 信夫, 山下 和良, 熊谷 裕司, 菅原 伸之, 山崎 日出雄, 相田 重光, 長川 史, 野口 哲也, 阿部 慎哉, 池田 卓, 豊田 隆謙
    消化器集団検診
    1998年 36 巻 6 号 640-649
    発行日: 1998/11/15
    公開日: 2012/12/11
    ジャーナル フリー
    免疫2日法による地域集検発見大腸癌 (集検群) 585例と病院発見有症状大腸癌 (病院群) 303例を比較し, 大腸がん検診の有効性について検討した。
    進行度を比較すると, 集検群は病院群より早期の段階 (深達度の浅い状態) で発見されていた。これを反映して, sm以深の大腸癌の5年生存率は集検群82.5%, 病院群59.5%と, 集検群の予後は病院群に比し有意に良好であった。また, 比例ハザードモデルにより, 性, 年齢, 部位, 組織型で補正し, 集検群の病院群に対する大腸癌死亡のハザード比を算出すると, 0.333と有意に低値となった。すなわち, 集検群の予後は病院群より? 好であることが示唆された。性・年齢階級別に検討したところ, 50~70歳代にかけては検診の有効性が示唆されたが, 40歳代と80歳以上の年齢階級では症例数が少なく, 今後更に症例数を蓄積し検討する必要があると思われた。
  • −性差の検討−
    村田 伸, 大山 美智江, 村田 潤, 大田尾 浩, 豊田 謙二, 津田 彰
    行動医学研究
    2010年 15 巻 2 号 52-60
    発行日: 2010年
    公開日: 2014/07/03
    ジャーナル フリー
    本研究では、地域在住の高齢者291名(男性62名、女性229名、平均年齢73.9±5.8歳)を対象に身体・認知・心理機能を評価し、日常生活活動能力(ADL能力)に関連する要因について性別に検討した。その結果、ADL能力を評価した老研式活動能力指標の得点に有意な性差は認められなかったが、その関連要因は男女間で異なった。重回帰分析の結果、ADL能力の関連要因は男性では認知機能と生きがい感であったのに対して、女性ではこれらの要因に加え、握力と6分間歩行距離もまた関連することが明らかとなった。これらの知見から、男女ともにADL能力に影響を及ぼす要因として認知機能と生きがいを持つことが示されたが、男性よりも女性の方がADL能力に体力の関与が大きいことが示唆された。
  • 須田 健夫, 中野 真, 井上 幸万, 翁 伯東, 田畑 育男, 冨田 一郎, 蓮見 直彦, 松沢 良和
    消化器集団検診
    1999年 37 巻 2 号 192-195
    発行日: 1999/03/15
    公開日: 2012/12/11
    ジャーナル フリー
    大宮市では, 老健法による大腸癌個別検診を4年間, 同一検査法で実施し, 200例を越える発見癌を経験した。そこで, 我々はこの集検発見大腸癌を年齢別・男女別に検討した。
    受診者総数35,790名, 要精検率10.8%, 癌発見数 (率) 236例 (0.66%) で, うち進行癌は55例 (0.15%) であった。年齢階級別癌発見率は男女とも60~70歳代に高い傾向がみられた。進行癌, sm癌発見数は男性の60歳代, 女性の50~60歳代に多くみられた。また一次検診では, 特に就労世代 (40~50歳代) の受診率が男女ともに低く, 年齢別に比較検討するうえで一考を要すると思われた。
    以上より, 集検時には60~70歳代と就労世代の受診勧奨を, 精検時には男性の60歳代, 女性の50~60歳代を中心にした注意深い観察を要すると思われた。
  • 安村 誠司
    日本老年医学会雑誌
    2003年 40 巻 5 号 470-472
    発行日: 2003/09/25
    公開日: 2011/02/24
    ジャーナル フリー
    高齢者における「閉じこもり」の概念は1980年代初頭に提唱したものである. しかし,「閉じこもり」の概念・定義に関して, 統一されておらず, また, 実証研究もほとんどない. 我々は外出頻度から見た「閉じこもり」のスクリーニング方法を開発し,「閉じこもり」の実態を明らかにしてきた. 今回,「閉じこもり」高齢者の主観的QOLを向上させ,「閉じこもり」解消につなげる介入プログラムを作成・実施し, 評価した. 2001年福島県某市A地区在住の70歳以上の全住民 (6月1日現在614人) のうち, 介護保険利用者は除いた人を対象に, 会場面接と訪問調査を実施し, 546名のデータが得られた. 訪問調査対象者253名のうち,「閉じこもり」と判定された人が74名であった. さらに, 痴呆がある人, 聴覚に障害がある人を除いた結果, 64名が介入研究の対象となった. この対象者を介入群と対照群との2群に無作為に分け, 週1回, 計6回の介入を2001年11月から12月にかけて行った. 介入の内容は心理療法の一つであるライフレビューと健康情報の提供で60分に設定した. 対照群は経過観察した. 身体的変数, 心理的変数, 社会的変数について, 事前評価時と比較して事後評価時に状態が改善・維持したものの割合を介入群と対照群で比較した. 生活体力のみ, 有意差が認められた. 介入群における脱落群は継続群に比べて, 男性が多く, 自己効力感が低かった. 本プログラムの有効性を明らかにするために, 対象地区, 対象者を増やして, 介入を行う必要があると考えられた.
  • 鈴木 晶雄, 藤田 雅美, 橋本 和博, 青木 孝憲, 松下 辰彦, 奥田 昌宏
    真空
    1999年 42 巻 3 号 325-328
    発行日: 1999/03/20
    公開日: 2009/10/20
    ジャーナル フリー
    The split target composed of Ga2O3 and In2O3 was used to deposit transparent conducting Ga-In oxide thin films on glass substrate by a pulsed laser deposition technique using an ArF laser (λ=193 nm). In all experiments, a repetition rate of 1-20 Hz, an energy density of 0.4-2 J/cm2, and irradiation time of 20-300 min were used. An optical transmittance of more than 80% in the wavelength region of 380-2700 nm and the lowest resisitivity of 6.96 × 10-4 Ω · cm, attributing to a high Hall mobility of 52.4 cm2/V · s and a low carrier concentration of 1.71 × 1020 cm-3 were obtained for the 100-150 nm thick Ga-In oxide film with 23.3 wt% Ga content grown in oxygen at substrate temperature of 350°C. The optical energy gap was estimated to be 4.0 eV (310 nm) by plotting the relationship of the direct transition type. The surface morphology packed densely with the ellipsoidal crystallites of axis length of 100-150 nm equal to film thickness was observed by high-resolution SEM.
  • 村田 伸, 大山 美智江, 大田尾 浩, 村田 潤, 木村 裕子, 豊田 謙二, 津田 彰
    行動医学研究
    2010年 15 巻 1 号 1-9
    発行日: 2010年
    公開日: 2014/07/03
    ジャーナル フリー
    本研究は、地域在住の高齢者181名(平均年齢74.3±5.7歳)における運動習慣の有無と身体・認知・心理機能を調査し、それらの関連性について検討した。運動習慣有り群81名と無し群100名の身体・認知・心理機能について、性と年齢を調整した共分散分析で比較した結果、運動習慣有り群は無し群に比べて、下肢筋力や歩行能力などの身体機能、知的機能や注意機能などの認知機能、主観的健康感や生活満足度などの心理機能が有意に良好な値を示した。これらの知見から、高齢者が運動を定期的に行うことは、高齢者の健康増進に結びついていることが示された。とくに、下肢筋力や歩行能力などの身体機能、および注意機能の老化抑制効果が期待でき、転倒予防につながる可能性がある。さらには、知的機能の低下を抑制する効果や精神的健康状態を高める作用も期待できることから、高齢者の効果的な介護予防の手段として期待される。
  • 北澤 幸夫
    日本消化器集団検診学会雑誌
    2001年 39 巻 1 号 33-37
    発行日: 2001/01/15
    公開日: 2012/12/11
    ジャーナル フリー
    郵送された便で免疫学的便潜血反応による大腸検診を29,950名に行い, 2回陽性 (±を含む) の場合, 平成9年度以後痔出血時, 便秘, 月経前後の採便かを調査し, それらが無ければ要精密, あれば3回目の検便を行い, 陽性は要精密, 陰性は要観察とした。精密検診の結果は進行癌25名, 早期癌35名, 大腸ポリープ255名, 正常141名であった。2回以上陽性で1回でも廾ならば, 殆どの進行癌, 早期癌の2/3, 大腸ポリープの1/2, 正常の1/3も診断した。他の陽性形式でも早期癌の1/3, 大腸ポリープの1/2が診断されるので要精密とする。しかし, ± ・±では早期癌の1例 (2.9%) が診断されたにすぎないので要精密としない。要精密率は激減し0.87%となったが, 大腸癌発見率 (0.15%) は8年度迄の0.22%間に有意差は無く, 全国集計の職域発見率より高い。また, 大腸癌の過去の検便成績は陽性率 (25.0%) が低く, 進行癌では初回受診 (63.6%) が多い。また, 別に75,094名について偽陰性率を調べたが, 受診群 (24,059名), 非受診群 (51,035名) とも大腸癌の診断率は同率 (0.04%) で, 1日法の偽陰性率は44.4%であった。
  • 未受診者および保健婦アンケート調査から
    佐々木 宏之
    消化器集団検診
    1997年 35 巻 5 号 681-685
    発行日: 1997/09/15
    公開日: 2012/12/11
    ジャーナル フリー
    大腸がん検診精検受診率の向上を目指して, 精検未受診者の実態と未受診理由, 検診に直接関わる保健婦の認識を知るため, 平成6年度精検未受診者219名, 島根県59市町村保健婦59名にアンケート調査を行なった。その結果, 精検未受診理由は, 未受診者では “仕事が忙しい”, “症状がない”, “痔がありそのためと思っている” の順に多く, 保健婦の考える “大腸検査は大変だ”, “検査の結果が不安” とは明らかな違いが認められた。そのことは, 今後の啓発活動の課題を示すと共に, 保健婦の精検に対する認識を, 臨床の現場での研修などを通して高めていく必要性を示唆した。また回答者175名 (回答率79.9%) 中, 精検を受診したと答えた人が99名あり, この内14名 (14.1%) が便潜血再検のみで問題を残した。判明した精検受診者161名を加えた真の精検受診率は76.2%となり, 精検結果の正確な把握が求められた。
  • 野津 隆志
    異文化間教育
    2015年 41 巻 63-75
    発行日: 2015/03/31
    公開日: 2020/05/19
    ジャーナル フリー

    This paper discusses the necessity and method of “field generated research” based on participation with an NPO that supports a multicultural community. The paper begins by outlining, two reasons for using an NPO as a participation field site; (1) Since NPOs serve an indispensable role for foreigner in multicultural communities, such research allows for an examination of contemporary condition. (2) Since NPOs are basically an open and networked organization, an outsider could participate easily. The paper then considers two methods of “field generated research,” based on the author’s fieldwork experience with the NPO: (1) “sharing of field notes” is a proposal in which the researcher plays the information provider’s (informant) role and shares the information among the people in the field; (2) “joint descriptions of field notes” is a proposal which two or more persons write one set of field notes together and describe deep contents. Finally, for the further development of “field generated research,” the importance of intentional self-reflection of the participants in order to see the field objectively, and a consideration of the significance of involving various participants are discussed from the viewpoint of a synergistic effect.

  • -アンケートと訪問調査から-
    若松 弘之
    順天堂医学
    1999年 44 巻 4 号 434-447
    発行日: 1999/03/10
    公開日: 2014/11/21
    ジャーナル フリー
    目的: 寝たきり予防におけるかかりつけ医機能と役割について検討し, 寝たきり予防への具体的な方向を求めることを目的とした. 対象: (1) 都内某区にて『かかりつけ医機能推進事業』に登録している医師133名全員をアンケート調査の対象とした. (2) 訪問調査ではカルテ調査で抽出した97名のうち, 寝たきりになった当時に区内診療所の医師を受診していた者が19名おり, 彼らのその当時の主治医15名を対象とした. 方法: (1) アンケート調査では郵送法にて実施した. (2) 訪問調査に際しては, まず寝たきり老人 (厚生省作成の障害老人の日常生活自立度判定基準ランクB・C) をカルテから抽出し, その症例が寝たきりになった時期の主治医を特定した. このうち, 協力が得られた区内診療所医師に対し, 訪問して対面聞き取り調査した. 結果: (1) アンケートは133名中80名から回答 (回収率60%) を得た. 調査期間中に在宅で寝たきり患者を受け持っているとの回答が53名 (68%) あった. そのうち2週に1回以上往診をしていると回答した者が46名あり, 46名のうち70歳以上が18名 (39%) であった. かかりつけ医が結びつけた社会資源のサービス内容別では, ヘルパー派遣・訪問看護・機能訓練事業が多く, 職種や機関では保健婦やケースワーカー・訪問看護ステーションが多かった. (2) 訪問看護ステーションと保健福祉センターから抽出した97名の寝たきり老人において, 現在, 在宅で診てもらっているのは約79%が診療所であるが, 寝たきりになる前ないし, 寝たきりになった当時に診てもらっていたのは約78%が病院であった. 結論: 寝たきり予防におけるかかりつけ医機能として, 普段からの健康管理機能に加え寝たきりの恐れが高いと予測したときに在宅福祉サービス, といった社会資源への紹介を通して地域医療と地域保健福祉を結びつけることが挙げられる. さらに, 寝たきり予防に向けた積極的な病診連携への取り組みが, 都市部でのかかりつけ医機能ないし役割として求められていくと思われる.
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